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27 件

発酵・醸造食品の最新技術と機能性II(普及版)

￥3,080

シーエムシー出版

2011年刊「発酵・醸造食品の最新技術と機能性 II」の普及版!麹菌や酵母など微生物のゲノム情報を利用して展開された研究と、環境・エネルギー問題の解決に貢献する日本の伝統的な発酵醸造技術を紹介!!
（監修：北本勝ひこ

<a href="https://www.cmcbooks.co.jp/products/detail.php?product_id=5430"target=”_blank”>この本の紙版「発酵・醸造食品の最新技術と機能性II(普及版)」の販売ページはこちら（別サイトが開きます）</a>
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＜＜著者一覧＞＞
※執筆者の所属表記は、2011年当時のものを使用しております。
北本勝ひこ　　東京大学大学院
北垣浩志　　　佐賀大学
磯谷敦子　　　(独)酒類総合研究所
鈴木康司　　　アサヒグループホールディングス(株)
吉田　聡　　　キリンホールディングス(株)
井沢真吾　　　京都工芸繊維大学大学院
高木博史　　　奈良先端科学技術大学院大学
小笠原博信　　秋田県総合食品研究センター
岩下和裕　　　(独)酒類総合研究所
樋口裕次郎　　University of Exeter　School of Biosciences　Associate
丸山潤一　　　東京大学大学院
竹内道雄　　　東京農工大学大学院
堀内裕之　　　東京大学大学院
板谷光泰　　　慶應義塾大学
外山博英　　　琉球大学
松下一信　　　山口大学
下飯　仁　　　(独)酒類総合研究所
渡辺大輔　　　(独)酒類総合研究所
塚原正俊　　　(株)バイオジェット
鼠尾まい子　　(株)バイオジェット
小山泰二　　　(公財)野田産業科学研究所
小川真弘　　　(公財)野田産業科学研究所
小池英明　　　(独)産業技術総合研究所
町田雅之　　　(独)産業技術総合研究所
大島栄治　　　三省製薬(株)
比嘉良喬　　　三省製薬(株)
豊島快幸　　　ヤマサ醤油(株)
茂木喜信　　　ヤマサ醤油(株)
鳴海一成　　　(独)日本原子力研究開発機構
大浦　新　　　月桂冠(株)
渡辺敏郎　　　ヤヱガキ醗酵技研(株)
広常正人　　　大関(株)
竹中史人　　　辰馬本家酒造(株)
大澤一仁　　　カルピス(株)
大木浩司　　　カルピス(株)
木村啓太郎　　(独)農業・食品産業技術総合研究機構
尹　載宇　　　韓国啓明大学校
有岡　学　　　東京大学大学院
秦　洋二　　　月桂冠(株)
小池謙造　　　花王(株)
幸田明生　　　大関(株)
坊垣隆之　　　大関(株)
佐々木真弓　　旭硝子(株)
東田英毅　　　旭硝子(株)
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＜＜目次＞＞
第1編:発酵・醸造の基礎研究
第1章　ミトコンドリア輸送をターゲットとした低ピルビン酸清酒酵母の育種とその実用化　
1　はじめに
2　ピルビン酸分子の物理化学的性質
3　酵母におけるピルビン酸の代謝
4　酒類醸造におけるピルビン酸・α-アセト乳酸の制御
5　ミトコンドリア輸送をターゲットとするという新たなピルビン酸低減育種手法
6　育種したピルビン酸低減清酒酵母の実地醸造実証試験
7　育種酵母を使った工場スケールの仕込ではエタノール生産能の低下なくピルビン酸及びα-アセト乳酸が顕著に低減している
8　育種したピルビン酸低減清酒酵母の醸造産業への技術移転

第2章　清酒の熟成に関与する香気成分　
1　はじめに
2　清酒の貯蔵による香気成分の変化
3　老香と熟成香
4　DMTSの生成機構
5　おわりに

第3章　ビール産業における微生物管理技術の最近の進展　
1　ビール混濁性乳酸菌(Lactobacillus属およびPediococcus属)
1.1　ビール混濁性乳酸菌の研究に関わる歴史
1.2　乳酸菌によるビールの変敗現象
1.3　乳酸菌のホップ耐性
1.3.1　細胞膜レベルでの耐性機構
1.3.2　細胞壁レベルにおける耐性機構
1.3.3　その他のホップ耐性機構
1.4　ホップ耐性遺伝子を指標としたビール混濁性判定法
1.5　検査培地で生育しないビール混濁性乳酸菌の検出法の開発
2　Pectinatus属およびMegasphaera属
2.1　Pectinatus属およびMegasphaera属に関わる研究の歴史
2.2　Pectinatus属およびMegasphaera属によるビールの混濁
2.3　Pectinatus属およびMegasphaera属の検査法
2.4　その他のPectinatus属およびMegasphaera属の特徴
3　おわりに

第4章　下面発酵酵母のメタボローム解析
1　はじめに
2　下面発酵酵母の硫黄系物質代謝の解析と亜硫酸高生産株の育種
3　下面発酵酵母の機能未知遺伝子の解析
4　各種酵母のメタボローム解析
5　おわりに

第5章　エタノールストレス応答および醸造過程における酵母mRNA動態とオルガネラ形態変化の解析
1　酵母とエタノールストレス
2　mRNA fluxに及ぼすエタノールストレスの影響
2.1　エタノールストレス応答時の選択的mRNA核外輸送
2.2　HSP mRNAのhyperdadenylationによる核内滞留
2.3　エタノールストレスによる翻訳抑制とP-body・ストレス顆粒
2.4　醸造過程におけるP-bodyの形成
2.5　エタノールストレスによる酵母ストレス顆粒の形成
2.6　エタノールストレス条件下や醸造過程後期での遺伝子発現制御
3　オルガネラに及ぼすエタノールストレスの影響
3.1　ミトコンドリア
3.2　液胞
4　まとめ

第6章　酵母の発酵環境ストレス耐性機構の解析と実用酵母の育種への応用
1　はじめに
2　プロリン
3　プロリン・アルギニン代謝(一酸化窒素生成)
4　ユビキチンシステム
5　おわりに

第7章　麹菌におけるトランスポゾン(Crawler)活性の発見と実用株育種への応用
1　はじめに
2　糸状菌および麹菌のトランスポゾン研究
3　麹菌のDNAトランスポゾンCrawlerの構造的特徴
4　Crawlerの活性化とトランスポゾン・トラッピング
5　様々なCrawler転移株の挿入位置
6　Crawlerの切り出し効率の計測による転移活性化条件の再検討
7　Crawlerの足跡配列(Footprint)
8　Crawlerの各種麹菌株における分布
9　Crawlerの実用株育種への応用
10　おわりに

第8章　糸状菌に特異な機能未知遺伝子を探る
1　はじめに
2　糸状菌のゲノム解析と機能未知遺伝子
3　糸状菌類に保存された機能未知遺伝子
4　糸状菌類に高度に保存され高発現する遺伝子の破壊
5　遺伝子破壊株の表現型

第9章　麹菌のタンパク質分泌経路とエンドサイトーシス　
1　はじめに
2　麹菌のタンパク質分泌経路の解析
2.1　分泌タンパク質の可視化
2.2　タンパク質分泌機構の可視化
2.2.1　ERの可視化
2.2.2　SNAREの可視化
2.3　隔壁へのタンパク質分泌経路の解析
3　麹菌のエンドサイトーシスの解析
3.1　糸状菌におけるエンドサイトーシスのこれまでの研究
3.2　麹菌におけるエンドサイトーシスの可視化
3.3　麹菌の菌糸先端におけるエンドサイトーシスによるリサイクリング
4　まとめ

第10章　麹菌の隔壁孔を介した細胞間連絡―多細胞生物としての生育を支える分子メカニズム―　
1　はじめに
2　麹菌では低浸透圧ショックにより菌糸先端が溶菌する
3　Woronin bodyは隔壁孔をふさぎ溶菌の伝播を防ぐ
4　Woronin bodyはペルオキシソームから分化する
5　ストレスに応答して隔壁孔に凝集するタンパク質
6　おわりに

第11章　ゲノム情報に基づく麹菌プロテアーゼ遺伝子とその産物の解析　
1　はじめに
2　エキソ型プロテアーゼ
2.1　アミノペプチダーゼ
2.2　ジペプチジル―,トリペプチジルペプチダーゼ
2.3　カルボキシペプチダーゼ(CPase)
2.3.1　セリンタイプCPase
2.3.2　メタロCPase
2.4　ジペプチダーゼ
3　エンド型プロテアーゼ
3.1　セリンプロテアーゼ
3.2　システインプロテアーゼ
3.3　アスパルティックプロテアーゼ
3.4　金属プロテアーゼ
4　おわりに

第12章　麹菌とその近縁糸状菌のキチン合成酵素とキチナーゼ
1　はじめに
2　キチン合成酵素
2.1　クラスIとクラスIIに属するキチン合成酵素
2.2　クラスIIIに属するキチン合成酵素
2.3　クラスVとクラスVIに属するキチン合成酵素
2.4　クラスIV,VIIに属するキチン合成酵素
3　キチナーゼ
3.1　クラスIIIキチナーゼ
3.2　クラスVキチナーゼ
4　おわりに

第13章　納豆菌と枯草菌:ゲノムから眺める安全な菌の活用
1　はじめに
2　枯草菌ゲノムと納豆菌ゲノム解読
3　ゲノムから見えた納豆菌KEIO株
3.1　予想以上に多かったIS
3.2　納豆菌plasmids
4　枯草菌と納豆菌の有効活用
4.1　枯草菌168株ゲノムコンパクト化
4.2　枯草菌168株ゲノム活用
4.3　納豆菌のゲノム活用
5　おわりに

第14章　耐熱性酢酸菌を使った酸化発酵による有用物質生産系の開発　
1　はじめに
2　酢酸菌と酸化発酵
3　耐熱性酢酸菌と耐熱化の機構について
4　耐熱性酢酸菌を使った酢酸発酵
5　耐熱性酢酸菌を使った有用物質生産
6　おわりに

第2編:醸造微生物の最新技術
第15章　清酒酵母と実験室酵母の交配による清酒醸造特性のQTL解析
1　はじめに
2　清酒酵母と他の酵母はどこが違うのか
3　清酒酵母の特性を決定する遺伝子の解析
4　質的形質と量的形質
5　QTL解析実験のデザイン
6　K7の一倍体の取得と醸造特性の解析
7　清酒酵母と実験室酵母の交雑によって得られた一倍体の醸造特性の解析
8　醸造特性のQTL解析
9　発酵力に関与するQTLの原因遺伝子の推定
10　細胞増殖速度のQTL解析
11　おわりに

第16章　ガス発生量計測システムを用いた清酒発酵プロファイルの定量的解析
1　はじめに
2　清酒醸造における発酵モニタリング
3　ガス発生量計測システムを用いた清酒発酵モニタリング
4　清酒発酵プロファイルの定量的解析
4.1　清酒もろみにおける発酵速度
4.2　発酵速度のピークに関する定量的解析
4.3　清酒発酵プロファイルのモデル化に向けて
5　おわりに

第17章　清酒酵母のストレス応答欠損と高エタノール発酵性　
1　はじめに
2　実はストレスに弱い清酒酵母
3　清酒酵母におけるストレス応答欠損の分子メカニズム
3.1　清酒酵母のストレス応答欠損
3.2　清酒酵母に特異的なMSN4遺伝子の機能欠失変異
3.3　清酒酵母に特異的なHsf1pの恒常的高リン酸化
4　ストレス応答とエタノール発酵との新たな関係性
5　おわりに

第18章　次世代シーケンサSOLiDを用いた実用泡盛黒麹菌株の比較ゲノム解析　
1　泡盛と黒麹菌株
2　実用泡盛黒麹菌株における比較ゲノム解析の意義
3　次世代シーケンサSOLiDによる黒麹菌の解析
4　黒麹菌遺伝子と泡盛風味の関係
5　今後の展望

第19章　麹菌における染色体工学と転写因子の網羅的解析　
1　はじめに
2　遺伝子破壊株の作製
3　遺伝子破壊ライブラリーの作製
4　遺伝子破壊株の解析
5　染色体工学を用いた転写因子遺伝子の解析
6　まとめ

第20章コウジ酸の生合成遺伝子,麹菌培養条件に応答した遺伝子発現機構　
1　コウジ酸の産業利用
2　条件特異的な生合成
3　DNAマイクロアレイによる発現解析
4　得られた遺伝子クラスターの特徴
5　KA生産に関連した転写制御
6　まとめ

第21章　イオンビーム,ガンマ線照射が誘発する麹菌ゲノム変異の解析と麹菌育種への展開　
1　はじめに
2　イオンビームおよびガンマ線照射について
3　麹菌へのイオンビームおよびガンマ線照射について
4　生存率の比較
5　変異率の比較
6　変異スペクトルの解析
6.1　点変異
6.2　染色体間組換え
6.3　大規模遺伝子欠損
7　おわりに

第3編:醸造食品の機能性
第22章　酒粕由来機能性ペプチド　
1　はじめに
2　前回からの続報
3　「機能性データベース～清酒編」の更新
3.1　サンプル素材
3.2　アッセイ系
3.3　効果・効能
3.4　同定成分
4　乳酸発酵液化粕
4.1　抗健忘症作用
4.2　血圧降下作用
4.3　酒粕ペプチドとの組み合わせ効果
5　酒粕ペプチドの肝細胞保護効果
5.1　in vitro細胞試験
5.2　マウス肝機能保護試験
5.3　酒粕ペプチドの成分同定
6　今後の展望

第23章　酒粕レジスタントプロテイン　
1　はじめに
2　レジスタントプロテイン
3　酒粕発酵物
4　酒粕発酵物の機能性
4.1　高コレステロール食における脂質代謝改善効果
4.2　コレステロール胆石形成抑制効果
4.3　油吸着効果
4.4　肥満抑制効果
4.5　腸内環境改善効果
5　おわりに

第24章　甘酒の栄養素と機能性　
1　はじめに
2　甘酒の栄養素
3　甘酒の機能性
4　甘酒のヒトの健康への効果
5　おわりに

第25章　日本酒由来成分αGGの機能性
1　はじめに
2　清酒中のαGG
3　αGGの化学的特性
4　αGGの経口摂取による機能性
5　αGGの外用剤としての機能性
6　おわりに

第26章　酸乳の脳機能改善作用　
1　はじめに
2　酸乳の脳機能改善作用
2.1　評価法
2.2　評価物質
2.3　酸乳の単回投与による記憶障害予防作用
2.4　酸乳の単回投与による学習記憶力向上作用
2.5　酸乳の長期投与による学習記憶力向上作用
3　おわりに

第27章　納豆の機能性　
1　はじめに
2　1次機能(エネルギー・栄養補給機能)
3　2次機能(嗜好性,色,形,食感などにより食欲を左右する機能)
4　3次機能(生体の正常な機能を維持するための生体調節機能)
5　おわりに

第4編:醸造微生物による物質生産
第28章　有用タンパク質生産のための麹菌の育種　
1　はじめに
2　pyrG選択マーカー遺伝子リサイクリング技術の確立
3　プロテアーゼ遺伝子多重破壊株による異種タンパク質の生産
4　液胞タンパク質ソーティングレセプター遺伝子破壊株による異種タンパク質の生産
5　おわりに

第29章　麹菌によるシロアリセルラーゼの生産　
1　はじめに
2　セルロース系バイオマスの糖化
3　シロアリセルラーゼのバイオマス消化システム
4　麹菌を用いた異種タンパク質生産システム
5　麹菌を用いたシロアリおよび共生原生生物由来エンドグルカナーゼの生産
5.1　シロアリ由来GHF9エンドグルカナーゼ
5.2　共生原生生物由来GHF7エンドグルカナーゼ
5.3　共生原生生物由来GHF45エンドグルカナーゼ
5.4　シロアリ由来β-グルコシダーゼ
6　おわりに

第30章　麹菌チロシナーゼを用いた新規染毛料原料のバイオ生産
1　はじめに
2　固体培養で発現する麹菌チロシナーゼの発見
3　麹菌チロシナーゼを染毛料へ利用
4　メラニン前駆体のバイオ合成に向けたプロセス開発
5　メラニン前駆体・DHIの工業生産
6　メラニン前駆体による染毛技術の開発
7　おわりに

第31章　麹菌タンパク質高発現システムを用いた有用タンパク質の生産　
1　はじめに
2　麹菌タンパク質高発現システムの構築
2.1　高発現プロモーターの開発
2.2　5'UTRの改変による翻訳の効率化
3　異種タンパク質の発現
3.1　野生型遺伝子の発現
3.2　遺伝子のデザイン
3.3　合成遺伝子を用いた発現
4　BDF生産用リパーゼの発現
4.1　開発の背景
4.2　各種リパーゼの高生産
4.3　放射線照射による変異導入
4.4　メタノリシス反応
5　おわりに

第32章　分裂酵母ミニマムゲノムファクトリーを用いた物質生産系の改良　
1　はじめに
2　分裂酵母染色体縮小化株の構築
3　分裂酵母染色体縮小化株の増殖性能
4　分裂酵母染色体縮小化株における異種タンパク質生産性の向上
5　異種タンパク質生産性向上機構の解析
6　おわりに
レアメタルフリー二次電池の最新技術動向(普及版)

￥3,410

シーエムシー出版

2013年刊「レアメタルフリー二次電池の最新技術動向」の普及版!豊富な資源を使い、低コストで、大容量化、長寿命化、高安全性を目指した次世代二次電池の開発動向を詳述!!
（監修：境　哲男）

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＜＜著者一覧＞＞
※執筆者の所属表記は、2013年当時のものを使用しております。
境　哲男　　　(独)産業技術総合研究所
岡田重人　　　九州大学
智原久仁子　　九州大学
中根堅次　　　住友化学(株)
久世　智　　　住友化学(株)
藪内直明　　　東京理科大学
片岡理樹　　　(独)産業技術総合研究所
向井孝志　　　(独)産業技術総合研究所
稲澤信二　　　住友電気工業(株)
沼田昂真　　　住友電気工業(株)
井谷瑛子　　　住友電気工業(株)
福永篤史　　　住友電気工業(株)
酒井将一郎　　住友電気工業(株)
新田耕司　　　住友電気工業(株)
野平俊之　　　京都大学大学院
萩原理加　　　京都大学大学院
小山　昇　　　エンネット(株)
幸　琢寛　　　(独)産業技術総合研究所
小島敏勝　　　(独)産業技術総合研究所
上町裕史　　　(株)ポリチオン
辰巳砂昌弘　　大阪府立大学
長尾元寛　　　大阪府立大学
林　晃敏　　　大阪府立大学
森下正典　　　(独)産業技術総合研究所
江田祐介　　　(独)産業技術総合研究所
坂本太地　　　(独)産業技術総合研究所
小島　晶　　　神戸大学大学院
岩佐繁之　　　日本電気(株)
佐藤正春　　　(株)村田製作所
目代英久　　　(株)本田技術研究所
鋤柄　宜　　　(株)本田技術研究所
本間　格　　　東北大学
八尾　勝　　　(独)産業技術総合研究所
山縣雅紀　　　関西大学
石川正司　　　関西大学
永金知浩　　　日本電気硝子(株)
森田昌行　　　山口大学
吉本信子　　　山口大学
高﨑智昭　　　川崎重工業(株)
西村和也　　　川崎重工業(株)
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＜＜目次＞＞
第1章　ナトリウムイオン電池用材料の研究開発
1　材料開発1　
1.1　ポストリチウムイオン二次電池の背景
1.2　ナトリウムイオン電池用正極候補
1.2.1　層状岩塩酸化物NaFeO2
1.2.2　層状硫化物TiS2
1.2.3　パイライト型硫化物FeS2
1.2.4　フッ素化ポリアニオン系Na3V2(PO4)2F3
1.2.5　有機系ロジゾン酸二ナトリウムNa2C6O6
1.3　ナトリウムイオン電池用負極候補
1.3.1　ナトリウム金属
1.3.2　金属系負極
1.3.3　炭素
1.4　ナトリウムイオン二次電池
1.5　まとめ
2　材料開発2　
2.1　はじめに
2.2　材料設計における基本指針
2.3　層状酸化物
2.4　オキソ酸塩系材料
2.5　まとめ
3　材料開発と電池化
3.1　諸言
3.2　正極材料
3.3　負極材料
3.4　Na0.95Li0.15(Ni0.15Mn0.55Co0.1)O2/Sn-Sb硫化物系ナトリウムイオン電池の充放電特性と安全性評価
3.5　まとめ
4　FSA系溶融塩電解質電池
4.1　はじめに
4.2　MSBの現状
4.2.1　アルカリ金属ビス(フルオロスルフォニル)アミド塩の電池電解液への適用
4.2.2　充放電特性
4.2.3　フローティング充電特性
4.2.4　組電池の試作
4.3　電池の安全性に関する検討
4.4　まとめ

第2章　イオウ系材料の研究開発
1　イオウ系正極の開発状況　小山昇
1.1　はじめに
1.2　結合およびレドックス活性
1.3　単体硫黄のレドックス特性
1.4　硫黄化合物のレドックス電位による分類
1.4.1　第一グループの有機物
1.4.2　第二グループの有機物
1.4.3　第三グループの有機物
1.5　おわりに
2　有機硫黄系正極の研究開発
2.1　はじめに
2.2　硫黄系正極について
2.3　硫黄系正極の課題
2.4　硫黄変性ポリアクリロニトリル正極材料の合成と電極・電池を用いた評価の概要
2.5　硫黄変性ポリアクリロニトリル材料の合成
2.6　硫黄変性ポリアクリロニトリルの材料特性
2.7　電極およびセルの作製と充放電試験条件
2.7.1　塗工電極
2.7.2　カーボンペーパーを集電体に用いた電極
2.7.3　電池構成
2.8　電極性能
2.8.1　SPAN電極のサイクル寿命
2.8.2　SPAN電極の入出力特性
2.8.3　SPAN電極の体積変化
2.9　SPAN/SiO系フルセルの電池性能
2.9.1　フルセル用Liプリドープ設計
2.9.2　サイクル特性
2.9.3　出力特性
2.9.4　温度特性
2.9.5　大型電池
2.10　SPAN正極を用いたその他の電池
2.10.1　全固体電池
2.10.2　メタルフリー電池
2.10.3　バイポーラ型電池
2.10.4　ナトリウムイオン二次電池
2.10.5　その他の有機硫黄系正極
2.11　SPAN/SiO系電池の安全性試験
2.11.1　釘刺し試験
2.11.2　過充電試験と発生ガスの分析
2.12　まとめと展望
3　硫黄導電性高分子「ポリチオン」
3.1　はじめに
3.2　硫黄系材料および有機系正極材の開発動向
3.2.1　硫黄
3.2.2　有機ジスルフィド化合物
3.2.3　含硫黄ポリマー
3.2.4　正極材料の高容量化:有機系正極材
3.3　ポリチオンの有機硫黄ポリマー
3.3.1　コンセプト
3.3.2　有機硫黄ポリマーの展開
3.4　合成ならびに製造法の検討
3.4.1　合成指針
3.4.2　製造に向けた取組み
3.5　電池特性
3.6　化学構造と電子構造の評価
3.6.1　化学構造:結晶構造評価
3.6.2　電子構造XAFS評価
3.7　実用化製造検討
3.8　まとめと今後
4　硫化物無機固体電解質を用いた全固体硫黄系電池の開発　辰巳砂昌弘,長尾元寛,林晃敏
4.1　はじめに
4.2　硫化物ガラス系固体電解質を用いたバルク型全固体リチウム電池
4.3　硫黄系正極―銅複合体の全固体リチウム電池への応用
4.3.1　硫黄系正極材料を用いた全固体二次電池
4.3.2　単体硫黄―銅系複合体の作製と全固体Li/S電池
4.3.3　硫化リチウム―銅系複合体の作製と全固体Li/S電池
4.4　硫黄系正極―ナノカーボン複合体の作製と全固体リチウム電池への応用
4.4.1　単体硫黄―ナノカーボン複合体の作製と全固体Li/S電池
4.4.2　硫化リチウム―ナノカーボン複合体の作製と全固体Li/S電池
4.5　おわりに

第3章　シリコン系材料の研究開発
1　シリコン系負極材料
1.1　はじめに
1.2　Si負極を用いたセルの作製と評価
1.3　Si粉末の製造法について
1.4　各種Si負極の特性
1.5　Si負極の体積変化
1.6　LiFePO4正極/Si負極セル
1.6.1　入出力特性
1.6.2　高温・低温特性
1.7　高エネルギー密度形Li過剰正極/Si負極セル
1.7.1　初期特性とサイクル特性
1.7.2　釘刺し試験
1.8　おわりに
2　ケイ酸塩系正極材料の合成と電極特性　
2.1　はじめに
2.2　リチウムシリケート系材料の開発経緯
2.2.1　リチウムシリケートの材料研究
2.2.2　リチウムシリケートの電極材料としての検討
2.2.3　リチウムシリケート正極の熱的安定性
2.2.4　リチウムシリケートの合成方法とカーボン付与方法
2.2.5　リチウムシリケート正極材料の構造の研究
2.2.6　リチウムシリケート正極材料の計算化学研究
2.2.7　リチウムシリケート正極材料の世界的研究動向
2.3　シリケート系正極材料の特性
2.3.1　溶融炭酸塩を用いたリチウムシリケート系正極の合成
2.3.2　シリケート系正極材料の特性評価
2.3.3　Li2FeSiO4を用いた実電池の作製と評価
2.4　シリケート系正極材料の今後
2.5　まとめ

第4章　有機系材料の研究開発
1　有機ラジカル正極　
1.1　まえがき
1.2　ラジカルポリマー正極
1.3　PTMA有機ラジカル電池の特性
1.4　エネルギー密度の向上(n型ラジカル材料)
1.5　むすび
2　多電子系有機二次電池　
2.1　はじめに
2.2　高エネルギー密度有機二次電池の開発戦略
2.3　有機二次電池と多電子反応
2.4　ルベアン酸を活物質とする多電子系有機二次電池
2.5　ルベアン酸誘導体
2.6　多電子系有機二次電池の可能性
3　有機全固体電池　本間格
3.1　はじめに
3.2　有機活物質の多電子反応容量
3.3　有機活物質の高エネルギー密度特性
3.4　準固体電解質
3.5　有機分子の電極特性
3.6　全固体電池デバイス
3.7　全固体電池のサイクル特性
3.8　まとめ
4　キノン系有機正極　
4.1　レアメタルフリー正極としての有機正極
4.1.1　はじめに
4.1.2　有機正極の先行研究
4.2　結晶性低分子有機正極
4.2.1　ジメトキシベンゾキノン
4.2.2　環拡張型キノン
4.2.3　インディゴ
4.3　ナトリウム電池やマグネシウム電池への適用
4.4　課題と今後の展開
5　天然高分子を用いた蓄電デバイス用材料の研究開発　
5.1　はじめに
5.2　天然高分子を用いたゲル電解質の開発
5.2.1　電気化学キャパシタ用ゲル電解質
5.2.2　リチウムイオン二次電池用ゲル電解質への展開
5.3　天然高分子を用いた複合電極の開発
5.3.1　電気化学キャパシタ用活性炭複合電極の開発とその高出力特性
5.3.2　リチウムイオン電池用複合電極に対する天然高分子バインダーの可能性
5.4　おわりに

第5章　ガラス結晶化法によるリン酸鉄正極材料の開発　
1　はじめに
2　LFP結晶化ガラスの製造プロセス
3　LFP結晶化ガラスの構造
4　LFP結晶化ガラスの電池特性
5　まとめ

第6章　マグネシウム二次電池材料の研究開発
～現状と課題
1　はじめに
2　負極材料のための電解質設計
2.1　マグネシウムイオン電池用負極材料の電解質設計
2.2　マグネシウム金属負極の電解質設計
2.3　電解質の固体化
3　正極材料のための電解質設計
4　おわりに

第7章　ニッケル水素化物電池のレアメタルフリー化　
1　諸言
2　産業用大型Ni-MH電池
3　合金負極のコバルトフリー化
4　ニッケル正極のコバルトフリー化
5　電極のファイバー化によるコバルトフリー化
6　おわりに
ナノワイヤ最新技術の基礎と応用展開(普及版)

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2013年刊「ナノワイヤ最新技術の基礎と応用展開」の普及版。「ナノワイヤ」の基礎(成長、物性・理論)から、太陽電池をはじめ発光ダイオード、レーザー、センサー、光検出器など、デバイスへの応用を網羅!!
（監修：福井孝志）

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＜＜著者一覧＞＞
※執筆者の所属表記は、2013年当時のものを使用しております。
福井孝志　　　北海道大学
比留間健之　　(株)日立製作所
竹田精治　　　大阪大学産業科学研究所
清水智弘　　　関西大学
小田俊理　　　東京工業大学
舘野功太　　　NTT物性科学基礎研究所
池尻圭太郎　　北海道大学
山口雅史　　　名古屋大学
原真二郎　　　北海道大学
岡田龍雄　　　九州大学
中村大輔　　　九州大学
本久順一　　　北海道大学
深田直樹　　　(独)物質・材料研究機構
河口研一　　　(株)富士通研究所
荒川泰彦　　　東京大学
有田宗貴　　　東京大学
舘林　潤　　　東京大学
八井　崇　　　東京大学大学院
秋山　亨　　　三重大学
広瀬賢二　　　日本電気(株)
小林伸彦　　　筑波大学
岸野克巳　　　上智大学
和保孝夫　　　上智大学
冨岡克広　　　北海道大学量;(独)科学技術振興機構
柳田　剛　　　大阪大学
吉村正利　　　北海道大学
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＜＜目次＞＞
序章　ナノワイヤ研究の最新動向

【第I編　成長】

第1章　ナノワイヤ成長の概論
1　はじめに ―ナノワイヤのルーツ:ホイスカー ―
2　ホイスカーからナノワイヤへ
3　ナノワイヤの成長機構
3.1 中軸ラセン転位による成長
3.2　気相-液相-固相(Vapor-Liquid-Solid)成長
3.3　ナノワイヤの選択成長
3.4 ナノワイヤ成長における原料原子の表面拡散効果
3.5　異種材料接合におけるナノワイヤ成長
4　まとめ　

第2章　VLSシリコンナノワイヤー成長　
1　はじめに
2　VLS法によるシリコン・ナノワイヤー成長を決める因子
3　VLS法によるシリコン・ナノワイヤー成長の実際
4　触媒となる金シリコンナノ液滴
5　シリコン・ナノワイヤーの核形成
6　シリコン・ナノワイヤー成長過程の解析
7　おわりに

第3章　テンプレート成長法について
1　はじめに
2　テンプレートについて
3　テンプレート中での成長方法について
4　自己組織形成テンプレートを用いたナノワイヤの成長

第4章　VLS Geナノワイヤ成長
1　はじめに
2　VLS成長
3　種々の触媒金属
4　垂直成長
5　Ge-NW成長の精密制御
6　Ge-NWの低温成長
7　デバイス応用
8　おわりに

第5章　VLS法によるIII-V族ナノワイヤ成長　
1　はじめに
2　長波長帯発光ナノワイヤ
3　GaAs(311)B基板上横成長GaAsナノワイヤ
4　自己触媒VLS法によるInPナノワイヤ
5　InAsナノワイヤの超伝導量子デバイスへの応用展開
6　まとめ

第6章　選択成長法によるIII-V族化合物半導体ナノワイヤ
1　はじめに
2　MOVPE選択成長法によるナノワイヤ形成プロセス
3　選択成長によるナノワイヤの形状および結晶構造解析
3.1　選択成長におけるファセッティング成長(GaAs選択成長基板面方位依存性)
3.2　選択成長によるナノワイヤの成長特性
3.3　ナノワイヤの形状制御技術成長の縦・横方向制御
3.4　ナノワイヤの結晶構造解析
4　ナノワイヤにおける結晶構造の変化
5　ナノワイヤの成長機構モデル
6　Si基板上のナノワイヤ選択成長
7　おわりに

第7章　III-Vナノワイヤon Si　
1　はじめに
2　Si基板上無触媒(自己触媒)VLS法による化合物半導体ナノワイヤ
3　Ga供給量依存性
4　As供給量依存性
5　成長中断の効果
6　GaAs/AlxGa1-xAsのコア・シェルヘテロ構造
7　まとめ

第8章　強磁性体/半導体複合ナノワイヤ
1　はじめに
2　作製プロセス
3　強磁性体ナノクラスタの選択形成
4　強磁性体/半導体複合ナノワイヤの選択形成
5　電気特性
6　おわりに

第9章　ZnOナノワイヤ成長
1　はじめに
2　ZnOナノ結晶の成長
2.1　CVD
2.2　熱炭素CVD
2.3　パルスレーザー堆積法
2.4　水熱法
2.5　電着法
3　制御法
3.1　成長方向制御
3.2　結晶サイズの制御
3.3　密度制御
3.4　成長位置
4　導電性制御
5　まとめ

【第II編　物性・理論】

第1章　光物性　
1　はじめに
2　ナノワイヤ光導波路と共振器効果
3　光学異方性
4　結晶構造転移と光学特性
5　ナノワイヤアレイにおける光吸収
6　ヘテロ構造半導体ナノワイヤの発光特性
7　光励起による誘導放出およびレーザ発振
8　ナノワイヤ発光素子
9　おわりに

第2章　ドーピング
1　はじめに
2　ドーピング方法
2.1　成長時ドーピング
2.2　イオン注入を利用したドーピング
3　ドーピング評価
3.1　結合・電子状態
3.2　不純物分布
3.3　不純物の挙動
4　まとめ

第3章　径方向量子井戸・量子ドットナノワイヤ構造と光学特性
1　はじめに
2　ナノワイヤに形成可能な量子ヘテロ構造
3　径方向量子井戸ナノワイヤの物性
4　径方向量子ドットナノワイヤの物性
5　まとめ

第4章　ナノワイヤ量子ドットの光学特性
1　はじめに
2　位置制御された単一GaN/AlGaNナノワイヤ量子ドットの結晶成長と光学特性
3　InGaAs/GaAsナノワイヤ量子ドットの結晶成長と光学特性
4　InGaAs/GaAsナノワイヤ積層量子ドットの結晶成長と光学特性
5　おわりに

第5章　ZnOナノロッド量子井戸構造を用いたナノフォトニックデバイスの進展
1　まえがき
2　ZnOナノロッド量子井戸構造
3　近接場エネルギー移動の制御
4　近接場光の協調現象の観測
5　むすび

第6章　形成機構計算
1　はじめに
2　ナノワイヤの結晶構造
3　ナノワイヤにおける閃亜鉛鉱-ウルツ鉱構造相対的安定性
4　二次元核形成にもとづくナノワイヤ形成機構
5　エピタキシャル成長条件を考慮したナノワイヤ形成機構
6　ナノワイヤ形状の成長条件依存性
7　まとめ

第7章　熱伝導、熱電性能　
1　ナノワイヤの熱伝導実験
2　ナノワイヤの熱伝導計算
3　低温での普遍的な熱伝導の振舞い
4　熱電エネルギー変換と熱電性能指数
4.1　熱電性能の物性・理論
4.2　ナノワイヤの熱電性能増大の可能性
4.3　シリコンナノワイヤの熱電性能実験
4.4　シリコンナノワイヤの熱電性能計算
5　まとめ

【第III編　デバイス】

第1章　GaN ナノコラム発光デバイス
1　はじめに
2　GaN 系発光デバイスの直面する課題
3　ナノコラムとナノ結晶効果
4　規則配列ナノコラムとナノコラムLED
5　発光色制御と集積型LED
6　まとめ

第2章　回路応用
1　はじめに
2　デジタル回路
3　アナログ回路
4　ナノワイヤの配置制御技術
5　むすび

第3章　ナノワイヤのトランジスタ応用
1　はじめに
2　ナノワイヤトランジスタの技術動向
3　Si基板上のIII-Vナノワイヤ選択成長
4　ナノワイヤ縦型トランジスタの作製
5　InGaAs/InP/InAlAs/InGaAsコアマルチシェルナノワイヤチャネル
6　まとめ

第4章　ナノワイヤを活用した不揮発性メモリ―ナノワイヤメモリスタ―　
1　はじめに
2　自己組織化酸化物ナノワイヤを用いたプレーナー型メモリスタ素子
3　ナノワイヤメモリスタを用いた極微素子特性の解明
4　ナノワイヤメモリスタ素子を用いた動作起源の解明
5　おわりに

第5章　III-V族化合物半導体ナノワイヤ太陽電池
1　はじめに
2　ナノワイヤの特長
2.1　光トラッピング
2.2　電子正孔対分離の改善
2.3　格子不整合の緩和
2.4　省資源化
3　III-V族化合物半導体ナノワイヤ太陽電池の動向
4　今後の展開
4.1 高効率化
4.2　低コスト化
5　まとめ
定置型Liイオン蓄電池の開発(普及版)

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2013年刊「定置型Liイオン畜電池の開発」の普及版!定置型Liイオン蓄電池の用途、コスト解析、劣化診断、システム適用と材料の長寿命化、正極材、負極材、電解液、セパレータ、バインダー、集電箔、外装材等を紹介!!
（監修：堀江英明,田中謙司）

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＜＜著者一覧＞＞
※執筆者の所属表記は、2013年当時のものを使用しております。
堀江英明　　　東京大学
田中謙司　　　東京大学
今村大地　　　(一財)日本自動車研究所
藤原信浩　　　(株)先端技術情報総合研究所
藤田誠人　　　(株)野村総合研究所
菅原秀一　　　泉化研(株)
鳩野敦生　　　前・富士重工業(株)
橋崎克雄　　　三菱重工業(株)
小暮正紀　　　三菱重工業(株)
橋本　勉　　　三菱重工業(株)
辻川知伸　　　(株)NTTファシリティーズ
荒川正泰　　　(株)NTTファシリティーズ総合研究所
小沢和典　　　エナックス(株)
田路和幸　　　東北大学
南野充則　　　伊藤忠テクノソリューションズ(株)
荻須謙二　　　戸田工業(株)
斉藤光正　　　住友大阪セメント(株)
武内正隆　　　昭和電工(株)
鳶島真一　　　群馬大学
山田一博　　　東レバッテリーセパレータフィルム(株)
荒井健次　　　日本ゼオン(株)
高橋直樹　　　日本ゼオン(株)
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＜＜目次＞＞
【第1編　総論　定置型リチウムイオン蓄電池の可能性と展望】

第1章　リチウムイオン電池とスマートグリッド用定置型市場創造への可能性　
1　はじめに
2　電力システムの課題
3　内燃機関と双方向エネルギーネットワークシステムの要件
4　高性能環境車両の取り組みと考え方
5　エネルギーのタイムシフトとネットワーク化
6　都市・地域のエネルギーシステムの『ハイブリッド化』
7　巨大市場としての定置用リチウムイオン電池の可能性
8　二次電池の歴史と課題
9　リチウムイオン電池の動作原理
10　民生用電池の価格
11　定置用電池の価値とコスト
12　リチウムイオン電池の寿命

第2章　グリッドスケール蓄電池の定置用途への取組みと今後の可能性
1　概要
2　電力グリッドにおける蓄電システムの可能性
2.1　他のエネルギー貯蔵方式との比較
3　定置用二次電池を用いた都市のエネルギー効率化への運用サービス設計

第3章　車載用リチウムイオン電池の定置用途への利用　
1　はじめに
2　車載リチウムイオン電池の二次利用に関する取り組み状況
3　車載リチウムイオン電池の定置用蓄電池システムへの利用
4　V2H関連技術の開発動向
5　まとめと今後の展望

第4章　定置型に向けたリチウムイオン電池の方向性　
1　はじめに
2　リチウム二次電池の特徴
3　技術的な留意点
3.1　信頼性
3.2　安全性
3.3　電池発熱対策
3.4　使用温度範囲
3.5　高容量
3.6　満充電状態での劣化抑制の課題
4　電池材料および製造について
4.1　正極
4.2　負極
4.2.1　合金系の例
4.3　アルミ箔,銅箔
4.4　セパレータ
4.4.1　耐熱セパレータ
4.5　製造設備
4.6　製造
4.6.1　乾燥,水分管理,コンタミ管理
4.7　長寿命化に重要な,極低露点グローブボックス
4.8　エネルギー貯蔵効率
4.9　定置用LIBに関する火災防止条例抜粋
4.9.1　リチウムイオン蓄電池設備の設置と貯蔵に共通する安全対策
4.9.2　リチウムイオン蓄電池設備の設置に係る安全対策
4.9.3　リチウムイオン電池等の貯蔵に係る安全対策
5　大型電力貯蔵用の例
5.1　SAFT社の定置用蓄電システム
6　リチウムイオン蓄電池導入に補助金
6.1　事業名称
6.2　事業概要
6.3　補助対象者
6.4　補助対象機器
6.5　補助率と補助上限額
6.6　事業期間
6.7　補助金申請の流れ
7　将来展望

第5章　定置型Liイオン蓄電池市場の動向と展望　
1　定置用Liイオン蓄電池市場が注目される背景
2　定置用Liイオン蓄電池の市場展望
3　定置用Liイオン蓄電池市場の種類と特徴
3.1　「A ; 既存市場」
3.2　「B;新規市場」
4　定置用市場の変化
4.1　B-1;系統安定化のため発電所/送電網へ設置
4.2　B-2;送電網への投資延期を目的として配電所へ設置
4.3　B-3;非常時バックアップや電気代削減のための住宅・建物など電力需要家へ設置
5　定置用Liイオン蓄電池市場の動向と予測

第6章　大容量Liイオン電池のコスト解析
1　定置型蓄電池のシステムと経済問題
1.1　自然エネルギー蓄電デバイス
1.2　市販の蓄電システムと価格
1.3　定置型蓄電システムの市場価格と市場規模
1.4　小型・移動型における利便性
1.5　大型Liイオン蓄電池の価値
1.6　定置型における新たな価値
1.7　大規模自然エネルギー蓄電の特殊性
1.8　発電と蓄電のコストとその負担
2　セル製造の原材料コスト
2.1　原材料コスト
2.2　正負極材のコスト
2.3　自動車用電池での事例
2.4　原材料のコストダウン
2.5　セルの生産量MWhと正負極材投入量
3　セル製造コスト(設備,労務,用役ほか)
3.1　生産設備と大型,小型の区別
3.2　製造設備の試算
3.3　工場原価への不良率、設備投資額の影響
4　セルの工場原価と販売価格
4.1　原材料コスト
4.2　販売価格と利益率
4.3　別の基礎データによる試算
5　セル,モジュールとユニット
5.1　周辺回路
5.2　系統連系における事例
5.3　周辺システムのコストと効率
6　蓄電システムの運用と蓄電コスト
6.1　蓄電システムの運用とコスト
6.2　充電方法CCとCV
6.3　セル・モジュールの運用とサイクル寿命
6.4　SOC上限カットによるサイクル寿命向上
6.5　蓄電コスト試算(1)
6.6　蓄電コスト試算(2)
6.7　蓄電コスト試算(3)
6.8　蓄電コスト試算(4)
7　まとめ

第7章　Liイオン電池管理システムへ向けた電池劣化診断技術の提案　
1　はじめに
2　動機と目的
3　ベンチマーク
3.1　SOHの推定方法
3.1.1　内部抵抗の増加を計測する方法
3.1.2　劣化指標を用いる方法
3.1.3　満充電容量の低下を計測する方法
3.2　SOCの推定方法
3.2.1　電流積算法
3.2.2　電池モデル式
4　アプローチ
4.1　アプローチの特徴
4.2　電池impedanceの周波数特性
4.3　電池の電気的な構造
4.4　Warburg impedanceの物理的意味
4.5　Faraday impedanceの物理的意味
5　結果および結果の検討
5.1　電池管理システム向けの測定方式の提案
5.2　複素演算化による分解能の向上
6　結言

【第2編　Liイオン電池の開発と定置型蓄電システムへの適用】

第1章　電力貯蔵・産業用機器向け高性能大型リチウムイオン二次電池の開発　
1　はじめに
2　リチウムイオン二次電池の特長
2.1　リチウムイオン二次電池について
2.2　当社リチウムイオン二次電池の特長
2.2.1　電池材料
2.2.2　電極構造
2.2.3　電池形状と外装
3　リチウムイオン二次電池の仕様と性能
3.1　当社リチウムイオン二次電池の仕様
3.2　当社リチウムイオン二次電池の性能
3.2.1　放電レート特性(25℃)
3.2.2　充電レート特性(25℃)
3.2.3　低温放電レート特性(温度特性)
4　電池の安全性評価試験
5　適用製品例
6　まとめ

第2章　定置用大容量リチウムイオン電池の開発と通信用バックアップシステム　
1　はじめに
2　難燃化剤添加による安全性の向上
2.1　難燃化剤添加の効果検証
2.2　200Ah級大形セルにおける安全性評価
3　フロート寿命特性の改善
3.1　部分置換したスピネル系マンガン酸リチウムによる寿命性能の向上
3.2　電解液の最適化による寿命性能の向上
4　システムの開発
4.1　バッテリーマネジメント技術
4.2　バックアップ電源システム
5　まとめ

第3章　ラミネート型定置型リチウムイオン蓄電池の開発　
1　はじめに
2　リチウムイオン電池の寿命
3　ラミネート型の信頼性
4　25Ah級大型電池
5　コスト削減
6　おわりに

【第3編　拡がる定置型Liイオン蓄電池システム】

第1章　直流‐交流ハイブリッド定置型蓄電池システム
1　はじめに
2　家庭向け小規模DC-ACハイブリッド電力システムと定置型蓄電池
3　ビルシステム向け中規模DC-ACハイブリッド電力システムと定置型蓄電池
3.1　発電量が不安定な再生可能エネルギーを電源として,地産地消による安定的な運用を行うシステムの完成
3.2　ITを活用した負荷電力の完全制御と見える化技術の確立
3.3　ITを活用した大型蓄電システムの制御・管理システム確立
3.4　ITによる蓄電システム及び移動体エネルギーを融合した新エネルギーシステムの確立
3.5　IT融合による低炭素型社会システムの構築および省エネルギー型社会活動の誘発
4　まとめ

第2章　スマートグリッドと情報システム　
1　概要
2　伊藤忠テクノソリューションズ新エネルギー・インフラ事業部の実績
2.1　PVシミュレーション技術
2.2　風力発電シミュレーション技術
3　スマートグリッドに必要な情報システムのプラットフォーム
4　E-PLSM
4.1　E-PLSM概要
4.2　E-PLSM構成
4.3　データ収集・データベース構造
4.3.1　データ収集方法
4.3.2　データベース構造
5　実証事例
5.1　実証実験における目的
5.2　実証実験全体像
5.3　実証実験での利用画面
6　おわりに

第3章大規模定置利用リチウムイオン電池の可能性―巨大産業創成に向けて―　
1　はじめに――電力システムにおけるエネルギー蓄積の必要性
2　蓄電所の機能と創造される価値
3　蓄電所のデザイン検討
3.1　全自家用車による総走行エネルギー量の見積もり(EV走行時)
4　蓄電所の規模と配置
4.1　配電用変電所近傍に設置する蓄電所用二次電池の規模
4.1.1　昼夜のロードレベリングへの対応(電力量の10%を緩和)
4.1.2　1MW×8時間の緩和
5　リチウムイオン電池の競争力――コスト競争力からの有意性
6　リチウムイオン電池の競争力――エネルギー効率の有意性
7　おわりに

【第4編　Liイオン蓄電池の材料開発:長寿命化の技術】

第1章　定置電源用Liイオン電池の正極材料　　
1　はじめに
2　定置用大型電池に求められる特性
3　正極材料
3.1　定置型Li-ion電池の正極材料に求められる要件
3.2　Spinel Mn系正極材料
3.2.1　LiMn2O4(Spinel)4.2V級
3.2.2　Li(Ni0.5Mn1.5)O4　(Spinel)5V級
3.3　三成分系正極材料　(Layered)
3.3.1　三成分系正極材料4.2V級
3.3.2　三成分系正極材料4.6V級
3.4　製造プロセスに関して
4　おわりに

第2章　オリビン型正極材料と長寿命化技術　
1　はじめに
2　LiFePO4の特徴
3　LiFePO4の長寿命化技術
3.1　サイクル劣化のメカニズム
3.2　表面処理,添加剤による高温溶出防止
3.3　正極材の長寿命化対策
3.3.1　カーボンコート
3.3.2　粒径制御と高結晶性化
3.3.3　鉄系不純物の影響
3.4　その他の長寿命化技術
3.4.1　水分の管理
3.4.2　電圧制御
3.4.3　大気による劣化の防止
4　おわりに

第3章　大型LIB用炭素系負極材料の開発　
1　はじめに―昭和電工の炭素・黒鉛系Liイオン二次電池(LIB)関連材料―
2　炭素系LIB負極材料の開発状況
2.1　LIB負極材料の種類と代表特性
2.2　LIB要求項目
2.3　各種炭素系LIB負極材料の特性
3　人造黒鉛負極材のサイクル寿命,保存特性,入出力特性の改善
3.1　人造黒鉛SCMG(R)-ARの特徴
3.2　人造黒鉛SCMG(R)の急速充電性(入力特性)改良
4　VGCF(R)の蓄電両用LIB負極用導電助剤としての添加効果
4.1　VGCF(R)添加によるサイクル寿命の改善
4.2　VGCF(R)添加による出力特性の向上

第4章　定置型蓄電池と電解液
1　はじめに
2　定置型電池の種類と今後の展開
3　電気自動車電池の電力貯蔵装置への再利用
4　リチウムイオン電池用電解液の安定性
5　負極表面処理による電解液の安定性向上
6　正極表面処理による電解液安定性の向上
7　安全性向上のための電解液改良
8　まとめ

第5章　セパレータ　
1　はじめに
2　微多孔膜タイプセパレータの基本機能
3　微多孔膜タイプセパレータのフィルム物性
3.1　細孔構造および孔径分布
3.2　厚みおよび透過性(空孔率,孔径,曲路率,Gurley値)
3.3　機械的強度
3.4　シャットダウン特性,メルトインテグリティー特性,メルトダウン温度
3.5　熱収縮率
3.6　その他
4　微多孔膜タイプセパレータの製法
5　当社品“セティーラ”の特徴
5.1　細孔構造および孔径分布
5.2　機械的強度
5.3　シャットダウン特性,メルトインテグリティー特性,メルトダウン温度
6　共押出技術を用いた微多孔膜タイプ多層セパレータ
7　コーティング技術を用いた微多孔膜タイプ多層セパレータ
7.1　コーティング技術
7.2　耐熱ポリマーコーティング
8　おわりに

第6章　バインダー　
1　はじめに
2　負極用バインダー
2.1　負極用バインダーの種類と特徴
2.2　スラリー作製上の留意点
2.3　乾燥工程上の留意点
2.4　負極用バインダーの電池性能への影響事例
3　正極用バインダー
3.1　正極用バインダーの種類と特徴
3.2　開発品バインダーの耐酸化性
3.3　正極用水系バインダーの分散性
3.4　水系正極用バインダーを用いた電池性能
4　まとめ

第7章　集電箔および外装材料　
1　はじめに
2　大型リチウムイオン電池(セル)の内部構造
2.1　円筒型,平板型と扁平捲
2.2　大電流放電と放熱性
3　集電箔の材料とスペック
3.1　集電箔の選択
4　外装材の構成と加工,組立(封止)
4.1　各種のリチウムイオン電池(セル)の外装材
4.2　ラミネート包材と加工
4.3　金属缶(函)体の外装
5　安全性と放熱設計
5.1　定置用リチウムイオン電池(セル)の安全性
5.2　セルの熱暴走
5.3　法規制と試験方法
医薬品製剤化方略と新技術Ⅱ(普及版)

￥2,530

シーエムシー出版

2013年刊「医薬品製剤化方略と新技術 II」の普及版!各メーカーの製剤技術とそれを支える医薬品添加剤、製剤機械の紹介と今後求められる「人に優しい製剤設計」の研究・開発を解説!!
（監修：竹内洋文）

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＜＜著者一覧＞＞
※執筆者の所属表記は、2013年当時のものを使用しております。
竹内洋文　　　岐阜薬科大学
砂田久一　　　名城大学
北川雅博　　　エーザイ(株)
沖本和人　　　東和薬品(株)
迫　和博　　　アステラス製薬(株)
吉田高之　　　アステラス製薬(株)
中川知哉　　　沢井製薬(株)
北村雅弘　　　沢井製薬(株)
槇野　正　　　京都薬品工業(株)
酒井　寛　　　京都薬品工業(株)
黒川真嗣　　　昭和大学
山下親正　　　東京理科大学
原田　努　　　エーザイ(株)
菱川慶裕　　　大蔵製薬(株)
丹羽敏幸　　　名城大学
濱浦健司　　　第一三共(株)
大野育正　　　第一三共(株)
太田琴恵　　　東レ(株)
高木　卓　　　東レ(株)
堀内保秀　　　東レ(株)
尾関有一　　　(株)三和化学研究所
安藤正樹　　　(株)三和化学研究所
菅野清彦　　　旭化成ファーマ(株)
岸潤一郎　　　BASFジャパン(株)
飯田園生　　　BASFジャパン(株)
土戸康平　　　エボニックデグサジャパン(株)
石井達弥　　　エボニックデグサジャパン(株)
森田貴之　　　エボニックデグサジャパン(株)
久保田清　　　第一三共(株)
川口恵美　　　わかもと製薬(株)
鵜野澤一臣　　フロイント産業(株)
長谷川浩司　　(株)パウレック
竹内淑子　　　岐阜薬科大学
永禮三四郎　　(株)奈良機械製作所
山原　弘　　　沢井製薬(株)
横山　誠　　　エーザイ(株)
小澤崇浩　　　エーザイ(株)
羽原正秋　　　(株)インテリジェントセンサーテクノロジー
小林義和　　　(株)インテリジェントセンサーテクノロジー
池崎秀和　　　(株)インテリジェントセンサーテクノロジー
湯川十三　　　岡田精工(株)
大原三佳　　　岡田精工(株)
帆足洋平　　　ニプロ(株)
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＜＜目次＞＞
第 I 編　総論　現代の製剤開発に求められること

第1章　日本薬局方の改正、製剤技術の動向
1　日局16に規定される剤形
2　医薬品添加剤の活用のために
2.1　滑沢剤
2.2　崩壊剤
3　現代の製剤技術

第2章　高齢者・小児向けの製剤設計、服薬における課題と解決とPLCM
1　はじめに
2　口腔内崩壊錠
2.1　口腔内崩壊錠等の潮流
2.2　口腔内速崩壊錠として満たすべき条件
2.3　口腔内崩壊錠の成形技術
2.3.1　第一世代-鋳型錠
2.3.2　第二世代-湿製錠
2.3.3　第二世代-湿潤・乾燥錠
2.3.4　第三世代-通常の打錠法
2.3.5　第四世代-微粒子コーティング技術等
2.4　評価方法
2.4.1　錠剤強度
2.4.2　崩壊時間
2.4.3　官能試験
2.5　使用者による評価とメリット・デメリット
3　呑み易くした薬―口腔内崩壊フィルム
4　呑み難い薬を呑み易くする-嚥下補助ゼリーとGT剤

第3章　高齢者にやさしい口腔内崩壊錠の製剤設計
1　はじめに
2　OD錠の定義
3　OD錠の技術的な分類
4　EMP速崩錠の開発経緯
5　EMP速崩錠の開発
5.1　EMP速崩錠の処方検討
5.1.1　糖類の選定
5.1.2　結合剤の選定
5.1.3　薬物の影響
5.2　湿潤粉体打錠機(Eisai Molded Tableting Machine:EMT)の開発
5.2.1　加圧定量充填機構
5.2.2　フィルム介在打錠機構
6　EMP速崩錠の製品化事例
7　おわりに

第4章　ジェネリック医薬品の製剤開発-エルピナン?DS小児用1%「トーワ」の開発を例に-
1　はじめに
2　小児用ドライシロップの開発コンセプト
3　エルピナンDS小児用1%「トーワ」製剤設計
3.1　先発製剤の情報
3.2　苦味マスキング粒子設計
3.3　ドライシロップの設計
4　官能評価
4.1　味、服用感
4.2　飲食物との組み合わせ
5　安定性
5.1　加速試験結果
5.2　無包装状態における安定性試験結果
5.3　溶解後の安定性試験結果
5.4　他剤および飲食物との配合変化試験結果
6　生物学的同等性試験
6.1　溶出試験
6.2　ヒトでのBE試験
7　おわりに

第 II 編　新しく局方に入った剤形の設計戦略

〈口腔内崩壊錠〉
第1章　口腔内崩壊錠化のための塩析マスキングシステム
1　はじめに
2　塩析マスキングシステムの設計
3　薬物放出機構の推測
4　ベシケアOD錠の創製

第2章　セチリジン塩酸塩OD錠の開発コンセプトと製剤設計
1　はじめに
2　味覚設計
2.1　苦味マスキング
2.2　おいしさの設計
3　OD錠部の処方設計
4　製剤特性
5　生物学的同等性
6　おわりに

第3章　口腔内崩壊錠の苦味マスキング
-乳酸Caのマスキングと味覚センサによる評価-　
1　はじめに
2　味覚センサについて
3　OD-mateについて
4　実験方法
4.1　ヒト官能試験と味覚センサによる苦味評価
4.2　苦味マスキングメカニズム推定の検討
4.3　ドネペジル塩酸塩OD錠の調製
5　結果および考察
5.1　ヒト官能試験と味覚センサによる苦味評価
5.2　乳酸Caの苦味マスキングメカニズムについて
5.3　ドネペジル塩酸塩含有OD錠のヒト官能試験および崩壊時間
6　まとめ

<吸入剤>
第4章　気管支喘息と吸入療法　
1　はじめに
2　喘息予防・管理ガイドラインにおける気管支喘息の段階的薬物療法
3　吸入療法
3.1　薬理学的特徴
3.1.1　吸入ステロイド
3.1.2　ICS/LABA配合剤
3.1.3　短時間作用性吸入?刺激薬(SABA)
3.2　製剤としての特徴デバイス/粒子径
3.2.1　ドライパウダー製剤(DPI)
3.2.2　加圧噴霧式定量吸入器(pMDI)
3.2.3　ネブライザー
4　おわりに

第5章　吸入剤・吸入デバイス設計のための留意点
1　はじめに
2　吸入剤の特徴と課題
2.1　加圧式定量噴霧エアゾール剤(pMDI):吸入エアゾール剤
2.2　吸入液剤
2.3　粉末吸入剤(DPI)
3　粉末吸入システムの設計のための基礎知識
3.1　肺の構造と機能
3.2　肺分布に影響を及ぼす製剤学的要因
3.3　肺分布に影響を及ぼす生理学的要因
4　粉末吸入システムの設計の具体例:ODPIシステムの開発
4.1　ODPIシステムの特長
4.1.1　製造方法及び製剤の形態
4.1.2　デバイス
4.1.3　性能評価(吸入流量依存性の評価)
5　あとがき

<ゼリー剤>
第6章　アリセプト内服ゼリーの開発　
1　はじめに
2　患者に求められる製剤の開発
2.1　医療者・介護者による剤形評価
2.2　リハビリテーション医師らによるゲル化剤の評価
2.3　高齢者におけるゼリーの嗜好調査
2.4　カップ形状の最適化
3　苦味および痺れのマスキングと味の評価
3.1　苦味・痺れマスキング剤の選定
3.2　味に関する安定性試験およびマスキング効果の検証
4　製剤の安定化
5　溶出プロファイル
6　市販後の医療現場における評価

第7章　経口ゼリー剤の製剤設計と開発
1　はじめに
2　国内における経口ゼリー剤の沿革
3　経口ゼリー剤の特徴
3.1　メリット
3.2　デメリット
4　製剤設計における主な留意点
5　一般用医薬品の小児用かぜ薬開発事例
5.1　コンセプト
5.2　製剤設計
5.2.1　製剤pH
5.2.2　ゲル化剤の選定
5.2.3　苦味マスキング
5.2.4　包装形態
5.2.5　微生物
5.3　製剤品質と安定性
6　おわりに

第 III 編　製剤化方略の最先端―今後の製剤を見据えて―

<固形製剤設計の新展開>
第1章　難溶性医薬品候補化合物の創薬研究～市販製剤化を支援するユニバーサル粉砕技術の開発　　
1　はじめに
2　開発のあらゆる段階に適用できる難溶性改善技術の必要性
3　湿式粉砕技術による溶解性の改善
3.1　創薬研究における湿式粉砕の利用
3.2　臨床製剤および市販製剤の開発へ向けた湿式粉砕法の適用

第2章　医療用配合剤の製剤設計の現状と展望
1　はじめに
2　医療用配合剤の製剤設計
2.1　原薬
2.2　配合剤開発における治験薬供給の特殊性
2.3　配合剤の製剤設計方針
3　医療用配合剤の製剤開発の実例　-レザルタス配合錠製剤開発-
3.1　複層錠でのコンタミネーション防止
3.2　服用性・取り扱い易さを考慮した製剤の形状選択
3.3　オルメサルタンメドキソミルのにおい低減、アゼルニジピンの光安定性向上のためのフィルムコート
4　医療用配合剤の生物学的同等性ガイドライン
5　医療用配合剤の展望

第3章　口腔錠用フィルムコーティング技術
1　開発の背景
2　フィルム処方設計の課題
3　フィルム処方の設計
4　実用化検討およびスケールアップ
5　まとめ

第4章　打錠技術としてのOSDrC(オスドラック)の付加価値製剤への応用
1　はじめに
2　OSDrC(オスドラック)技術とは?
3　製剤設計におけるOSDrC技術およびOSDrC錠の優位性
4　「2つの内核層を持ち、割錠後も有核錠であり続ける錠剤」への応用
5　「有核型オブロング錠」への応用
6　まとめ

第5章　経口吸収理論に基づいた製剤方略試論
1　はじめに
2　経口吸収の基礎理論
3　収経口吸の律速段階による分類
3.1　溶出速度律速と溶解度膜透過律速の判別方法
3.2　非攪拌水層律速と上皮細胞律速の判別方法
4　食事(胆汁ミセル)の影響の理論的予測
5　製剤方略の考察
6　製剤方略各論
6.1　ナノミル製剤
6.2　過飽和原薬および製剤
7　経口吸収シミュレーション研究の問題点～今後の発展のために
8　まとめ

<素材・包装材・デバイス開発>
第6章　新規医薬品添加剤の潮流
1　はじめに
2　新添加物の分類
2.1　新規の構造を有する
2.1.1　Soluplus(BASF自社規格)
2.2　構造(一般名)は同じだが、性状が異なる
2.2.1　結晶セルロース(日本薬局方収載品)
2.2.2　クロスポビドン(日本薬局方収載品)
2.3　既存品のプレミックス・コプロセス工程を有する
3　新添加物の使用に伴う薬事対応
3.1　新規の構造を有する
3.2　構造(一般名)は同じだが、性状は異なる
3.3　既存品のプレミックス・コプロセス工程を有する
3.4　一日最大量を超える
3.5　処方目的・経路が異なる
4　まとめ

第7章　生物学的製剤及びBCSクラスIII/IV薬物の経口製剤化
1　はじめに
2　概要
3　スタンダードモジュール
3.1　Gastrointestinal targeting(GIT)
3.2　Absorption Promoter(AP)
3.3　Enzymatic Protection(EP)
3.4　Muco compatibility(MC)
4　アドバンスドモジュール
5　In-vivo試験
6　結論

第8章　進歩する医薬品包装　
1　はじめに
2　ハンディキャップを持った患者の服薬を支援する包装
2.1　手指機能に障害のある患者
2.2　視覚機能に障害のある患者
2.3　嚥下機能に障害のある患者
3　素材開発の未来
4　ハイブリッド化による技術の融合
4.1　服薬コンプライアンスと医療経済について
4.2　包装技術におけるソリューション
4.3　モニタリング包装の効果
5　おわりに

第9章　防腐剤フリーを可能にした点眼用NP容器の開発
1　はじめに -点眼剤と点眼容器-
2　点眼剤の防腐剤とその影響
3　NP容器 (None-Preservative Multi-dose Container) の開発
4　NP容器の微生物汚染に対する評価
4.1　実使用を想定した条件での評価
4.1.1　試験サンプルと評価条件
4.1.2　微生物汚染度の評価部位と確認方法
4.1.3　結果
4.2　菌液を吸引させた条件での評価
4.2.1　試験サンプルと評価条件
4.2.2　微生物汚染度の評価部位と確認方法
4.2.3　結果
4.3　ウサギ涙液を吸引させた条件での評価
4.3.1　試験サンプルと評価条件
4.3.2　微生物汚染度の評価部位と確認方法
4.3.3　結果
5　NP容器を使用した製品における微生物汚染の評価
5.1　評価方法
5.2　結果
5.3　結論
6　おわりに

第IV編　製剤設計と機器開発

第1章　錠剤コーティング装置の設計コンセプト
1　はじめに
2　錠剤コーティングの目的
3　錠剤コーターの変遷
3.1　傾斜型コーティングパン
3.2　垂直型コーティングパン
3.3　水平型コニカルパン
3.4　水平型ロングパン
4　錠剤コーティングの要素技術
4.1　フィルムコーティング
4.2　糖衣コーティング
5　ハイコーターFZ装置の開発
5.1　全周パンチングパンの採用
5.2　大型給気チャンバーおよび大口径マウスリングの採用
5.3　大容量スプレーガンの開発
5.4　マルチファンクションホルダーの採用
5.5　糖衣用パン冷却システム
6　コーティング事例
6.1　フィルムコーティング事例
6.2　糖衣コーティング事例
7　おわりに

第2章　スケールアップが容易な錠剤コーティング装置の開発
1　はじめに
2　装置の設計コンセプトについて
2.1　相似性原理と同一性原理による比較
2.2　ドラム形状と風量設計の最適化
2.3　通気機構について
2.4　スプレーノズルの最適化
3 スケールアップ確認テスト
4 まとめ

第3章　処理杵による打錠障害回避
1　はじめに
2　スティッキング
2.1　スティッキングの発生におよぼす要因
2.2　スティッキングを検出する方法
2.2.1　スクレーパー圧の測定
2.2.2　CCDカメラによる観察・検出
2.2.3　錠剤表面の粗さ測定
2.2.4　定量による評価・分析
2.2.5　AFMによる付着力の測定
2.2.6　色差計による評価・検出
2.2.7　表面自由エネルギーによる予測
2.3　スティッキングの回避策
3　表面処理杵の効果とその評価
4　おわりに

第4章　医薬品原料におけるHot Melt Extrusion技術
1　はじめに
2　装置の特徴
3　固体分散体の調製
4　おわりに

第V編　分析・評価・品質保証

第1章　これからの製剤における品質保証
1　はじめに
2　ICH Qトリオ誕生までの歴史
3　ICH Qトリオの求めるもの
4　Qトリオの導入・実践スケジュール
5　リスクの洗い出し
6　リスクコントロールの一例
7　デザインスペース設定の一例
8　おわりに

第2章　トラブルの原因追求ツールとしての製剤解析技術
1　はじめに
2　製剤開発におけるトラブルおよび原因追求ツール
3　2次元評価技術の事例紹介
3.1　錠剤のロット間での溶出挙動の相違
3.2　錠剤の経時的な溶出挙動の変化
4　3次元評価技術の事例紹介
4.1　錠剤の打錠時の張り付き現象(スティッキング)
4.2　乾燥工程での原薬の染出し現象(マイグレーション)
5　おわりに

第3章　味覚センサーの設計と苦味抑制製剤への活用
1　はじめに
2　味覚センサー
2.1　開発の背景
2.2　応答原理および測定系
2.3　測定手順
3　センサーによる薬物の苦味評価
3.1　苦味センサーBT0の開発
4　医薬品測定に関するアプリケーション
4.1　薬物の苦味評価
4.2　薬物の苦味閾値推定
4.3　難溶性薬物の苦味評価
4.4　高甘味度甘味料による苦味抑制評価
4.5　医薬品の苦味評価事例

第4章　口腔内速崩壊錠用崩壊試験機・トリコープテスタ
1　はじめに
2　新規崩壊試験法
2.1　基本原理
2.2　新規崩壊試験法の装置化
2.3　装置外観
2.4　測定の流れ
2.5　試験液成分
2.6　液滴滴下部詳細
2.7　メッシュ部詳細
2.8　試験液滴下速度・温度安定化対策
3　データの妥当性評価
4　装置の特徴
4.1　操作部・データ閲覧画面
4.2　データ収録ソフト
4.3　操作性の評価
4.4　基本仕様
5　おわりに
熱電変換技術の基礎と応用ークリーンなエネルギー社会を目指してー(普及版)

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2011年刊「熱電変換技術の基礎と応用」の普及版!新たな発電技術の決定打!工場排熱から太陽熱、バイク・自動車の排気熱など身近な熱が電気に換える
（編纂:日本熱電学会,編集:舟橋良次・木村　薫・黒崎　健・竹内恒博）

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＜＜著者一覧＞＞
※執筆者の所属表記は、2011年当時のものを使用しております。
◆編纂
日本熱電学会
◆編集委員長
舟橋良次　　産業技術総合研究所
◆編集委員(五十音順)
木村　薫　　　東京大学
黒崎　健　　　大阪大学
竹内恒博　　　名古屋大学
◆執筆者
舟橋良次　　　産業技術総合研究所
梶川武信　　　梶川TK事務所
寺崎一郎　　　名古屋大学
内田健一　　　東北大学
齊藤英治　　　東北大学
田中耕太郎　　芝浦工業大学
小椎八重航　　理化学研究所
竹内恒博　　　名古屋大学
宮崎　譲　　　東北大学
三上祐史　　　産業技術総合研究所
牟田浩明　　　大阪大学
黒崎　健　　　大阪大学
山中伸介　　　大阪大学
高畠敏郎　　　広島大学
森　孝雄　　　物質・材料研究機構
黒木和彦　　　電気通信大学
吉田　隆　　　名古屋大学
河本邦仁　　　名古屋大学
池田輝之　　　科学技術振興機構
小菅厚子　　　大阪府立大学
岡本範彦　　　京都大学
乾　晴行　　　京都大学
高際良樹　　　東京大学
木村　薫　　　東京大学
中村孝則　　　(株)村田製作所
宮崎康次　　　九州工業大学
尾崎公洋　　　産業技術総合研究所
高木健太　　　産業技術総合研究所
菅野　勉　　　パナソニック(株)
小林　航　　　筑波大学
武田雅敏　　　長岡技術科学大学
新藤尊彦　　　(株)東芝
佐々木恵一　　(株)東芝
大石高志　　　(株)東芝
高田裕実　　　(株)東芝
増井　芽　　　(株)アクトリー
堀田善治　　　東京工業大学
藤田和博　　　(株)TESニューエナジー
松岡保静　　　(株)NTTドコモ
内山直樹　　　(株)アツミテック
西野洋一　　　名古屋工業大学
北城　栄　　　NECエンジニアリング(株)
下山淳一　　　東京大学
-------------------------------------------------------------------------
＜＜目次＞＞
はじめに
第1章　熱電変換の現在・過去・未来
1　熱電変換技術における発展の波
2　熱電材料の革新と未来
3　熱電変換のビジョンとシステム展開の可能性
4　むすび

第2章　熱電変換の基礎科学
1　熱電変換現象
1.1　熱電効果
1.2　性能指数
1.3　物質開発の時代へ
1.4　半導体物理を超えて
1.5　おわりに

2　スピンゼーベック効果と絶縁体を用いた熱電発電
2.1　はじめに
2.2　絶縁体ベース熱電変換素子の試料構造と熱起電力生成メカニズム
2.3　絶縁体におけるスピンゼーベック効果の観測
2.3.1　単結晶Y3Fe5O12/Pt複合構造における縦型スピンゼーベック効果
2.3.2　単結晶LaY3Fe5O12/Pt複合構造における横型スピンゼーベック効果
2.3.3　焼結体絶縁体磁石を用いた熱電変換
2.4　まとめと今後の展望

3　アルカリ金属熱電変換の基礎
3.1　作動原理と実際の形状
3.2　発電特性とAMTECの特徴
3.3　最近の性能向上に関する研究
3.3.1　小型細管構造による電極面積増加の方法
3.3.2　電極微細構造によるカソード側電極の改良
3.3.3　作動流体をNa以外とする方法
3.4　応用技術

4　電子構造からみた熱電材料:クーロン相互作用の役割
4.1 はじめに
4.2　熱電効果の熱力学
4.3　クーロン相互作用と電流のエントロピー
4.4　新しい熱電材料の探索にむけて

5　フォノン分散の特徴から理解される格子熱伝導度低減機構
5.1　はじめに
5.2　格子熱伝導度の温度依存性
5.3　格子熱伝導度を低減させる指針
5.4　実験による指針の確認
5.5　シミュレーションによる指針の確認
5.6　おわりに

第3章　材料
1　シリサイド
1.1　はじめに
1.2　HMSの化学組成と結晶構造
1.3　HMSの電子構造
1.4　14電子則
1.5　HMSの熱電特性
1.6　おわりに―実用化に向けて―

2　ホイスラー合金
2.1　はじめに
2.2　ホイスラー型Fe2VAl合金
2.3　熱電応用に向けた材料開発
2.4　まとめ

3　ハーフホイスラー合金
3.1　はじめに
3.2　試料合成
3.3　電気的特性
3.4　熱・機械的特性
3.5　性能指数・まとめ

4　クラスレート化合物
4.1　金属間クラスレートの結晶構造
4.2　ラットリングによる格子熱伝導率の抑制
4.3　Ba8Ga16Ge30とBa8Ga16Sn30の電荷キャリア制御
4.4　Ba8Ga16Sn30と置換系の中温領域での優れた熱電変換性能
4.5　まとめ

5　ホウ素系高温熱電変換材料
5.1　はじめに
5.2　ホウ素系化合物についての導入
5.3　多ホウ化物における低熱伝導率の起源について
5.4　古典的なホウ素系化合物における熱電的性質
5.4.1　ボロンカーバイド(いわゆる"B4C")
5.4.2　ベータボロン(β-B)
5.4.3　ヘキサボライド
5.4.4　RB66
5.5　新規なホウ素系化合物
5.5.1　希土類ホウ炭化物RB17CN、RB22C2N、RB28.5C4
5.5.2　希土類ホウケイ化物RB44Si2
5.6　展望

6　熱電酸化物の物性と電子構造
6.1　はじめに
6.2　コバルト酸化物および関連するp型物質
6.3　n型熱電酸化物
6.4　おわりに

7　ナノ薄膜構造熱電変換材料

8　3D超格子SrTiO3バルク材料
8.1　SrTiO3(STOと略称)のナノ構造化
8.2　STO超格子による巨大熱起電力発生
8.3　ナノ粒子化による熱伝導率の低減
8.4　3D超格子STOセラミックス

9　PbTe基ナノコンポジット材料
9.1　はじめに
9.2　バルクナノコンポジット材料の誕生
9.3　ナノ構造制御
9.3.1　LAST 系
9.3.2　ナノ構造の制御のために
9.4　おわりに

10　酸化物系自然ナノ構造熱電材料
10.1　はじめに
10.2　ナノチェッカーボード構造酸化物
10.3　ナノ相分離酸化物とマイクロ複合酸化物
10.4　試料の同定と分析
10.5　試料の熱伝導率
10.6　おわりに

11　PBET界面制御による熱電材料の高性能化
11.1　はじめに
11.2　チムニーラダー構造
11.3　 Mn置換したRu基シリサイドの組織と界面構造
11.4　PBET的特性を示す異相界面の密度と熱電特性

12　13族―遷移金属の擬ギャップ・狭ギャップ系材料
12.1　はじめに
12.2　高い熱電特性を得るための材料探索指針
12.2.1　電子構造と結合性
12.2.2　結晶構造と結合性
12.3　擬ギャップ系材料
12.3.1　材料設計指針
12.3.2　アルミ系正0面体準結晶の熱電特性
12.4　狭ギャップ系材料

13　構造空孔分布制御による熱電材料の高性能化
13.1　はじめに
13.2　Ga2Se3における構造空孔の分布状態と熱伝導率の関係
13.3　Cu-Ga-Te三元系化合物の熱電特性
13.4　まとめと結論

第4章　モジュール・デバイス
1　ビア充填型モジュールの開発
1.1　はじめに
1.2　ビア充填型モジュールの特徴
1.3　ビア充填型モジュールの作製
1.3.1　熱電材料
1.3.2　モジュールの作製プロセス
1.4　ビア充填型モジュールの発電特性
1.4.1　モジュールの発電特性の予測
1.4.2　モジュールの外観と発電特性
1.4.3　ビア型モジュールのバリエーション
1.5　おわりに

2　広い温度域で使用可能なカスケードモジュール
2.1　エネルギー,環境問題
2.2　熱電発電材料
2.3　酸化物熱電モジュール
2.4　カスケード熱電モジュール
2.5　実証試験
2.6　高効率化へ
2.7　まとめ

3　熱電マイクロジェネレーター
3.1　はじめに
3.2　熱電マイクロジェネレーターの作製プロセス
3.3　低コスト作製プロセス
3.4　ナノ構造薄膜を利用したマイクロジェネレーター
3.5　まとめ

4　微粒子を用いた小型発電モジュール
4.1　はじめに
4.2　微小球状粒子の接合
4.3　Fe2VAl系合金への適用
4.4　まとめ

5　非対角熱電効果を用いた熱電トランスデューサ
5.1　はじめに
5.2　非対角熱電効果
5.3　傾斜積層体における非対角熱電効果
5.4　層状酸化物CaxCoO2傾斜エピタキシャル薄膜における非対角熱電効果
5.5　まとめと将来展望

6　熱ダイオード
6.1　熱ダイオードとは
6.2　熱ダイオードの原理
6.3　これからの熱ダイオード
6.4　おわりに

7　フレキシブル熱電変換素子
7.1　はじめに
7.2　薄膜を利用した熱電変換素子
7.3　フレキシブル熱電変換素子
7.3.1　基本構造
7.3.2　シミュレーションによる特性予測
7.3.3　素子の試作と発電特性
7.4　おわりに

第5章　システム
1　未利用の排熱を有効に使う熱電発電システム
1.1　まえがき
1.2　熱電発電システムの基本構成と設計フローの概略
1.3　熱電発電システムの発電部の基本構成と熱電変換モジュール
1.4　熱電発電システムの特徴と変換効率
1.5　熱電発電システムの適用例
1.6　熱電発電システムの長期信頼性
1.7　あとがき

2　産業廃棄物焼却炉における熱電発電実証
2.1　はじめに
2.2　産業廃棄物焼却施設における発電の課題と熱電発電の位置付け
2.2.1　温水を利用した発電技術
2.2.2　温風を利用した発電技術
2.2.3　蒸気を利用した発電技術
2.2.4　その他の熱媒体を利用した発電技術
2.2.5　直接排ガスを利用した発電技術
2.3　産業廃棄物焼却炉における熱電発電を妨げる要因

3　太陽熱利用熱電発電システム
3.1　はじめに
3.2　熱電モジュールによる太陽エネルギーの直接熱電変換
3.3　熱電モジュールの太陽熱活用海水淡水化プロセスへの適用
3.4　おわりに

4　排熱利用の熱供給システム
4.1　はじめに
4.2　カスケードユニット
4.3　ACPユニットの評価
4.4　CPユニットの評価
4.5　発電鍋
4.6　まとめ

5　熱電供給型太陽エネルギー利用システム
5.1　はじめに
5.2　太陽光の集光技術
5.3　熱電供給型太陽光発電システム
5.3.1　太陽電池の特徴
5.3.2　発電モジュールの構造
5.3.3　水循環システム
5.3.4　サンプルモジュール
5.4　原理検証
5.4.1　モジュールの発電電力
5.4.2　内部温水の温度上昇
5.5　考察
5.6　あとがき

6　バイク・自動車への熱電発電の応用
6.1　はじめに
6.2　ホイスラー型Fe2VAl合金のバイク・自動車への応用に向けた研究開発
6.2.2　ホイスラー型Fe2VAl合金
6.2.3　Fe2VAl熱電モジュールの開発
6.3　バイク・自動車における熱電発電の現状と将来
6.3.1　バイク・自動車における廃熱
6.3.2　Fe2VAl熱電モジュールの実車搭載による発電試験
6.3.3　バイク・自動車への熱電発電の応用に向けて

7　電子システムの冷却技術と熱電冷却の応用
7.1　まえがき
7.2　冷却技術の動向
7.3　冷却技術の種類
7.3.1　冷却技術の分類
7.3.2　空冷
7.3.3　液冷
7.3.4　相変化冷却
7.3.5　冷凍冷却
7.3.6　熱電冷却
7.4　熱電デバイスの冷却への応用
7.4.1　ペルチェ素子冷却の概要
7.4.2　ペルチェ素子の特性
7.4.3　光通信用レーザダイオード冷却への応用
7.4.4　ペルチェ素子冷却の今後の展望
7.5　あとがき

8　超伝導技術と熱電変換技術
8.1　超伝導物質
8.2　超伝導機器の冷却方法
8.3　超伝導応用への熱電材料導入の可能性と期待
8.4　まとめ

第6章　熱電変換技術によるクリーンエネルギー社会へのインパクト
　　　　―熱電ロードマップ―
1　「太陽エネルギー社会」の実現に向けて
2　熱電ロードマップ
2.1　熱電科学基礎研究
2.2　材料開発
2.3　デバイス・モジュール(熱電発電)
高分子の架橋と分解III(普及版)

￥2,915

シーエムシー出版

2012年刊「高分子の架橋と分解III」の普及版!高分子の架橋と分解について基礎および最新動向をまとめた1冊!架橋と分解の理論および反応例だけでなく架橋分子の架橋構造解析を紹介!
（監修：角岡正弘・白井正充）

<a href="https://www.cmcbooks.co.jp/products/detail.php?product_id=5467"target=”_blank”>この本の紙版「高分子の架橋と分解III《普及版》」の販売ページはこちら（別サイトが開きます）</a>
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＜＜著者一覧＞＞
※執筆者の所属表記は、2012年当時のものを使用しております。
角岡正弘　大阪府立大学名誉教授
白井正充　大阪府立大学
中山雍晴　元　関西ペイント（株）
三好理子　（株）東レリサーチセンター
阿久津幹夫　前　カシュー（株）　
村山智　日本ポリウレタン工業（株）
村田保幸　三菱化学（株）
高田泰廣　DIC（株）
瀬川正志　サンビック（株）
岩崎和男　岩崎技術士事務所
小山靖人　東京工業大学
高田十志和　東京工業大学
クリスティアン・ルスリム　アドバンスト・ソフトマテリアルズ（株）
田畑智　アドバンスト・ソフトマテリアルズ（株）
西田治男　九州工業大学
橋本保　福井大学
増谷一成　京都工芸繊維大学
木村良晴　京都工芸繊維大学
宇山浩　大阪大学
薮内尚哉　日本ビー・ケミカル（株）
大塚英幸　九州大学
吉江尚子　東京大学
松川公洋　（地独）大阪市立工業研究所
大山俊幸　横浜国立大学
戸塚智貴　和光純薬工業（株）
佐々木健夫　東京理科大学
松本章一　大阪市立大学
佐藤絵理子　大阪市立大学
岡崎栄一　東亞合成（株）
桐野学　（株）スリーボンド
冨田育義　東京工業大学
中川佳樹　（株）カネカ
三宅弘人　（株）ダイセル
湯川隆生　（株）ダイセル
-------------------------------------------------------------------------
＜＜目次＞＞
第1章　高分子の架橋と分解
1　高分子の架橋と分解を取り巻く状況
1.1　はじめに
1.2　架橋と分解の基礎概念
1.2.1　架橋の概念
1.2.2　分解の概念
1.2.3　架橋構造の解析
1.3　架橋と分解の活用
1.3.1　架橋を活用する高分子機能材料
1.3.2　分解を活用する高分子機能材料
1.3.3　架橋と分解を併用する高分子機能材料
1.4　おわりに
2　架橋高分子の基礎―架橋剤の種類,反応および応用例
2.1　ハードな架橋
2.1.1　酸化重合による架橋
2.1.2　炭素-炭素2重結合の重合による架橋
2.1.3　アミノ樹脂による架橋
2.1.4　イソシアネート基による架橋
2.1.5　ブロックイソシアネートによる架橋
2.1.6　エポキシ基による架橋
2.1.7　シラノール基による架橋
2.1.8　ヒドラジドによる架橋
2.1.9　カルボジイミドによる架橋
2.1.10　その他の架橋
2.2　ソフトな架橋
2.2.1　必要に応じて逆反応する架橋
2.2.2　結合と解離を繰り返す架橋
2.2.3　固定されない架橋

第2章　高分子の架橋と分析・評価
1　固体NMR による架橋高分子の構造・劣化評価―LED 封止樹脂,シリコーン樹脂を中心に
1.1　はじめに
1.2　エポキシ系LED封止樹脂の構造解析
1.3　シリコーン系封止樹脂の構造解析
1.4　熱劣化による架橋シリコーンゴムの化学構造変化
1.5　おわりに
2　超微小硬度計を使ったUV硬化型ハードコート材の開発方法
2.1　はじめに
2.2　高い耐擦傷と耐熱性を兼ね備える必要性の背景
2.3　予備試験,開発方法のコンセプトと材料探査
2.3.1　UV照射時の素材表面の温度の測定
2.3.2　様々な硬度計の調査と開発方法のコンセプト
2.3.3　上記コンセプトに基づく超微小硬度試験機による材料の探査
2.4　探査された材料の試験結果
2.5　まとめ

第3章　架橋型ポリマーの特徴と活用法
1　ポリウレタンの高次構造による物性制御
1.1　ポリウレタンの架橋構造
1.2　ポリウレタンの一次構造
1.3　一次構造,高次構造,物性の関係
1.4　まとめ
2　エポキシ樹脂の合成・樹脂設計と活用法
2.1　エポキシ樹脂の概要と特徴
2.1.1　エポキシ樹脂の一般的特性
2.1.2　エポキシ樹脂の種類と分類
2.2　エポキシ樹脂の合成
2.2.1　グリシジル化(一段法)
2.2.2　二段法
2.2.3　その他のエポキシ化方法
2.2.4　エポキシ樹脂の変性
2.2.5　その他のプロセス
2.3　エポキシ樹脂の構造と物性
2.4　エポキシ樹脂の活用法
2.4.1　エポキシ樹脂の選択
2.4.2　硬化剤の選択
2.4.3　その他の添加剤
2.5　まとめ
3　高耐候性UV硬化型樹脂の設計とその用途展開
3.1　はじめに
3.2　UV硬化型無機-有機ハイブリッド樹脂の設計
3.2.1　樹脂合成方法
3.2.2　塗料設計
3.2.3　硬化塗膜サンプルの作製方法
3.2.4　硬化塗膜の一般物性
3.3　硬化塗膜の耐候性評価
3.3.1　促進耐候試験結果
3.3.2　屋外曝露試験結果
3.3.3　耐候性発現のメカニズム
3.4　プラスチック保護コートとしての用途展開
3.4.1　太陽電池用フロントシート
3.4.2　高耐候ハードコートフィルム
3.4.3　ナノインプリント反射防止フィルム
3.5　おわりに
4　太陽電池用封止剤EVAの開発・高性能化
4.1　太陽電池モジュールの構造
4.2　EVA樹脂に関して
4.2.1　EVA樹脂の生産量
4.2.2　EVA樹脂の分類
4.3　結晶系シリコンセルの封止向けEVA封止材について
4.3.1　EVA封止材の組成と架橋・接着の原理
4.3.2　結晶系シリコン太陽電池モジュールの製造方法
4.3.3　太陽電池用ラミネーターの条件設定に関して
4.4　EVA封止材の耐久性に関して
4.5　まとめ
5　架橋を伴う発泡成形
5.1　はじめに
5.2　発泡成形における架橋の意義
5.2.1　架橋の目的(狙い)
5.2.2　発泡成形法の分類
5.2.3　発泡成形における架橋方法の分類
5.3　重合反応架橋法の応用例
5.3.1　重合反応架橋法による架橋反応
5.3.2　化学量論の概念(考え方)
5.3.3　ポリウレタンフォームの場合の架橋反応
5.3.4　フェノールフォームの場合の架橋反応
5.3.5　重合反応架橋法の発泡体の製造工程
5.3.6　重合反応架橋法の発泡体の性質及び用途例
5.4　化学架橋法の応用例
5.4.1　化学架橋法による架橋反応
5.4.2　化学架橋法による架橋発泡体の製造工程
5.4.3　化学架橋法による架橋の発泡体の性質および用途例
5.5　電子線架橋法の応用例
5.5.1　電子線架橋法による架橋反応
5.5.2　電子線架橋法による架橋発泡体の製造工程
5.5.3　電子線架橋法による架橋発泡体の性質および用途例
5.6　その他の発泡成形法
5.6.1　無架橋法によるポリオレフィン系フォーム
5.6.2　固相発泡成形法によるフォーム
5.7　おわりに
第4章　新しい架橋反応とその応用
1　ニトリルオキシドを用いる高効率架橋
1.1　はじめに
1.2　ニトリルオキシドの化学
1.3　単官能性安定ニトリルオキシドを用いた高分子の修飾反応
1.4　2官能性安定ニトリルオキシドの合成と架橋反応
1.5　無溶媒条件下での架橋反応
1.6　アンビデント反応剤を用いる架橋
1.7　おわりに
2　可動な架橋点を持つポリロタキサンの塗料への応用
2.1　はじめに
2.2　PRの合成と分子設計
2.2.1　量産に適した合成
2.2.2　PRの分子設計
2.3　SRMとその物性
2.3.1　スライドリングゲル(SRG)
2.3.2　SRMエラストマー
2.3.3　SRMの用途
2.4　SRMの塗料への応用
2.4.1　塗料用材料検討に関する構造最適化
2.4.2　SRMクリア塗膜の特徴
2.5　おわりに

第5章　ポリマーのリサイクル技術
1　リサイクルを意図したポリマーの開発
1.1　はじめに
1.2　リサイクルを可能とする要因―ヘテロ原子を主鎖に有するポリマーを中心にして
1.2.1　熱力学的要因
1.2.2　構造的要因
1.3　分解制御可能な結合の導入によるリサイクル性ポリマーの合成
1.3.1　ポリオレフィン類似リサイクル性ポリマーの合成
1.3.2　各種制御可能な化学結合を持った新規リサイクル性ポリマーの合成
1.4　バイオマス由来ポリマーのリサイクル性制御
1.4.1　ポリ乳酸の物性および解重合性の制御
1.4.2　ポリ-3-ヒドロキシ酪酸からの選択的ビニルモノマー変換と酵素法による再重合
1.5　ポリマーアロイからの選択的リサイクル分離
1.6　おわりに
2　ケミカルリサイクル用ポリマーとしてのアセタール結合を導入したポリウレタン材料とエポキシ樹脂
2.1　はじめに
2.2　アセタール結合を有するポリウレタン材料
2.3　アセタール結合を有するエポキシ樹脂
2.4　おわりに
第6章　植物由来材料の利用
1　バイオベースポリマーの分子・材料設計
1.1　はじめに
1.2　バイオベースポリマー
1.3　新しいバイオベースポリマー
1.4　機能性バイオベースポリマーの開発
1.5　バイオリファイナリー
1.6　生分解性とバイオマス度
1.7　ポリ乳酸
1.8　ステレオコンプレックス型ポリ乳酸
1.9　おわりに
2　植物由来高性能バイオベースポリマー材料の開発
2.1　はじめに
2.2　柔軟性に優れた油脂架橋ポリマー
2.3　油脂架橋ポリマー/バイオファイバー複合材料
2.4　酸無水物を硬化剤に用いる油脂架橋ポリマー
2.5　エポキシ化油脂を用いる屋根用塗料の実用化
2.6　おわりに
3　星型ポリ乳酸ポリオールの2液硬化型およびUV硬化型塗料への応用
3.1　はじめに
3.2　実験
3.2.1　星型PLAポリオールの合成
3.2.2　多官能星型PLAオリゴマーの合成
3.2.3　塗膜作製方法
3.2.4　塗膜評価方法
3.3　結果と考察
3.4　まとめ
第7章　可逆的な架橋・分解可能なポリマー
1　ラジカルプロセスに基づく架橋高分子の合成と反応
1.1　はじめに
1.2　熱刺激を利用するラジカルプロセスに基づく架橋高分子の合成と反応
1.3　光刺激を利用するラジカルプロセスに基づく架橋高分子の合成と反応
1.4　おわりに
2　動的架橋を利用したネットワークポリマーの機能化―硬軟物性変換性と修復性
2.1　はじめに
2.2　動的結合を有する結晶性ネットワークポリマーの硬軟物性変換
2.2.1　架橋反応と結晶化の動的過程がネットワークポリマーの構造と物性に与える影響
2.2.2　プレポリマー分子量が硬軟物性変換に与える影響
2.2.3　架橋と結晶化制御による更なる機械特性チューニング
2.3　動的結合を有するネットワークポリマーの修復性
2.3.1　柔軟な非晶性ネットワークポリマーの修復性
2.3.2　結晶性と修復性
2.3.3　修復性DAポリマーの耐熱性の改善
2.4　おわりに
第8章　ポリマーの分解を活用する機能性材料
1　光分解性ポリシランブロック共重合体を用いたハイブリッド材料の開発
1.1　はじめに
1.2　ポリシランブロック共重合体の合成
1.3　ポリシラン-シリカハイブリッド薄膜の作製
1.4　ポリシラン-シリカハイブリッドの屈折率変調薄膜
1.5　ポリシラン-シリカハイブリッド薄膜の光誘起異方性
1.6　ポリシラン-ジルコニアハイブリッドのサーモクロミズム抑制と熱光学特性
1.7　ポリシラン共重合体の化学吸着と金ナノ粒子の作製
1.8　おわりに
2　高分子の分解・反応を利用した微細パターン形成法―反応現像画像形成
2.1　はじめに
2.2　ポジ型反応現像画像形成
2.2.1　アミン含有現像液を用いたパターン形成
2.2.2　アルカリ水溶液現像によるパターン形成
2.3　ネガ型反応現像画像形成
2.3.1　OH-を求核剤として用いた感光性ポリイミド
2.3.2　アルカリ水溶液現像によるパターン形成
2.4　おわりに
3　高分子アゾ重合開始剤を用いたブロックポリマーへの応用
3.1　はじめに
3.2　高分子アゾ開始剤の原理
3.3　高分子アゾ開始剤の合成
3.4　高分子アゾ開始剤を用いたブロック共重合体の特性
3.4.1　ブロック共重合体の合成
3.4.2　ブロック共重合体の特性
3.5　おわりに
4　光塩基発生剤を利用した光解重合性ポリオレフィンスルホン
4.1　はじめに
4.2　光塩基発生剤を組み込んだポリオレフィンスルホンの光解重合
4.3　塩基増殖反応を利用した高感度化
4.4　塩基遊離型の光塩基発生剤を用いた場合
4.5　露光部が揮発する高分子
4.6　光照射で剥離する接着剤への応用
4.7　おわりに
5　アクリル系ブロックポリマーを用いる易解体性接着材料の開発
5.1　はじめに
5.2　ポリアクリル酸t-ブチルの側鎖反応挙動
5.3　ポリアクリル酸ブロック共重合体の接着特性
5.4　二重刺激応答性のポリアクリル酸エステル粘着剤の設計
5.5　高性能二重刺激応答型易解体性粘着材料の設計
第9章　UV硬化と微細加工
1　UV硬化における話題と課題
1.1　はじめに
1.2　UV-LEDの現状と課題
1.3　UV-LED用開始剤の開発―UVラジカル開始剤およびUVカチオン開始剤用増感剤
1.4　酸素の硬化阻害と汚れにくい表面加工技術
1.5　ハイパーブランチオリゴマーおよび分解性モノマーを利用する硬化収縮抑制対策
1.6　高耐侯性UV硬化型塗料―無機・有機ハイブリッドの利用
1.7　高分子量光開始剤―食品包装材用インクの開始剤
1.8　実用化が期待される光塩基発生剤
1.9　おわりに
2　マレイミドアクリレートを利用したUV硬化材料
2.1　はじめに
2.2　マレイミド化合物の光化学
2.2.1　マレイミドとビニルエーテルの交互共重合
2.2.2　マレイミドとアクリル系モノマー・オリゴマーの混合系の反応
2.2.3　マレイミド単独の反応
2.2.4　マレイミド環の置換基による反応性の差異
2.3　マレイミドアクリレートの特性
2.3.1　ラマン分光法を利用したマレイミド基の反応性解析
2.3.2　コーティング剤への応用
2.4　マレイミドアクリレートポリマーの特性
3　アミンイミドを基本骨格とした熱,光塩基発生剤の開発と架橋剤としての利用
3.1 はじめに
3.2　アミンイミドの合成
3.2.1　熱活性を向上させたアミンイミドの合成
3.2.2　光活性を向上させたアミンイミドの合成
3.2.3　BFIの芳香環パラ位への置換基の導入と熱,光活性
3.3　BFIの光ラジカル開始剤としての特性
3.4　BFIを架橋剤として利用した接着剤の開発
3.4.1　エポキシ樹脂の単独硬化システム
3.4.2　エポキシ樹脂とポリチオールからなる硬化システム
3.4.3　エポキシ樹脂とアクリレート樹脂からなる光-熱デュアル硬化システム
3.5　おわりに
4　UV硬化型テレケリックポリアクリレート
4.1　はじめに
4.2　テレケリックポリアクリレートの概略
4.3　テレケリックポリアクリレートの合成
4.4　テレケリックポリアクリレートのUV硬化
4.5　UV硬化型テレケリックポリアクリレートの特徴
4.6　おわりに
5　UVインプリント材料の開発
5.1　はじめに
5.2　UVインプリントについて
5.3　UV硬化性樹脂の特徴
5.3.1　ラジカル硬化系
5.3.2　イオン硬化系
5.4　UV硬化樹脂のインプリントへの適用性
5.4.1　インプリント用途への取り組み
5.4.2　インプリント用UV硬化性樹脂
5.5　おわりに
6　リワーク型アクリル系モノマーの開発とUVインプリント材料への応用
6.1　はじめに
6.2　リワーク型多官能アクリル系モノマーの分子設計
6.3　UV硬化と分解・可溶化
6.4　UVインプリント材料への応用
6.5　おわりに
微生物を活用した新世代の有用物質生産技術(普及版)

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2012年刊「微生物を活用した新世代の有用物質生産技術」の普及版!日本が誇る新発想の微生物・酵素による物質生産の基盤技術を集結!医薬品,食品,化粧品,環境・エネルギー,各産業分野における代表的な応用技術を紹介!
（監修：穴澤秀治）

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＜＜著者一覧＞＞
※執筆者の所属表記は、2012年当時のものを使用しております。
穴澤秀治　　　(一財)バイオインダストリー協会
尾崎克也　　　花王(株)
東田英毅　　　旭硝子(株)
熊谷博道　　　旭硝子(株)
板谷光泰　　　慶應義塾大学
原島　俊　　　大阪大学
Yeon-HeeKim　　Dong-Eui大学
西沢正文　　　慶應義塾大学
池田治生　　　北里大学
小山泰二　　　(公財)野田産業科学研究所
森浩　禎　　　奈良先端科学技術大学院大学
竹内力矢　　　奈良先端科学技術大学院大学
町田雅之　　　産業技術総合研究所
竹川　薫　　　九州大学
松沢智彦　　　九州大学
池田正人　　　信州大学
八十原良彦　　(株)カネカ
松山彰収　　　(株)ダイセル
福西広晃　　　日本電気(株)
島田次郎　　　日本大学
関口順一　　　信州大学
眞鍋憲二　　　花王(株)
児玉武子　　　花王(株)
田中瑞己　　　東北大学
五味勝也　　　東北大学
秦洋　二　　　月桂冠(株)
安枝　寿　　　味の素(株)
手塚武揚　　　東京大学
大西康夫　　　東京大学
木野邦器　　　早稲田大学
小川　順　　　京都大学
櫻谷英治　　　京都大学
岸野重信　　　京都大学
安藤晃規　　　京都大学
清水　昌　　　京都学園大学
黒岩　崇　　　東京都市大学
伊澤直樹　　　(株)ヤクルト本社
的場康幸　　　広島大学
杉山政則　　　広島大学
乾　将行　　　(公財)地球環境産業技術研究機構
湯川英明　　　(公財)地球環境産業技術研究機構
若山　樹　　　国際石油開発帝石(株)
中島田豊　　　広島大学
西尾尚道　　　広島大学
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＜＜目次＞＞
【第I編　基盤技術】

第1章　ミニマムゲノムファクトリー
1　大腸菌
1.1　なぜ大腸菌か
1.2　削除すべき遺伝子の選択
1.4　ゲノム削減株の造成
1.5　ゲノム削減株の評価
1.6　今後の展開
2　枯草菌
2.1　はじめに
2.2　産業用酵素と枯草菌による酵素分泌生産
2.3　枯草菌ゲノムの効率的欠失技術
2.4　枯草菌遺伝子の機能解析と大規模欠失の構築
2.5　ゲノム縮小株MGB874株の機能評価・解析
2.6　ゲノム縮小株の改良による次世代宿主の創製
3　分裂酵母
3.1　はじめに
3.2　分裂酵母
3.3　分裂酵母ミニマムゲノムファクトリー
3.4　まとめ

第2章　大規模ゲノム改変技術
1　長鎖のDNA設計と微生物宿主での合成生物学
1.1　微生物による有用物質の生産
1.2　多数の遺伝子の一括操作の必要性
1.3　遺伝子集積の実情
1.4　長鎖DNA分子の脆弱性
1.5　枯草菌の能力:その1(OGAB法)
1.6　枯草菌の能力:その2(ドミノ法)
1.7　OGAB法の課題
1.8　ドミノ法の課題
1.9　集積遺伝子設計での塩基配列GC含量と繰り返し配列
1.10　合成コスト
1.11　迅速化と長期保存の課題
1.12　まとめ
2　出芽酵母におけるゲノムの大規模改変技術の開発と応用
2.1　はじめに
2.2　ゲノムのワードプロセッシングのための基盤技術の開発
2.3　染色体分断技術(PCR-mediated Chromosome Splitting Technology:PCS)の開発
2.4　オーバーラップPCR法による染色体分断法の高効率化
2.5　染色体分断技術の応用
2.5.1　ワンステップ染色体任意領域削除技術(PCR-mediated Chromosome Deletion Technology:PCD)
2.5.2　ゲノムの再編成技術(Genome Reorganization Technology:GReO)
2.6　おわりに
3　放線菌のゲノムデザイン
3.1　はじめに
3.2　物質生産菌としての「放線菌」
3.3　放線菌ゲノム
3.4　物質生産のためのStreptomycesゲノムの改変
3.5　ゲノムデザイン宿主における物質生産
3.6　おわりに

第3章　オミクス情報の活用とライブラリーの創成
1　麹菌のゲノム情報の菌株育種への展開
1.1　はじめに
1.2　麹菌の比較ゲノム
1.3　転写因子の機能解析と育種への応用
1.4　麹菌のミニマムゲノムを目指して
1.5　おわりに
2　大腸菌網羅的変異株ライブラリーの創成と活用
2.1　はじめに
2.2　大腸菌とは
2.3　網羅研究の重要性
2.4　リソース構築
2.5　リソースの質の管理
2.6　リソースの活用
2.7　リソース利用における注意点
2.8　設計可能な育種に向けて
2.9　おわりに
3　オミックス情報の統合的解析と活用
3.1　オミックス解析の技術的背景
3.2　比較ゲノム解析による遺伝子機能の推定
3.3　トランスクリプトーム情報の統合
3.4　オミックス情報の統合解析と産業利用
3.5　おわりに
4　オミックス情報を用いた分裂酵母の改変
4.1　はじめに
4.2　DNAマイクロアレイを用いた分裂酵母のトランスクリプトーム解析
4.3　分裂酵母のアルコールデヒドロゲナーゼ(ADH)遺伝子adh1破壊株のトランスクリプトーム解析
4.4　異種タンパク質生産に依存して発現が変動する分裂酵母遺伝子の解析
4.5　熱ショックに応答する分裂酵母遺伝子の検索
4.6　マイクロアレイを用いた分裂酵母凝集素遺伝子の同定と物質生産への応用
5　ゲノム情報のコリネ菌育種への展開
5.1　はじめに
5.2　最少の有効変異のみからなる菌株の育種技術「ゲノム育種」
5.2.1　狙いと方法論
5.2.2　リジン生産菌のゲノム育種
5.2.3　アルギニン生産菌のゲノム育種
5.3　異種細菌のin silico代謝マップをモデルにして代謝経路を再設計する育種
5.3.1　背景
5.3.2　in silico代謝マップに着眼した育種の構想
5.3.3　S. mutans型レドックス代謝系をもつコリネ菌の育種
5.4　おわりに

第4章　生産向上のための新技術の展開
1　複合酵素系を活用した精密有機合成
1.1　はじめに
1.2　立体反転反応による光学活性アルコール類の合成プロセス
1.2.1　キラルアルコール化合物の立体反転反応の実際
1.2.2　NADPH依存性グルコース脱水素酵素
1.2.3　立体反転反応による(R)-3-クロロ-1,2-プロパンジオールの合成
1.2.4　立体反転反応による(S)-3-クロロ-1,2-プロパンジオールの合成プロセス
1.3　アミノ基転移酵素を利用した光学活性アミン類の合成プロセス
1.3.1　新規トランスアミナーゼの探索
1.3.2　還元酵素系利用によるトランスアミナーゼ反応の改善
1.4　おわりに
2　有機溶媒耐性菌の利用
2.1　はじめに
2.2　非水系反応場における微生物の機能解析と評価
2.3　非水系反応場で細胞構造を維持できる微生物のスクリーニング
2.4　DC2201と大腸菌の有機溶媒耐性の比較
2.5　DC2201の遺伝子発現システムの構築
2.6　DC2201を用いた(R)-マンデル酸(RMA)生産
2.7　DC2201を用いた(S)-4-クロロ-3-ヒドロキシアセト酪酸エチル(ECHB)生産
2.8　おわりに
3　高精度な酵素反応シミュレーション:シトクロムP450の事例
3.1　はじめに
3.2　P450Vdh(Vitamin D3 Hydroxylase)の概要
3.3　MDシミュレーションによる構造揺らぎ解析(T70R変異)
3.4　SMDシミュレーションによる基質の取込・放出経路の解析(T70R変異)
3.5　自由エネルギー計算による副反応抑制機構の解析(I88VとL171V変異)
3.5.1　反応活性の変化の厳密計算
3.5.2　変異のホットスポット予測
3.6　密度汎関数法による水酸化反応機構の解析
3.7　今後の展望
4　細胞表層工学を用いた分泌タンパク生産性の向上
4.1　溶菌抑制技術
4.1.1　溶菌酵素阻害因子IseAによる溶菌抑制
4.1.2　細胞壁構造変化による溶菌抑制
4.2　細胞壁アニオン性ポリマー組成改変によるタンパク質生産向上
4.3　細胞膜脂質組成改変によるタンパク質生産向上
4.4　まとめ
5　麹菌を宿主とした異種タンパク質の分泌生産
5.1　はじめに
5.2　高発現用プロモーター
5.3　コドン最適化による転写産物の安定化
5.4　5’非翻訳領域配列による翻訳効率の向上
5.5　キャリアタンパク質の融合
5.6　細胞内タンパク質輸送過程における改良
5.7　プロテアーゼ遺伝子の破壊
5.8　細胞壁へのタンパク質吸着
5.9　おわりに
6　麹菌の酵素生産の特徴と組換えタンパク質生産への応用
6.1　麹菌の酵素生産の特徴
6.2　アミラーゼ遺伝子の発現制御
6.3　固体培養で特異的に発現する遺伝子の発見
6.4　固体培養での遺伝子発現
6.5　固体培養での遺伝子発現の複雑性
6.6　麹菌を用いた異種タンパク生産
6.7　麹菌の高発現プロモーターの探索
7　L-グルタミン酸の新規高効率型発酵生産技術
7.1　はじめに
7.2　通常のL-グルタミン酸発酵とその代謝経路
7.3　高効率なL-グルタミン酸生産のための新規代謝経路の設計
7.4　ホスホケトラーゼ(PKTase)をコードするxfp遺伝子の単離と発現
7.5　C. glutamicumにおけるxfp遺伝子の機能的発現
7.6　L-グルタミン酸生産におけるPKTaseの効果
7.7　PKT経路を導入したC. glutamicumでのL-グルタミン酸生産性の向上
7.8　おわりに

【第II編　医薬品】

第5章　放線菌の二次代謝産物生産を誘導する微生物ホルモン
1　はじめに
2　放線菌の微生物ホルモン
3　二次代謝・形態分化をグローバルに制御するA-ファクター制御カスケード
4　γ-ブチロラクトンによる抗生物質生産の制御
5　おわりに

第6章　微生物酵素を用いたペプチド製造法の開発
1　はじめに
2　ペプチドの製造法
2.1　ジペプチドの製造法
2.2　L-アミノ酸リガーゼの発見とジペプチド合成
3　ペプチド性生理活性物質生産微生物からのLalの探索

3.1　植物病原ペプチド合成細菌からの探索
3.2　ペプチド性抗生物質生産菌からの探索
4　オリゴペプチド合成酵素の発見
5　ゲノム情報を活用したオリゴペプチド合成酵素の探索
6　既知酵素を活用した新規合成法の開発
6.1　非リボソームペプチド合成酵素の構成ドメインを活用した合成法
6.2　タンパク質修飾酵素RimKを用いたポリアミノ酸合成
7　おわりに

【第III編　食品】

第7章　高度不飽和脂肪酸・共役脂肪酸含有油脂の微生物生産
1　はじめに
2　M. alpinaを用いるPUFAの生産
2.1　n-6系PUFA含有油脂
2.2　n-3系PUFA含有油脂
2.3　n-9系PUFA含有油脂
2.4　その他の希少PUFA含有油脂
3　腸内細菌におけるPUFA代謝
3.1　乳酸菌のPUFA飽和化代謝
3.2　PUFA飽和化代謝系酵素を活用する共役脂肪酸生産
4　おわりに

第8章　酵素を利用した生理活性オリゴ糖の生産
1　はじめに
2　オリゴ糖生産用酵素バイオリアクター
2.1　酵素バイオリアクターの分類
2.1.1　充填層型バイオリアクター
2.1.2　撹拌槽型バイオリアクター
2.1.3　膜型バイオリアクター
2.2　酵素バイオリアクターによるオリゴ糖生産
2.2.1　多糖の加水分解反応によるオリゴ糖生産
2.3　縮合・転移反応によるオリゴ糖生産
3　酵素バイオリアクターによる海洋バイオマスからの生理活性オリゴ糖生産
3.1　キトサンオリゴ糖とは
3.2　キトサンオリゴ糖の生産方法
3.3　多点結合法によるキトナサーゼの固定化と安定化
3.4　酵素バイオリアクターによるキトサンオリゴ糖の生産
4　おわりに

【第IV編　化粧品】

第9章　乳酸菌発酵を利用した化粧品素材の開発
1　はじめに
2　皮膚の保湿成分と乳酸菌
3　乳酸菌培養液
4　乳酸桿菌/アロエベラ発酵液
5　新規微生物によるヒアルロン酸生産
6　効果測定
7　安全性と申請・承認
8　おわりに

第10章　チロシナーゼの三次元構造と酒粕由来のチロシナーゼ阻害剤
1　はじめに
2　チロシナーゼの三次元構造
3　触媒部位の構造
4　酒粕由来のチロシナーゼ阻害剤
5　おわりに
【第V編　環境・エネルギー】

第11章　新規産業バイオリファイナリーの実現へ向けて

1　はじめに
2　増殖非依存型バイオプロセス
3　非可食バイオマス利用技術の開発
3.1　バイオ変換工程に必要な技術特性
3.2　C6,C5糖類の同時利用
3.3　醗酵阻害物質耐性
3.4　高生産株の創製
4　おわりに

第12章　光合成微生物による光水素製造技術
1　緒言
2　光合成微生物による光水素製造技術とは
2.1　光合成微生物の分類
2.2　光合成微生物による光水素生産の原理
2.3　光合成微生物による光水素生産の酵素
3　光合成細菌による光水素製造のコスト(当時)
3.1　フォトバイオリアクター
3.2　前提諸条件の試算
3.3　試算結果
4　まとめ

第13章　嫌気微生物による有用物質生産と環境浄化・エネルギー回収への応用
1　はじめに
2　有用物質生産の微生物資源としてのメタン発酵エコシステム
3　化成品原料(光学活性化合物)の嫌気的発酵生産
4　クリーンエネルギー(水素,エタノール)の嫌気的発酵生産
5　生理活性物質(ビタミンB12関連物質)の嫌気的発酵生産
6　二酸化炭素固定による嫌気的エタノール生産
7　嫌気性微生物群の環境浄化・エネルギー回収への応用(メタン発酵)
7.1　メタン発酵フェーズ毎の最適化による高速メタン発酵(多槽型メタン発酵)
7.2　低含水率でのメタン発酵(乾式メタン発酵)
8　おわりに
美肌食品素材の評価と開発(普及版)

￥2,750

シーエムシー出版

2013年刊「美肌食品素材の評価と開発」の普及版!食品の肌への機能性とその評価法をまとめ、さらに皮膚科学や各種評価装置などの基礎的情報についても解説!!
（監修：山本哲郎）

<a href="https://www.cmcbooks.co.jp/products/detail.php?product_id=5713"target=”_blank”>この本の紙版「美肌食品素材の評価と開発《普及版》」の販売ページはこちら（別サイトが開きます）</a>
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＜＜著者一覧＞＞
※執筆者の所属表記は、2013年当時のものを使用しております。
山本哲郎　　　(株)TTC
正木　仁　　　東京工科大学
太田広毅　　　(株)インテグラル
永岡庸平　　　(株)インテグラル
鈴木　博　　　(株)インテグラル
大島　宏　　　ポーラ化成工業(株)
長谷川靖司　　日本メナード化粧品(株)
赤松浩彦　　　藤田保健衛生大学
渡辺晋一　　　帝京大学
古江増隆　　　九州大学
山﨑正視　　　東京医科大学
坪井良治　　　東京医科大学
坪井　誠　　　一丸ファルコス(株)
外薗英樹　　　三和酒類(株)
宮﨑幸司　　　(株)ヤクルト本社
飯塚量子　　　(株)ヤクルト本社
山下栄次　　　アスタリール(株)
押田恭一　　　ケミン・ジャパン(株)
佐野敦志　　　キッコーマン(株)
山越　純　　　キッコーマン(株)
松本　剛　　　ポーラ化成工業(株)
佐藤　綾　　　ポーラ化成工業(株)
単　少傑　　　オリザ油化(株)
下田博司　　　オリザ油化(株)
高橋達治　　　一丸ファルコス(株)
野原哲矢　　　(株)東洋発酵
河合博成　　　アークレイグループ
前嶋一宏　　　日本新薬(株)
永井　雅　　　金印(株)
熊谷武久　　　亀田製菓(株)
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＜＜目次＞＞
【第1編　皮膚科学とその評価法】

第1章　バイオロジカルからの皮膚の理解―皮膚の構造と機能―
1　はじめに
2　皮膚の基本的な構造
2.1　表皮
2.2　基底膜
2.3　真皮
3　表皮の機能
3.1　表皮の終末分化(角化)と角層細胞の構造
3.2　角層の機能　バリア機能
3.3　表皮のバリア機能
3.4　角層の保湿機能
3.5　表皮の保湿
3.6　乾燥と皮膚トラブル
4　皮膚の色素沈着
4.1　色素斑の種類
4.2　メラニン色素の役割
4.3　色素産生のメカニズム
4.4　チロシナーゼの遺伝子発現機構
4.5　メラノソームの表皮細胞への移送メカニズム
4.6　メラニン産生メカニズムから見た美白剤
5　皮膚の老化
5.1　生理的老化と光老化
5.2　抗老化のターゲット　コラーゲン線維+エラスチン線維
5.2.1　コラーゲン線維
5.2.2　エラスチン線維
5.3　真皮マトリックス構造変化における表皮の寄与
6　おわりに

第2章　美肌効果の評価・測定

1　皮膚粘弾性測定装置 Cutometer DualMPA580
1.1　はじめに
1.2　装置構成
1.3　原理
1.4　特徴
1.5　計測・評価

2　角質層水分計 CorneometerCM825、経皮水分蒸散量計TEWL計測 TewameterTM300
2.1　はじめに
2.2　装置構成
2.3　原理
2.3.1　CorneometerCM825
2.3.2　TewameterTM300
2.4　特徴
2.4.1　CorneometerCM825
2.4.2　TewameterTM300
2.5　計測・評価

3　顔画像撮影解析装置 VISIA　
3.1　はじめに
3.2　装置構成
3.3　撮影法と解析内容
3.4　解析内容の背景
3.5　撮影条件の再現性

4　超音波真皮画像装置 DermaLab　
4.1　はじめに
4.2　装置構成
4.3　原理
4.4　特徴
4.5　測定

第3章　肌の評価系―皮膚の色を測る・評価する方法―
1　はじめに～皮膚はなぜ肌色にみえるのか～
2　皮膚色の測定
3　メラニン・紅斑を測定する
3.1　メラニン・紅斑を測定する原理
3.2　分光機器によるメラニン・紅斑の計測と注意点
3.3　画像解析によるメラニン・紅斑の計測
4　画像解析を用いた下眼瞼の評価
4.1　下眼瞼のMI、EI測定
4.2　“くま”のある被験者下眼瞼部位へのビタミンC配合化粧料連用試験
4.3　パッチテストの判定への応用
5　画像解析と分光機器の選択

第4章　幹細胞をターゲットにした再生美容　
1　はじめに
2　美容と健康市場の現状について
3　美容と健康と幹細胞について
3.1　皮膚の老化と幹細胞について
3.2　幹細胞をターゲットにした美容の可能性について
4　おわりに

第5章　皮膚の老化
1　皮膚の老人性徴候(老徴)
2　老化の機序
3　老化による皮膚の変化
3.1　肉眼的変化
3.2　組織学的変化
4　成因からみた皮膚の老化の種類
5　生理的老化(chronological aging)
5.1　角層の変化
5.2　表皮細胞の変化
5.3　真皮の変化
5.4　皮膚付属器の変化
6　光老化(photoaging)
6.1　紫外線の分類
6.2　紫外線による表皮の変化
6.3　紫外線による真皮の変化
7　皮膚の老化に対する対策
7.1　生理的老化に対する対策
7.2　光老化に対する対策
7.2.1　紫外線対策
7.2.2　シミの治療
7.2.3　シワの治療
7.2.4　壮年性脱毛症の治療

第6章　アトピー性皮膚炎
1　要旨
2　診断
3　アトピーの定義
4　検査所見
5　病因
6　合併症
7　治療
7.1　アトピー性皮膚炎のスキンケア
7.2　薬物療法

第7章　脱毛症　
1　はじめに
2　壮年性脱毛症
2.1　疾患概念と症状
2.2　発症機序
2.3　診断と分類
2.4　治療方針
3　休止期脱毛
3.1　疾患概念と症状
3.2　発症機序
3.3　診断と分類
3.4　治療方針
4　円形脱毛症
4.1　疾患概念と症状
4.2　発症機序
4.3　診断と分類
4.4　治療方針
5　内科的全身疾患に伴う脱毛
5.1　疾患概念と症状
5.2　発症機序
5.3　治療方針
6　脱毛と食事との関係
7　おわりに

【第2編　主要素材での評価と開発】

序章　機能性食品の肌の評価法および有効性
1　はじめに
2　機能性食品の肌の評価法
2.1　環境測定室
2.2　肌の評価項目と使用機器
2.3　肌試験のデザイン
3　ヒトの肌に有効な機能性食品
4　コラーゲンと軟骨抽出物(コンドロイチン硫酸、ヒアルロン酸)の肌に対する有効性の検証
5　肌に関する特定保健用食品(トクホ)の可能性
6　おわりに

第1章　美肌
1　米セラミド
1.1　はじめに
1.2　素材研究計画
1.3　評価実験計画
1.4　ヒトモニター試験
1.4.1　評価方法
1.4.2　水分蒸散量
1.4.3　保湿性
1.4.4　肌表面状態の変化
1.5　動物の肌での検証
1.5.1　マウス皮膚の改善効果
1.6　セラミド産生効果―角質層セラミドの改善
1.7　使用実感試験
1.8　まとめ
2　GABA　
2.1　はじめに
2.2　大麦乳酸発酵液ギャバ摂取が肌に与える影響(オープン試験による探索的評価)
2.2.1　方法
2.2.2　結果
2.3　大麦乳酸発酵液ギャバ摂取が肌に与える影響(二重盲検並行群間比較試験)
2.3.1　方法
2.3.2　結果
2.4　おわりに
3　ビフィズス菌発酵乳およびガラクトオリゴ糖の美肌作用
3.1　はじめに
3.2　フェノール類の皮膚への影響
3.3　ガラクトオリゴ糖飲料の継続摂取試験
3.4　ビフィズス菌発酵乳の継続摂取試験
3.5　まとめ
4　アスタキサンチンの幅広い美肌効果
4.1　はじめに
4.2　真皮に対する作用
4.2.1　シワ改善効果
4.2.2　皮膚弾力性増加効果
4.2.3　一重項酸素傷害防御効果&コラーゲン産生促進維持効果
4.2.4　表皮角化細胞依存性タイプIコラーゲン分解酵素(MMP-1)発現亢進抑制効果
4.3　表皮に対する作用
4.3.1　シミ改善効果
4.3.2　メラニン産生抑制効果
4.4　角質層に対する作用
4.4.1　きめ改善効果
4.4.2　角層細胞面積改善効果
4.4.3　経表皮水分蒸散量低下作用
4.4.4　脂浮き改善効果
4.4.5　コーニファイドエンベロープ成熟促進作用
4.5　考察
4.6　おわりに
5　ルテイン　
5.1　はじめに
5.2　ルテインの栄養学的な意義
5.3　紫外線と青色光が皮膚に与える影響
5.4　細胞膜でのルテインの特徴
5.5　ルテインと内面美容の概念
5.6　ルテインとゼアキサンチンを経口、および経皮投与した研究
5.6.1　脂質含量への影響
5.6.2　過酸化脂質量への影響
5.6.3　弾力性への影響
5.6.4　水分含量への影響
5.7　おわりに

第2章　美白
1　グラヴィノール
1.1　はじめに
1.2　ブドウ種子抽出物「グラヴィノール」
1.3　紫外線による色素沈着の抑制効果(動物実験)
1.4　ヒトでのグラヴィノール美白効果
1.4.1　女性特有の頬しみ(肝斑)の抑制効果
1.4.2　老人性色素斑に対する効果
1.4.3　紫外線惹起ヒト色素沈着に対する塗布による抑制効果
1.5　細胞レベルでのグラヴィノールの効果と美白メカニズム
1.6　おわりに
2　インドキノ木の心材抽出物　
2.1　はじめに
2.2　インドキノ木心材の活性成分:プテロスチルベン
2.3　抗炎症作用
2.4　色素沈着改善作用
2.5　インドキノ木心材抽出物のメラニン産生抑制作用
2.6　メラニン産生抑制の作用機序
2.7　まとめ
3　フコキサンチン、β-クリプトキサンチン　
3.1　はじめに
3.2　メラニン産生のメカニズム
3.3　フコキサンチンのメラニン生成抑制作用
3.3.1　フコキサンチンとは
3.3.2　紫外線照射マウスの皮膚色素沈着およびメラニン合成関連因子のmRNA発現に及ぼす作用
3.4　β-CPXのメラニン生成抑制作用
3.4.1　β-CPXとは
3.4.2　紫外線照射マウスの皮膚色素沈着およびメラニン合成関連因子のmRNA発現に及ぼす作用
3.5　おわりに

第3章　抗ニキビ
1　ドクダミ　
1.1　ニキビとは
1.2　ニキビ発生の流れ
1.3　ドクダミ
1.4　ニキビ改善作用
1.4.1　医師の目視診断
1.4.2　肌状態アンケート
1.5　抗炎症作用
1.5.1　IL-1α産生抑制作用
1.5.2　ヒスタミン遊離抑制作用
1.5.3　ヒアルロニダーゼ阻害作用
1.5.4　抗補体作用
1.6　抗男性ホルモン作用
1.7　おわりに

第4章　抗糖化
1　バラ花びら抽出物の美容効果　
1.1　イントロダクション
1.2　美容・抗老化効果
1.2.1　ヒアルロニダーゼ阻害作用
1.2.2　糖化抑制作用
1.2.3　抗光老化作用
1.2.4　チロシナーゼ阻害作用
1.2.5　ヒト臨床試験による美容・抗老化効果
1.3　ダイエット効果
1.3.1　αグルコシダーゼ阻害と血糖値上昇抑制効果
1.3.2　リパーゼ阻害と脂質吸収抑制効果
1.4　おわりに
2　混合ハーブエキス　
2.1　混合ハーブエキス(AGハーブMIX TM)の糖化抑制作用
2.2　糖化と肌の老化
2.2.1　皮膚弾力性低下
2.2.2　シワ形成
2.2.3　くすみ(黄ぐすみ)
2.2.4　炎症反応
2.2.5　角層のダメージ
2.3　混合ハーブエキスのヒト皮膚での評価
2.3.1　皮膚中AGEs蓄積抑制作用
2.3.2　非侵襲的テープストリッピング法による角層中CML量の測定
2.3.3　皮膚弾力性試験
2.4　まとめ
3　マンゴスチン果皮抽出物　
3.1　はじめに
3.2　マンゴスチン果皮の成分とその作用
3.3　マンゴスチン果皮エタノール抽出物の抗糖化作用
3.3.1　エタノール抽出物の蛍光性AGEs生成抑制作用
3.3.2　ヒト摂取試験によるAGEs蓄積抑制作用と美肌作用
3.4　マンゴスチン果皮熱水抽出物のAGEs生成抑制作用と美肌作用
3.4.1　熱水抽出物のCML生成抑制作用と活性成分
3.4.2　熱水抽出物の線維芽細胞増殖作用
3.4.3　熱水抽出物を用いたヒト摂取試験による肌の粘弾性と水分量の改善作用
3.5　おわりに

第5章　抗アトピー
1　ワサビ抽出物　
1.1　はじめに
1.2　アトピー性皮膚炎の食品による改善
1.3　ワサビの有効成分
1.4　ヘアレスマウスのアトピー性皮膚炎様症状に対するワサビ根茎抽出物の効果
1.5　軽度アトピー性皮膚炎被験者に対するワサビ根茎抽出物の効果
1.6　おわりに
2　植物性乳酸菌K-2のアトピー性皮膚炎症状の緩和効果
2.1　はじめに
2.2　乳酸菌の選抜
2.3　アレルギーマウスへの効果
2.4　ヒトアトピー性皮膚炎の改善
2.5　安全性試験
2.6　衛生仮説の観点によるK-2菌入り食品の開発
2.7　おわりに
機能性食品素材のためのヒト評価(普及版)

￥2,970

シーエムシー出版

2013年刊「機能性食品素材のためのヒト評価」の普及版!機能性食品素材のヒト試験・評価に関する研究手法を徹底解説!ストレス、骨・関節、眼、脳、口腔、免疫、胃腸、アレルギー、更年期、アルコール代謝、泌尿器、生活習慣病に関する実際の評価事例を一挙掲載!
（監修：山本哲郎）

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＜＜著者一覧＞＞
※執筆者の所属表記は、2013年当時のものを使用しております。
伏島あゆみ　　　近畿大学九州短期大学
津田　彰　　　久留米大学
秋月さおり　　協和発酵バイオ(株)
桐浴隆嘉　　　キリン(株)
外薗英樹　　　三和酒類(株)
長岡　功　　　順天堂大学
坪井　誠　　　一丸ファルコス(株)
井本良子　　　(株)エバーライフ
神﨑範之　　　サントリーウエルネス(株)
丸尾敏夫　　　帝京大学
山下栄次　　　アスタリール(株)
橋本正史　　　ケミン・ジャパン(株)
畠　修一　　　タマ生化学(株)
古賀良彦　　　杏林大学
中野昌彦　　　三菱ガス化学(株)
加藤豪人　　　(株)ヤクルト本社
酒井正士　　　(株)ヤクルト本社
梁　洪淵　　　鶴見大学
斎藤一郎　　　鶴見大学
清水康光　　　サンスター(株)
雫石　聰　　　サンスター(株)
寺本民生　　　帝京大学
河合博成　　　アークレイグループ
水道裕久　　　サンスター(株)
抜井一貴　　　日清ファルマ(株)
青山敏明　　　日清オイリオグループ(株)
宮﨑幸司　　　(株)ヤクルト本社
松本　剛　　　ポーラ化成工業(株)
長谷川秀樹　　国立感染症研究所
栗原重一　　　味の素(株)
山中大輔　　　東京薬科大学
元井益郎　　　東栄新薬(株)
高橋信一　　　杏林大学
河内智子　　　キッコーマン(株)
三田村理恵子　藤女子大学
早川弘子　　　(株)ヤクルト本社
長岡正人　　　(株)ヤクルト本社
松井　登　　　山本漢方製薬(株)
榎本雅夫　　　NPO日本健康増進支援機構
今井伸二郎　　静岡県立大学;日清製粉グループ高次機能性食品探索研究室
山本敏樹　　　日本大学
森山光彦　　　日本大学
吉村貴史　　　三菱ガス化学(株)
大石　元　　東京大学
矢野　哲　　東京大学
武谷雄二　　　(独)労働者健康福祉機構
仲宗根靖　　　(株)健康家族
増田宏子　　　東京大学
堀江重郎　　　順天堂大学
山田静雄　　　静岡県立大学
伊藤由彦　　　静岡県立大学
鈴木朝日　　　キューサイ(株)
黒川美保子　　キューサイ(株)
影山慎二　　　かげやま医院
渡辺　貢　　　(株)渡辺オイスター研究所
Jeffry Michael Strong　　ホーファーリサーチ社
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＜＜目次＞＞
第1章　ストレス,疲労,睡眠
序論:ストレス,疲労,睡眠の概念的理解　
〈1〉　はじめに
〈2〉　ストレスモデル
〈2.1〉　心理的ストレスモデル
〈2.2〉　生理的ストレスモデル
〈3〉　ストレスモデルからみた「疲労」と「睡眠」
〈3.1〉　ストレスと疲労
〈3.2〉　ストレスと睡眠
〈3.3〉　疲労と睡眠問題
〈4〉　ストレスの心理学的研究法
〈4.1〉　実験法
〈4.2〉　質問紙法
〈5〉　食品成分摂取によるストレスへの対処
1　オルニチン
1.1　L-オルニチンとストレス・疲労
1.1.1　現代社会とストレス・疲労
1.1.2　L-オルニチンによる疲労回復およびストレス改善作用
1.2　試験
1.2.1　L-オルニチンの経口投与がヒトメンタルストレスに及ぼす影響
1.2.2　L-オルニチンの経口投与が疲労気味のヒトの肌質に及ぼす影響
1.3　考察
1.4　おわりに
2　GABA　
2.1　はじめに
2.2　大麦乳酸発酵液ギャバの抗ストレス作用
2.2.1　方法
2.2.2　結果
2.3　大麦乳酸発酵液ギャバの睡眠の質改善作用
2.3.1　方法
2.3.2　結果
2.4　おわりに

第2章　骨,関節の健康
序論　
〈1〉　はじめに
〈2〉　変形性関節症における軟骨の病態変化と評価法
〈2.1〉　関節軟骨の構造と機能
〈2.2〉　OAにおける病態変化
〈2.3〉　変形性関節症の評価法
〈3〉　関節疾患に関連するバイオマーカー
〈4〉　関節マーカーを用いた評価
〈4.1〉　変形性膝関節症について
〈4.2〉　スポーツ選手について
〈5〉　まとめ
1　プロテオグリカン
1.1　はじめに
1.2　プロテオグリカンとは
1.3　プロテオグリカンの役割
1.4　食経験と歴史
1.5　素材としての鮭鼻軟骨
1.6　素材の検討
1.7　試験計画
1.8　ヒト経口摂取試験
1.9　おわりに
2　ヒアルロン酸
2.1　序論
2.1.1　関節におけるヒアルロン酸の組織生理学的役割
2.1.2　関節軟骨障害を来す病気と関節損傷
2.1.3　HAの経口摂取が関節軟骨障害の予防・改善に役立つ可能性
2.2　病変関節に対するHA食品の有効性評価法
2.2.1　膝OA症状緩和効果の評価法
2.2.2　関節軟骨代謝改善効果の評価法
2.3　軟骨障害のある膝関節に対する「皇潤」の効果を検討した介入試験の実施例
2.3.1　膝OA発症者における症状改善効果ならびに軟骨代謝改善効果に関する試験
2.3.2　大学サッカー選手における関節痛緩和効果に関する試験
2.3.3　大学サッカー選手における骨と軟骨の代謝に対する改善効果に関する試験
2.4　考察とまとめ
3　グルコサミン
3.1　はじめに
3.2　グルコサミンの変形性関節症に対する改善効果
3.3　グルコサミンの変形性関節症改善効果の作用機序
3.4　グルコサミンの安全性
3.5　まとめ

第3章　眼
序論　視機能とその評価
〈1〉　視覚系
〈1.1〉　視力
〈1.2〉　視野
〈1.3〉　色覚
〈1.4〉　光覚
〈2〉　屈折系
〈2.1〉　屈折
〈2.2〉　調節
〈3〉　眼筋系
〈3.1〉　眼球運動
〈3.2〉　輻湊・開散
〈3.3〉　眼位
〈3.4〉　両眼視
〈3.5〉　眼精疲労
〈3.6〉　眼筋系の評価
1　アスタキサンチン
1.1　はじめに
1.2　VDT(情報提示機器:Visual Display Terminal)作業者での評価
1.2.1　予備試験
1.2.2　摂取量設定試験
1.2.3　効果確認試験
1.3　眼負荷被験者での評価
1.3.1　HFC測定試験
1.3.2　視覚負荷試験
1.4　中高齢者での評価
1.5　作用メカニズム解明へのアプローチ
1.6　おわりに
2　眼機能に関するルテインのヒト評価
2.1　はじめに
2.2　ルテインの発見
2.3　ルテインの眼の健康に関する機能性と作用機序
2.4　ルテインの観察研究
2.5　ルテインのヒト介入試験―加齢黄斑変性を中心として
2.6　ルテインと黄斑色素光学密度(MPOD)
2.7　注目されるNIHが行ったルテインの大規模臨床試験AREDS2研究
2.8　ルテインの推奨摂取量
3　ヒルベリーエキスに含まれるアントシアニンと眼の機能への影響
3.1　仮性近視,眼性疲労に対する影響
3.2　視機能改善とケモカイン
3.3　糖尿病性および高血圧性網膜症への効果
3.4　真正な視機能に対するビルベリーエキスの影響
3.5　夜間視力の改善

第4章　脳機能
序論―脳機能画像による食品の効果の評価―　
〈1〉　はじめに
〈2〉脳機能画像
〈2.1〉　脳波
〈2.2〉　PET
〈2.3〉　NIRS
〈3〉　脳機能画像による食品の評価の限界と陥穽
1　PQQ(ピロロキノリンキノン)
1.1　PQQとは
1.2　PQQの機能
1.3　ヒト試験
1.3.1　単語の記憶テスト,Stroop試験
1.3.2　アーバンス(RBANS)試験
1.3.3　タッチエムでの評価
1.3.4　ストレス,疲労及び睡眠に対する効果
1.4　おわりに
2　ホスファチジルセリン
2.1　はじめに
2.2　軽度な記憶障害を持つ高齢者に対する大豆PSの効果検証試験(パイロット試験)
2.3　軽度な記憶障害を持つ高齢者に対する大豆PSの効果検証試験(プラセボ対照二重目隠し試験)
2.4　まとめ

第5章　口腔
序論　
〈1〉　はじめに
〈2〉　口腔の機能
〈2.1〉　摂食・嚥下機能
〈2.2〉　味覚
〈2.3〉　コミュニケーション
〈3〉　口腔の機能における唾液の重要性
〈3.1〉　ドライマウス
〈3.2〉　ドライマウスの原因と診断
〈3.3〉　ドライマウスの対処
〈4〉　まとめ
1　カルシウムとイソフラボン
1.1　はじめに
1.2　歯周病の概要について
1.3　歯周病の臨床評価について
1.4　食品素材と歯周組織の健康維持について
1.5　カルシウムと大豆イソフラボンアグリコンを用いた商品開発の方向性について
1.6　臨床試験について
1.7　歯周組織の破壊に対する評価結果
1.8　生化学的マーカーを用いた評価結果
1.9　おわりに
2　歯周病と食品素材に関する総説　
2.1　はじめに
2.2　歯周保健のための機能性食品
2.3　歯周保健のための機能性食品の評価法
2.4　歯周保健のための機能性食品素材
2.4.1　VC,ビタミンE(VE)とその関連食品
2.4.2　カルシウム,ビタミンD(VD)とその関連食品
2.4.3　脂肪酸
2.4.4　プロバイオティクス
2.4.5　抗菌性食品
2.5　おわりに

第6章　生活習慣病
序論　
〈1〉　動脈硬化性疾患とは
〈2〉　脂質異常症
〈3〉　高血圧
〈4〉　糖尿病
〈5〉　肥満(メタボリックシンドローム)
〈6〉　動脈硬化予防のための生活習慣の改善(健康食品に対する期待)
〈6.1〉　体重のコントロール
〈6.2〉　食事療法
〈7〉　おわりに
1　ハッサク果実由来オーラプテンと糖・脂質代謝関連ヒト試験　
1.1　はじめに
1.2　糖・脂質代謝関連のヒト試験で注意すべき事項
1.2.1　実施時期
1.2.2　被験者の検査前日の食事内容
1.2.3　被験者の選定および被験者とCRC(ヒト試験コーディネータ)のコミュニケーション
1.2.4　臨床検査値の精度
1.3　ハッサク果実由来のオーラプテンがメタボリックシンドローム予備群のヒトに及ぼす影響
1.3.1　緒言
1.3.2　方法
1.3.3　結果
1.3.4　考察
1.4　おわりに
2　ニーム
2.1　はじめに
2.2　素材
2.2.1　内蔵脂肪細胞の脂肪蓄積抑制作用
2.2.2　ヒトモニター試験:酸化ストレス
2.2.3　ヒト長期摂取試験
2.2.4　ヒトモニター試験:アディポネクチン
2.3　おわりに
3　アブラナ科野菜
3.1　はじめに
3.2　開発の経緯
3.3　関与成分の設定
3.4　ヒトにおける摂取量の検討:3用量比較試験
3.5　プラセボ対照二重盲検試験
3.6　試験飲料の安全性について
3.7　製品特長
3.8　おわりに
4　小麦アルブミンを利用した機能性粉体食品素材
4.1　はじめに
4.2　小麦アルブミンとは
4.3　小麦アルブミンの機能特性
4.3.1　構造
4.3.2　作用機序
4.3.3　小麦アルブミンによるデンプンの消化・吸収遅延効果
4.3.4　小麦アルブミンの食後血糖値低下に伴う脂質代謝改善
4.3.5　小麦アルブミンの安全性
4.4　商品化への道のり
4.5　まとめ
5　中鎖脂肪酸
5.1　はじめに
5.2　長鎖脂肪酸の消化吸収と代謝
5.3　中鎖脂肪酸の消化吸収と代謝
5.4　中鎖脂肪酸の安全性
5.5　中鎖脂肪酸の短期摂取効果
5.5.1　熱産生効果
5.5.2　食後の血中TAG上昇抑制効果
5.6　中鎖脂肪酸の長期摂取効果
5.6.1　MCTの体脂肪蓄積抑制効果
5.6.2　中・長鎖脂肪酸TAG(MLCT)の体脂肪蓄積抑制効果
5.7　中鎖脂肪酸の低栄養改善効果
5.8　おわりに
6　グァバ葉ポリフェノール―血糖コントロール作用と安全性―
6.1　はじめに
6.2　α-グルコシダーゼ阻害活性と関与成分
6.3　動物モデルでの有効性
6.4　ヒトでの有効性
6.4.1　単回摂取試験
6.4.2　継続摂取試験
6.5　安全性
6.6　おわりに
7　アロニア果実の機能性
7.1　はじめに
7.2　アロニア果実中の機能成分および薬理作用
7.3　自律神経活動度ならび代謝活性の評価
7.4　抗肥満活性の評価
7.5　脂肪細胞における遺伝子発現の評価
7.6　まとめ

第7章　免疫
序論 : 感染防御免疫(インフルエンザ)
〈1〉　はじめに
〈2〉　粘膜での免疫応答
〈3〉　ウイルス感染の信号
〈4〉　インフルエンザ感染の自然免疫応答と獲得免疫
〈5〉　腸内細菌叢が気道粘膜免疫に与える影響
〈6〉　粘膜免疫の防御機構
〈7〉　ワクチン及び感染で誘導される免疫
〈8〉　経鼻インフルエンザワクチンの開発
〈9〉　経鼻インフルエンザワクチンのヒトでの有効性
〈10〉　まとめ
1　シスチン・テアニン
1.1　はじめに
1.2　高齢者でのインフルエンザワクチン接種後の応答改善効果
1.3　風邪予防効果
1.4　強度運動負荷時の免疫機能低下の抑制効果
1.5　外科手術後の早期回復効果
1.6　おわりに
2　アガリクス　
2.1　はじめに
2.2　免疫強化素材として
2.3　栽培・加工方法の追求
2.4　食品としての安全性
2.5　ヒトへの有効性評価
2.5.1　生活習慣病への作用(肥満,糖尿病関連)
2.5.2　免疫系への作用(NK細胞)
2.5.3　免疫系への作用(抗βグルカン抗体)
2.6　おわりに

第8章　胃腸の健康
序論　
〈1〉　代替療法の目指すもの
〈1.1〉　茶カテキン
〈1.2〉　ラクトフェリン
〈1.3〉　ブロッコリスプラウト
〈1.4〉　プロバイオティックス
〈2〉　おわりに
1　乳酸発酵野菜入り野菜・果実混合飲料の整腸作用
1.1　はじめに
1.2　腸内環境改善作用(動物試験)
1.3　乳酸発酵野菜入り野菜・果実混合飲料の整腸作用(ヒト試験)
1.4　おわりに
2　フコイダン:抗ピロリ菌作用,胃症状改善作用　
2.1　はじめに
2.2　オキナワモズクフコイダンの平均構造
2.3　抗ピロリ菌作用
2.3　抗ピロリ菌作用
2.3.1　Helicobacter pylori(H. pylori)接着抑制作用
2.3.2　ピロリ菌活性抑制作用
2.3.3　ピロリ菌感染予防作用
2.4　胃症状改善作用
2.4.1　動物モデルによる胃潰瘍予防効果および治癒促進効果の検証
2.4.2　抗潰瘍効果に関する作用機作
2.4.3　ヒトにおける抗潰瘍作用および胃機能改善効果
2.5　オキナワモズクフコイダンの腸管吸収性
2.6　オキナワモズクフコイダンの安全性
2.7　おわりに
3　大麦若葉粉末
3.1　青汁と大麦若葉
3.2　大麦若葉と「大麦若葉粉末」の安全性の検証
3.2.1　食経験
3.2.2　有害成分の含有
3.2.3　前臨床試験による評価
3.2.4　ヒトでの評価
3.3　大麦若葉粉末由来の食物繊維
3.4　大麦若葉粉末由来の食物繊維の作用機序
3.5　ヒト試験による大麦若葉粉末の便通改善作用の検証
3.5.1　試験方法
3.5.2　試験1(1日摂取量の検討試験)
3.5.3　試験2(便通改善の有効性の検証試験)
3.6　まとめ

第9章　アレルギー
序論　
〈1〉　はじめに
〈2〉　アレルギー有病率の増加とその要因
〈3〉　プロバイオティクス
〈3.1〉　アトピー性皮膚炎に対する効果
〈3.2〉　アレルギー性鼻炎(花粉症)に対する効果
〈3.3〉　プロバイオティクスによる抗アレルギー効果の作用機序
〈3.4〉　プロバイオティクスによる発症予防の試み
〈4〉　フラボノイド
〈5〉　おわりに
1　青大豆によるスギ花粉症抑制効果
1.1　スギ花粉症概要
1.2　スギ花粉症の予防治療及び対処療法の現状
1.3　花粉症に用いられる健康食品
1.4　青大豆研究の背景
1.5　青大豆のスギ花粉症臨床試験
1.5.1　方法
1.5.2　結果
1.5.3　考察

第10章　アルコール代謝
序論　
〈1〉　はじめに
〈2〉　アルコール代謝
〈3〉　アルコールと肝障害
〈4〉　症例
1　CoQ10　
1.1　はじめに
1.2　肝臓におけるアルコールの代謝
1.3　コエンザイムQ10(CoQ10)とは
1.4　CoQ10と電子伝達系
1.5　抗酸化剤としてのCoQ10
1.6　肝臓とCoQ10
1.7　CoQ10のアルコール代謝への効果
1.8　臨床試験に適したCoQ10の剤形の検討
1.9　アルコール代謝の臨床試験
1.10　臨床試験結果
1.11　おわりに

第11章　更年期
序論　中高年女性の好発疾患と健康管理
〈1〉　概要
〈1.1〉　更年期に関する用語
〈1.2〉　更年期の重要性
〈1.3〉　疫学的見地からみた更年期
〈2〉　好発疾患と管理
〈2.1〉　更年期障害
1　中高年期とくに更年期周辺女性における「伝統にんにく卵黄」の有用性
1.1　にんにくの歴史
1.2　にんにくの成分とその機能
1.3　経緯
1.4　「伝統にんにく卵黄」の試験製品と方法
1.5　末梢血行促進作用
1.6　更年期周辺女性の気分プロフィールに対する影響
1.7　おわりに

第12章　泌尿器,前立腺
序論　
〈1〉　泌尿器科における機能性食品の有効性
〈2〉　前立腺がん
〈3〉　前立腺肥大症
〈4〉　LOH症候群(男性更年期障害)とテストステロン
1　ノコギリヤシ　
1.1　はじめに
1.2　排尿障害モデル動物に対する改善作用
1.3　前立腺および膀胱の薬理学的受容体に対する作用
1.4　薬理活性成分
1.5　前立腺肥大患者における臨床作用
1.6　副作用および薬物との相互作用
1.7　おわりに

第13章　抗酸化
1　マガキ(Crassostrea gigas)軟体部エキスの抗酸化作用と新規抗酸化物質に関する研究
1.1　はじめに
1.2　第一実験「2型糖尿病患者におけるカキ肉エキス含有食品の亜鉛補充効果および抗酸化効果」
1.2.1　はじめに
1.2.2　方法
1.2.3　結果および考察
1.3　第二実験「自然発症糖尿病モデルマウスKKAy/Taにおけるカキ肉エキス含有食品の抗酸化機能に対する影響」
1.3.1　はじめに
1.3.2　方法
1.3.3　結果および考察
1.4　第三実験「マガキ(Crassostrea gigas)より発見された新規抗酸化物質の精製,同定,化学合成と抗酸化能に関する研究」
1.4.1　はじめに
1.4.2　抗酸化活性物質の精製
1.4.3　抗酸化物質の同定
1.4.4　抗酸化物質の化学合成
1.4.5　抗酸化能測定
1.4.6　考察
2　天然の抗酸化エキスピクノジェノール(R)の効果
2.1　はじめに
2.2　ピクノジェノール(R)の抗酸化作用の発見と実績
2.3　ピクノジェノール(R)と他の抗酸化剤との相乗効果
2.4　抗酸化作用による生活習慣病に対するピクノジェノール(R)の効果
2.5　抗酸化作用による認知機能に対するピクノジェノール(R)の効果
2.6　ピクノジェノール(R)の抗酸化作用によるアンチエイジング効果
2.7　おわりに
全固体電池開発の最前線(普及版)

￥5,280

シーエムシー出版

2011年刊「全固体電池開発の最前線」の普及版!全固体電池の開発の基礎から応用までを解説し、また「トヨタ自動車」をはじめとする企業6社の研究開発動向を網羅!!
（監修：辰巳砂昌弘）

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＜＜著者一覧＞＞
※執筆者の所属表記は、2011年当時のものを使用しております。
菅野了次　　　東京工業大学
佐藤峰夫　　　新潟大学
辰巳砂昌弘　　大阪府立大学　
林　晃敏　　　大阪府立大学
前川英己　　　東北大学
山本　仁　　　大阪大学
松本　一　　 (独)産業技術総合研究所
明渡　純　　　(独)産業技術総合研究所
小和田善之　　兵庫教育大学
高田和典　　 (独)物質・材料研究機構
町田信也　　甲南大学
岡田重人　　九州大学
小林栄次　　　九州大学
金村聖志　　　首都大学東京
竹内友成　　 (独)産業技術総合研究所
蔭山博之　　 (独)産業技術総合研究所
中西康次　　　立命館大学
田渕光春　　　(独)産業技術総合研究所
栄部比夏里　　(独)産業技術総合研究所
太田俊明　　立命館大学
妹尾　博　　 (独)産業技術総合研究所
境　哲男　　 (独)産業技術総合研究所
辰巳国昭　　 (独)産業技術総合研究所
小林弘典　　 (独)産業技術総合研究所
今西誠之　　三重大学
須賀健雄　　早稲田大学
西出宏之　　早稲田大学
桑田直明　　東北大学
入山恭寿　　静岡大学
嵯峨根史洋　　静岡大学
内本喜晴　　　京都大学
折笠有基　　京都大学
奥村豊旗　　　(独)産業技術総合研究所
山本和生　　　(財)ファインセラミックスセンター
濱　重規　　トヨタ自動車(株)
川本浩二　　トヨタ自動車(株)
清野美勝　　出光興産(株)
上村　卓　　住友電気工業(株)
小林直哉　　 (株)サムスン横浜研究所
印田　靖　　 (株)オハラ
坂本明彦　　日本電気硝子(株)
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＜＜目次＞＞
【固体電解質の開発動向編】
第1章　無機固体電解質の開発動向と展望　
1　はじめに
2　固体電解質探索の歴史と現状,様々な物質
3　イオン導電体の物質例―Li10GeP2S12
4　イオン導電体を用いたデバイス―アプリケーションから見たイオン導電体
5　全固体電池の実現に向けて
6　新しいイオン導電体発見への期待

第2章　酸化物系リチウムイオン伝導体　
1　はじめに
2　Aサイト欠損ペロブスカイト型リチウムイオン伝導体
3　NASICON型リチウムイオン伝導体
4　β-Fe2(SO4)型リチウムイオン伝導体
5　ガーネット型リチウムイオン伝導体
6　薄膜型リチウムイオン伝導体
7　まとめ

第3章　無機ガラス系固体電解質　
1　はじめに
2　ガラス電解質の作製方法
3　ガラス電解質の導電率
4　ガラスセラミック電解質の導電率
5　おわりに

第4章　錯体水素化物リチウムイオン伝導体群と全固体電池への応用
1　はじめに
2　既知の水素含有リチウムイオン伝導体
2.1　水素化α-Li3N
2.2　リチウムイミド(Li2NH)
3　リチウムボロハイドライド(LiBH4)
3.1　リチウムボロハイドライドのリチウムイオン伝導特性
3.2　リチウムボロハイドライドのリチウムイオン伝導相の室温安定化
4　その他の水素化物への展開
5　固体電池への応用展開
6　おわりに

第5章　低障壁高分子固体電解質の研究開発
1　緒言
2　低障壁高分子固体電解質の分子設計
3　低障壁高分子固体電解質の合成
4　低障壁高分子固体電解質のイオン伝導度評価
5　モデル錯体の構造解析によるリチウムイオン配位様式の推定
6　結言

第6章　プラスチッククリスタル電解質　
1　はじめに
2　プラスチッククリスタルとは
3　プラスチッククリスタルの固体電解質への応用
3.1　分子系
3.2　オニウム塩
3.3　その他の塩
4　おわりに

第7章　エアロゾルデポジション(AD)法による常温セラミックスコーティングと全固体薄膜型リチウムイオン電池への応用
1　はじめに
2　エアロゾルデポジション法による常温衝撃固化現象
3　成膜条件の特徴
3.1　原料粉末の影響
4　常温衝撃固化と成膜メカニズムに関する検討
4.1　粒子衝突速度の測定
4.2　緻密膜形成の基本メカニズム
5　高硬度,高絶縁AD膜と実用化への試み
6　全固体・薄膜型リチウムイオン電池への応用
7　大面積コーティングへの挑戦
8　今後の技術展望

第8章　硫化物ガラス系固体電解質のイオン伝導性と計算科学
1　はじめに
2　Li2S-SiS2-MxSy系ガラス中のLi+イオンの化学結合
3　Li+イオン伝導性に対する添加物効果
4　超イオン伝導性Li7P3S11結晶
4.1　結晶構造とLiサイト
5　硫化物系固体電解質中のLi+イオンの伝導メカニズム

【全固体リチウム電池の開発と展望編】
第9章　硫化物固体電解質を用いたバルク型電池の開発と展望
1　はじめに
2　硫化物固体電解質のバルク型電池用電解質としての特質
3　硫化物固体電解質の開発とバルク型電池
4　硫化物固体電解質電池の展望
5　おわりに

第10章　バルク型全固体二次電池の高容量化
1　はじめに
2　硫化物固体電解質を用いたバルク型全固体電池の作製
3　高容量電極活物質の適用による電池の高容量化
3.1　硫黄正極活物質
3.2　リン負極活物質
4　電極-電解質固体界面制御による電池の高容量化
4.1　電極活物質の微粒子化
4.2　ガラス性液体の利用
4.3　電極活物質上への固体電解質薄膜コーティング
5　おわりに

第11章　全固体型リチウム電池用Li-Si合金の開発と応用
1　はじめに
2　メカニカルミリング(MM)法によるLi-Si合金の作製
3　メカニカルミリング(MM)法により合成されたLi-Si合金の全固体電池用負極材料特性
4　メカニカルミリング(MM)法により合成したLi-Si-Ge合金の特性
5　まとめ

第12章　オールナシコン型全固体電池　
1　はじめに
2　リン酸ナシコン型全固体対称電池
2.1　全固体Li電池:Li3V2(PO4)3/Li1.5Al0.5Ge1.5(PO4)3/Li3V2(PO4)3
2.2　全固体Na電池:Na3V2(PO4)3/Na3Zr2(SiO4)2PO4/Na3V2(PO4)3
3　おわりに

第13章　3次元電池　
1　はじめに
2　3次元電池の構造
3　3次元電池用固体電解質
4　3次元規則配列多孔構造とホールアレイ構造の複合化
5　まとめ

第14章通電焼結を用いた全固体電池の構築
1　はじめに
2　通電焼結法を用いた金属酸化物正極活物質―炭素複合体の作製
3　通電焼結法を用いた硫黄系正極活物質―炭素複合体の作製
4　通電焼結法を用いた正極/電解質/負極積層体の作製

第15章　全固体リチウムポリマー電池　
1　はじめに
2　ポリマー電解質
3　ポリマー電解質用負極材料
4　ポリマー電解質用正極材料
5　まとめ

第16章　フレキシブルラジカルポリマー電池
1　はじめに
2　ラジカルポリマー電池の作動原理と特長
3　ラジカルポリマー電池の位置づけと将来展望
4　新しい有機系電極活物質(多電子系、導電性高分子など)での展開

第17章　全固体薄膜電池と界面構築
1　はじめに
2　全固体薄膜電池
2.1　薄膜電池の特徴
2.2　薄膜電池の構造
3　薄膜電池の作製方法
3.1　材料
3.2　薄膜作製方法
4　PLD法による薄膜電池の作製法
4.1　正極材料の薄膜化
4.2　固体電解質の薄膜化
4.3　負極の薄膜化
5　PLD法による薄膜電池の作製と界面特性
6　まとめ

第18章　リチウム二次電池の全固体化に向けた界面制御　
1　はじめに
2　固体電解質/電極活物質界面で起こる電荷移動反応の熱力学的考察
2.1　活性化エネルギー(Ea)
2.2　前指数因子
2.2.1　Li+移動系
2.2.2　電子移動系(Li析出溶解反応)
3　まとめ

第19章　放射光を用いた全固体リチウム二次電池電極/電解質の界面評価　
1　緒言
2　実験手法
3　電極/電解質界面の修飾
4　界面修飾による電気化学特性の変化
5　深さ分解X線吸収分光法(DR-XAFS)
6　おわりに

第20章　電子線ホログラフィーによる全固体電池反応のその場観察　
1　はじめに
2　電子線ホログラフィーの原理
3　TEM観察用全固体リチウム電池の作製
4　電子線ホログラフィーによる電位分布のその場観察
5　まとめ

【企業における蓄電池の全固体化に向けた研究開発動向と展望編】
第21章　自動車用次世代型全固体電池の研究開発と展望　
1　はじめに
2　全固体電池のメリットと課題
3　活物質の表面コーティングで界面制御
4　固体電解質の化学的安定性
5　界面抵抗と固体電解質の化学的安定性の関係
6　自動車用次世代型全固体電池の展望

第22章　硫化物系無機固体電解質を用いた全固体電池の開発　
1　はじめに
2　硫化物系無機固体電解質の特徴
3　硫化物系無機固体電解質を用いた全固体リチウム電池
4　硫化物系無機固体電解質を用いた全固体リチウム電池の安全性
5　大型(ラミネート型)電池の作製
6　おわりに

第23章　硫化物固体電解質薄膜を用いた全固体リチウム電池の開発　
1　緒言
2　薄膜全固体リチウム電池のデザイン,及び技術課題
3　硫化物固体電解質の薄膜化プロセス
3.1　成膜条件
3.2　Liイオン伝導特性
3.3　Li金属に対する固体電解質膜の化学安定性
4　Li金属の薄膜化プロセス
5　薄膜全固体リチウム電池試作,及び充放電評価
5.1　薄膜全固体リチウム電池試作
5.2　充放電試験結果
6　結言

第24章　バルク型全固体電池の特性向上
1　はじめに
2　固体電解質を用いた電池の課題
3　全固体電池の特性
3.1　出力&寿命特性
3.1.1　LiCoO2正極を用いた全固体電池の特性
3.1.2　正極/固体電解質界面での副生物抑制技術開発
3.2　安全性
3.3　エネルギー密度
3.4　温度特性
4　まとめ

第25章　全固体電池用酸化物ガラスセラミックス電解質の開発
1　はじめに
2　酸化物系固体電解質
3　酸化物系ガラスセラミックス電解質
4　固体電解質の新しい応用
5　新しいガラスセラミックス電解質
6　ガラスセラミックス電解質の全固体電池への応用

第26章　ガラス系電極材料の全固体電池への応用　
1　はじめに
2　リン酸鉄リチウム系結晶化ガラス
3　LFP結晶化ガラスの製造プロセス
4　LFP結晶化ガラスの構造と電池特性
5　スズリン酸系ガラス
6　SnPガラスの電池特性
7　まとめ
リチウムイオン電池の部材開発と用途別応用(普及版)

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シーエムシー出版

2011年刊「リチウムイオン電池の部材開発と用途別応用」の普及版！部材開発、次世代自動車、電車、エコハウスなど、用途別の開発動向と各メーカーの動向、国内外の市場動向についても網羅!!
（監修：金村聖志）

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-------------------------------------------------------------------------
＜＜著者一覧＞＞
※執筆者の所属表記は、2011年当時のものを使用しております。
金村聖志　　　首都大学東京大学院
田渕光春　　　(独)産業技術総合研究所
秋本順二　　　(独)産業技術総合研究所
今泉純一　　　(株)田中化学研究所
本間　剛　　　長岡技術科学大学
小松高行　　　長岡技術科学大学
佐々木龍朗　　住友ベークライト(株)
森山斉昭　　　石原産業(株)
関　志朗　　　(財)電力中央研究所
鳶島真一　　　群馬大学
辰巳砂昌弘　　大阪府立大学
林　晃敏　　　大阪府立大学
荒井健次　　　日本ゼオン(株)
堀江英明　　　日産自動車(株)
小笠正道　　　公益財団法人鉄道総合技術研究所
田口義晃　　　公益財団法人鉄道総合技術研究所
田路和幸　　　東北大学
高田和典　　　(独)物質・材料研究機構
石原達己　　　九州大学　
佐藤正春　　　(株)村田製作所
阿久戸敬治　　島根大学
-------------------------------------------------------------------------
＜＜目次＞＞
第Ⅰ編　部材開発の最前線
第1章　正極材料
1　三元系
1.1　緒　言　
1.2　三元系正極材料の電気化学反応特性
1.3　合成方法
1.4　安定性
1.5　その他の三元系材料
1.6　まとめ
2　酸化物固溶体系
2.1　はじめに
2.2　酸化物固溶体系正極材料の魅力と高容量発現機構
2.3　酸化物固溶体系正極材料の充放電特性制御のために考慮すべき因子
2.4　新規Li2MnO3系正極開発について
2.5　おわりに
3　ガラス結晶化法によるリン酸塩系正極材料の創製
3.1　はじめに
3.2　大型LiB向け正極材の開発動向
3.3　リン酸系正極活物質の特徴
3.4　LiFePO4前駆体ガラスの作製と熱物性
3.5　マンガン置換によるLiMnxFe1-xPO4ガラス形成能と電池特性
3.6　他の候補材料のガラス結晶化
3.7　まとめと今後の展望

第2章　負極材料
1　ハードカーボン系
1.1　はじめに
1.2　ハードカーボンとグラファイト
1.2.1　炭素化の相違
1.2.2　炭素構造の相違
1.3　フェノール樹脂系ハードカーボン材料の研究例
1.3.1　フェノール樹脂類を用いたハードカーボン材
1.3.2　フェノール樹脂系ハードカーボン材の充放電特性
1.4　まとめ
2　チタン系材料
2.1　はじめに
2.2　Li-Ti-O系材料
2.2.1　スピネル型チタン酸リチウムの化学組成、結晶構造、充放電特性
2.2.2　結晶格子の安定による高サイクル特性
2.2.3　粒子サイズ,比表面積の最適化による高負荷特性
2.3　他のチタン系材料
2.3.1　TiO2系材料
2.3.2　H-Ti-O系材料
2.3.3　M-Li-Ti-O系(M=Na,Sr,Ba)材料
2.4　終わりに

第3章　電解液
1　イオン液体電解質系
1.1　はじめに
1.2　イオン液体
1.3　イオン液体を用いたリチウム二次電池の研究・開発
1.4　イオン液体を用いたリチウムイオン二次電池の実現に向けて
1.5　おわりに
2　機能性電解液
2.1　はじめに
2.2　リチウム電池用電解液に要求される基本特性
2.3　電解液の導電率(イオン伝導度)
2.4　電解液の安定性
2.5　リチウムイオン電池用電解液の分類と特徴
2.6　負極表面処理添加剤
2.7　正極表面修飾添加剤
2.8　難燃性電解液
2.9　過充電防止剤
2.10　今後の展開
3　無機ガラス系固体電解質
3.1　はじめに
3.2　ガラス電解質の作製方法
3.3　ガラス電解質の導電率
3.4　ガラスセラミック電解質の導電率
3.5　おわりに

第4章　バインダー
1　はじめに
2　負極用バインダー
2.1　負極用バインダーの種類と特徴
2.2　スラリー作製上の留意点
2.3　乾燥工程上の留意点
2.4　負極用バインダーの電池性能への影響事例
3　正極用バインダー
3.1　正極用バインダーの種類と特徴
3.2　正極用水系バインダー
3.3　水系バインダーの分散性
3.4　水系正極用バインダーを用いた電池の性能
4　まとめ

第Ⅱ編　リチウムイオン電池の用途別応用
第1章　環境車輛用高性能電池の研究開発
1　高性能環境車両用電池システム
2　電池に求められる特性

第2章　高性能二次電池の評価
1　電池の基本的特性と考え方
2　電池の基本的な評価

第3章　電源ハイブリッド型電車における蓄電池システム開発―架線レス・バッテリーLRV―
1　はじめに
2　バッテリー搭載型電車の意義
3　蓄電媒体の選定
3.1　蓄電媒体の選定にあたって
3.2　蓄電媒体に要求されるエネルギー量
3.3　寿命を考慮した搭載エネルギー量の決定
4　急速充電の方式
5　車載バッテリーの温度上昇抑制方策―セル配置による放熱量の推定と温度上昇予測
6　保護系統の開発(安全確保)と車体へのバッテリー分散配置
6.1　主バッテリー
6.2　バッテリー保護系統
6.3　バッテリーモジュール配置
7　バッテリーモニタ装置の開発
7.1　バッテリー充電残量推定および劣化容量推定
7.2　運転台と客室内のディスプレイ表示(エネルギー表示画面とGPSマルチ画面)
8　架線レス・バッテリー走行
8.1　架線レス・バッテリーLRV
8.2　急速充電とバッテリー走行
9　実用化とさらなる展開に向けた期待
9.1　より安全なバッテリーへ
9.2　内部抵抗の低減
9.3　感電防止策
10　おわりに

第4章　エコハウスプロジェクトにおける太陽光発電による直流電力貯蔵リチウムイオン電池
1　3.11以前のエコハウスと電力利用に関する考え方
2　3.11以降のエコハウスと電力利用の考え方
3　これからのスマートコミュニティを構築するためのエコハウスは
4　太陽電池の出力変動をなくすための蓄電システム
5　コンデンサー的な蓄電池利用と系統からの電気のバックアップ
6　一般住宅への適用
7　まとめ

第Ⅲ編　ポストリチウムイオン電池の開発動向
第1章　全固体リチウムイオン電池の開発　　
1　はじめに
2　リチウムイオン電池の課題
3　無機固体電解質を用いた全固体化への期待
4　全固体リチウム電池の歴史
5　固体電解質の開発動向
6　ナノイオニクス
7　おわりに

第2章　金属―空気電池,亜鉛―空気電池,リチウム―空気電池の開発の現状
1　はじめに
2　金属―空気電池の特長と亜鉛―空気電池
3　Li-空気,Li-空気-水2次電池の特徴,開発の現状と課題
4　Li-空気電池2次電池の空気極触媒開発の動向
5　電極反応の解析と空気極触媒
6　空気極触媒としてのメソポーラスMnO2の作成と応用
7　おわりに

第3章　有機二次電池の可能性
1　はじめに
2　有機化合物を活物質とする二次電池の動作原理と特徴
3　多電子系有機二次電池
3.1　ニトロニルニトロキシドラジカル
3.2　キノイド化合物
3.3　トリキノキサリニレン
3.4　ルベアン酸
4　多電子系有機二次電池の可能性

第4章　光空気二次電池の開発
1　はじめに
2　光空気二次電池の概要
2.1　基本構成と充放電反応イメージ
2.2　光充電(自己再生)の原理
3　光充放電機能を実現する光空気二次電池
3.1　負極に水素吸蔵合金を用いた電池系
3.1.1　電池構成
3.1.2　光充放電機能実現への課題
3.1.3　金属水素化物の解離(自己放電)抑制
3.1.4　光充電を実現するエネルギーレベルの形成
3.1.5　SrTiO3-LaNi3.76Al1.24Hn|KOH|O2系電池の光充放電挙動
3.2　金属活物質―半導体複合電極を用いた電池系
3.3　放電生成物の光反応を利用した電池系
4　光空気二次電池の特徴と可能性
5　おわりに

第Ⅳ編　リチウムイオン二次電池の市場
第1章　リチウムイオン電池の生産概況
1　概要
2　市場動向
3　メーカー動向
3.1　三洋電機(パナソニックグループ)
3.2　ソニー
3.3　ジーエス・ユアサ　コーポレーション
3.4　NEC
3.5　日立製作所
3.6　東芝
3.7　その他国内メーカー
3.7.1　エナックス
3.7.2　エリーパワー
3.8　海外メーカー
3.8.1　サムスンSDI
3.8.2　LG化学
3.8.3　BYD(比亜迪)
3.8.4　BAK(比克)
3.8.5　コンチネンタル社
4　用途動向

第2章　構成材料の市場動向
1　主要4部材の市場
2　正極材料
2.1　概要
2.2　市場動向
2.3　メーカー動向
2.3.1　コバルト系メインのメーカー
2.3.2　マンガン系メインのメーカー
2.3.3　ニッケル系メインのメーカー
2.3.4　3元系メインのメーカー
2.3.5　リン酸鉄系メインのメーカー
2.3.6　その他のメーカー
2.3.7　主な海外メーカー
3　負極材料
3.1　概要
3.1.1　炭素系材料
3.1.2　新材料
3.2　市場動向
3.3　メーカー動向
3.3.1　炭素系材料メーカー
3.3.2　新材料系メーカー
3.3.3　海外メーカー
4　電解液・電解質
4.1　概要
4.2　電解液溶質材料
4.3　市場動向
4.4　メーカー動向
4.4.1　六フッ化リン酸リチウム(LiPF6)を溶質に用いるメーカー
4.4.2　六フッ化リン酸リチウム(LiPF6)メーカー
4.4.3　その他の電解液メーカー
5　セパレータ
5.1　概要
5.2　市場動向
5.3　メーカー動向
5.3.1　既存メーカーの動向
5.3.2　新規参入(予定を含む)メーカー

第3章　用途別市場動向
1　大型パワー用途
2　大型エネルギー用途

第4章　ポストリチウムイオン電池動向
1　既存リチウムイオン電池の改良
2　容量が2倍の革新電池
3　容量が3倍以上の革新電池
海藻バイオ燃料(普及版)

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シーエムシー出版

2011年刊「海藻バイオ燃料」の普及版!海藻を利用したバイオ燃料開発の基礎から応用とプロジェクト情報、収率、採算性など抱える問題点とその解決に向けた取組みまでを紹介!!
（監修：能登谷正浩）

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＜＜著者一覧＞＞
※執筆者の所属表記は、2011年当時のものを使用しております。
能登谷正浩　　東京海洋大学
野津　喬　　　農林水産省　大臣官房環境バイオマス政策課
香取義重　　　(株)三菱総合研究所
Jeong-Jun Yoon　　Green Materials Technology Center
Yong Jin Kim　　　Green Process & Material R&D Group
Choul-Gyun Lee　　Department of Biotechnology
浦野直人　　　東京海洋大学
高木俊之　　　東京海洋大学
伊佐亜希子　　(独)産業技術総合研究所
三島康史　　　(独)産業技術総合研究所
澤辺智雄　　　北海道大学
佐藤　実　　　東北大学
佐古　猛　　　静岡大学
岡島いづみ　　静岡大学
七條保治　　　新日鐵化学(株)
岡崎奈津子　　新日鐵化学(株)
松井　徹　　　　東京ガス(株)
中島田豊　　　広島大学
西尾尚道　　　広島大学
石橋康弘　　　熊本県立大学
中道隆広　　　長崎総合科学大学
谷生重晴　　　バイオ水素(株)
若山　樹　　　国際石油開発帝石(株)
-------------------------------------------------------------------------
＜＜目次＞＞
第1章　海藻バイオ燃料の考え方
1　地球温暖化とエネルギー問題
1.1　地球温暖化の原因
1.2　二酸化炭素の排出とバイオ燃料
1.3　自然環境の保全とバイオ燃料生産
2　なぜ海藻なのか?～海藻によるバイオ燃料生産の有効性～
2.1　陸と海の利用環境
2.2　海藻の生育と環境保全の機能
3　バイオ燃料資源としての海藻
3.1　海藻の生産
3.2　大型海藻,コンブやホンダワラの利用
4　海藻バイオ燃料研究とそのアイデアと研究費

第2章　政策・プロジェクト
1　バイオマス活用推進基本計画の概要
1.1　はじめに
1.2　基本計画策定の背景と経緯
1.3　バイオマス・ニッポン総合戦略の総括
1.4　バイオマスの活用の推進に関する施策についての基本的な方針
1.4.1　バイオマスの種類ごとの特性に応じた最大限の利用
1.4.2　食料・木材の安定供給の確保
1.4.3　環境の保全への配慮
1.5　バイオマスの活用推進に関して国が達成すべき目標
1.5.1　将来的に実現すべき社会の姿
1.5.2　2020年における目標
1.6　バイオマスの活用の推進に関し、政府が総合的かつ計画的に講ずべき施策
1.6.1　バイオマスの活用に必要な基盤の整備
1.6.2　バイオマス又はバイオマス製品等を供給する事業の創出等
1.6.3　バイオマス製品等の利用の促進
1.6.4　その他
1.7　バイオマスの活用に関する技術の研究開発に関する事項
1.7.1　技術の研究開発の重要性とその推進に当たっての基本的事項
1.7.2　廃棄物系バイオマスの有効利用に関する技術開発の基本的な方向性
1.7.3　未利用バイオマスの有効利用に関する技術開発の基本的な方向性
1.7.4　バイオマスの高度利用に向けて中期的に解決すべき技術的課題
1.7.5　低炭素社会の実現に向けて長期的に取り組むべき技術開発の方向性
1.8　まとめ
2　アポロ&ポセイドン構想2025の現状と課題
2.1　はじめに
2.2　アポロ&ポセイドン構想2025
2.2.1　アポロ&ポセイドン構想2025とは
2.2.2　研究開発のあゆみ
2.2.3　アポロ&ポセイドン構想2025の関連プロジェクト
2.3　革新的バイオエネルギー変換技術の研究開発
2.3.1　アポロ&ポセイドン構想2025の実現方策
2.3.2　大型海藻のバイオ燃料化の課題
2.3.3　革新的バイオエネルギー変換技術の開発
2.3.4　大型海藻の増養殖と収穫
2.4　今後の課題
2.4.1　既存の行政施策の課題
2.4.2　原料価格問題
2.4.3　社会状況変化への対応
2.5　おわりに
3　韓国の海藻バイオマス開発プロジェクト
3.1　はじめに
3.2　バイオエネルギーと食糧問題
3.3　韓国における海藻類バイオエネルギー開発の正当性
3.4　韓国の海洋バイオエネルギー政策及び技術開発プロジェクト
3.5　結論

第3章　バイオエタノール生産技術
1　酵母発酵によるアオサ・ホテイアオイからのエタノール生産
1.1　はじめに
1.2　海洋バイオマス(アオサ・ホテイアオイを中心として)
1.2.1　アオサ(Ulva属)
1.2.2　ホテイアオイ(Eichhornia crassipes)
1.3　アオサ・ホテイアオイ体内の多糖類とその糖化工程
1.4　糖化液のエタノール発酵
1.5　酵母によるエタノール生産効率の改善について
1.6　おわりに
2　大型緑藻類からのエタノール生産技術
2.1　はじめに
2.2　緑藻が生産する多糖類
2.3　緑藻の単糖の組成と含有量
2.4　緑藻の全グルコース量と貯蔵性デンプン量
2.5　水熱前処理,酵素糖化およびエタノール発酵の検討
2.5.1　水熱前処理による酵素糖化性
2.6　シオグサ・ジュズモの酵素糖化
2.7　酵素糖化液を用いたエタノール発酵
2.8　酵素糖化およびエタノール発酵に与える塩分の影響
2.9　高基質濃度での酵素糖化およびエタノール発酵
2.10　おわりに
3　マリンビブリオを活用した海藻からのエタノール生産
3.1　はじめに
3.2　我が国におけるエネルギー需給とエネルギー生産に果たす水産分野の取り組み
3.2.1　エネルギー需給の動向
3.2.2　水産分野での取り組み
3.3　マリンビブリオを利用した海洋バイオ燃料の生産
3.3.1　エタノール発酵能の高い海洋微生物の探索
3.3.2　エタノール生産の最適化
3.4　マリンビブリオによるエタノール-水素同時生産
3.5　マリンビブリオのバイオマス燃料産生に関与する遺伝子
3.6　おわりに
4　連続発酵による海藻からの高効率エタノール生産技術
4.1　どうして海藻を利用してのエタノール生産か
4.2　エタノール原料としての海藻バイオマス
4.3　海藻からのエタノール生産工程
4.3.1　液化
4.3.2　糖化
4.3.3　エタノール発酵
4.4　発電所冷却水取水口に集まる海藻から効率的エタノール生産
4.5　今後の課題

第4章　亜臨界水による海藻の燃料化技術
1　はじめに
2　亜臨界水とは
3　海藻の油化
3.1　バッチ実験装置
3.2　亜臨界水による海藻の分解・油化
4　おわりに

第5章　バイオマスガス生産技術
1　海藻ごみからのメタン生産技術
1.1　海藻バイオマス(海藻ごみ)事例
1.2　海藻からのメタン生産
1.3　海藻メタン発酵実証事例
1.3.1　海藻原料
1.3.2　実証試験装置
1.3.3　海藻のメタン発酵試験
1.3.4　残渣利用
1.4　まとめ
2　海藻のメタン発酵技術
2.1　海藻のカスケード利用システムの中でのメタン発酵の役割
2.2　海藻のメタン発酵過程
2.3　海藻のメタン発酵収率
2.4　海藻のメタン発酵条件
2.5　海藻のメタン発酵装置
2.6　藻類のメタン発酵の問題点
2.7　最後に
3　海藻からのメタン製造技術
3.1はじめに
3.2　高温可溶化メタン発酵
3.3　ワカメを使用したメタン発酵
3.4　おわりに

第6章　バイオ水素生産技術　　
1 海藻バイオマス発酵水素生産技術
1.1　発酵水素発生の経路と代謝産物
1.2　バクテリアの水素発生速度と水素収率
1.3　海藻バイオマスからの水素生産性
1.4　水素発酵と塩分の影響
1.5　海藻バイオマスによるエネルギー自給の可能性
1.6　各種発酵エネルギー変換法とのエネルギー変換効率比較
1.7　結言
2　光合成微生物(藻類・光合成細菌)による光水素生産
2.1　緒言
2.2　光合成微生物による光水素生産技術の適用分野
2.2.1　CO2有効利用技術としての適用
2.2.2　廃水処理・廃熱回収への適用
2.2.3　副生産物生産への適用
2.2.4　再生可能エネルギーに関する法対応としての適用
2.3　光合成微生物による光水素生産のメカニズム
2.3.1　光合成微生物による光水素生産の原理
2.3.2　光合成微生物による光水素生産の酵素
2.4　光合成微生物による光水素生産のプロセス及びシステム
2.4.1　気体燃料
2.4.2　固体燃料
2.4.3　液体燃料
2.4.4　フォトバイオリアクター
2.4.5　密閉型フォトバイオリアクター
2.4.6　開放型フォトバイオリアクター
2.5　IEA-HIA Annex 21 Extendedの活動
2.5.1　Abiological Systems
2.5.2　Dark BioHydrogen Systems
2.5.3　Photo BioHydrogen Systems
2.5.4　Bio-Inspired Fuel Cells
2.5.5　Over All Analysis
2.6　結言
ビタミンの科学と最新応用技術(普及版)

￥4,840

シーエムシー出版

2011年刊「ビタミンの科学と最新応用技術」の普及版!新しいビタミンの機能、誘導体の開発動向、疾病とビタミンの関連など、注目されるテーマを第一線で活躍する研究者27名が執筆!!
（監修：糸川嘉則）


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＜＜著者一覧＞＞
※執筆者の所属表記は、2011年当時のものを使用しております。
早川享志　　　岐阜大学　
糸川嘉則　　　仁愛大学　
渡邊敏明　　　兵庫県立大学
澤村弘美　　　兵庫県立大学　
渡辺恭良　　　(独)理化学研究所　
犬塚　學　　　仁愛大学　
榎原周平　　　兵庫県立大学　
翠川　裕　　　鈴鹿医療科学大学　
柴田克己　　　滋賀県立大学　
森脇久隆　　　岐阜大学
中西憲幸　　　HMN赤坂クリニック
石神昭人　　　東京都健康長寿医療センター研究所　
久保寺登　　　活性型ビタミンD誘導体研究所
阿部皓一　　　エーザイ(株)エーザイジャパン
中川公恵　　　神戸薬科大学　
青山勝彦　　　オルト(株)
木村忠明　　　(株)ヘルスビジネスマガジン社　
渭原　博　　　東邦大学　
橋詰直孝　　　和洋女子大学　
鳴瀨　碧　　　仁愛大学　
平池秀和　　　帝京短期大学　
西野輔翼　　　立命館大学　
瀧谷公隆　　　大阪医科大学　
玉井　浩　　　大阪医科大学　
池田涼子　　　仁愛大学　
浦野四郎　　　芝浦工業大学　
高津博勝　　　Industrial University of Selangor
-------------------------------------------------------------------------
＜＜目次＞＞
第1章　ビタミンの基礎知識
1　ビタミン発見の歴史
1.1　はじめに
1.2　東洋における脚気の蔓延とビタミンB1の発見
1.3　西洋におけるペラグラの蔓延とナイアシンの発見
1.4　ビタミンCの発見とビタミンのA,B,C
1.5　その他のB群ビタミンの発見
1.6　脂溶性ビタミンの発見
1.7　脚気とビタミンの発見
2　ビタミンの定義と必要量・摂取量
2.1　ビタミンの定義
2.2　ビタミンの必要量
2.3　ビタミンの摂取量
3　ビタミン様作用物質
3.1　ユビキノン
3.2　リポ酸
3.3　コリン
3.4　イノシトール
3.5　カルニチン
3.6　オロト酸
3.7　p-アミノ安息香酸
3.8　ビタミンP
3.9　ビタミンU
3.10　ピロロキノリンキノン
3.11　パンガミン酸
3.12　ビオプテリン

第2章　新しいビタミンの機能
1　ビタミンと疲労
1.1　疲労とは?　疲労の研究進展と解明されてきたメカニズム概説
1.2　疲労の計測とバイオマーカー
1.3　疲労動物モデルを用いた研究
1.4　抗疲労食品素材の開発
1.5　ビタミンと疲労
1.6　まとめ
2　遺伝子に働く脂溶性ビタミン:先天性代謝異常症の遺伝子診断への応用
2.1　はじめに
2.2　ビタミンDの働きとしくみ
2.3　活性型ビタミンD3の先天性代謝異常症の遺伝子診断への応用
2.3.1　フルクトース 1,6-ビスフォスファターゼ(FBPase)欠損症(OMIN #229700)
2.3.2　活性型ビタミンD3によるフルクトース 1,6-ビスフォスファターゼ(FBPase)遺伝子の発現誘導
2.3.3　FBPase欠損症の遺伝子診断法の確立と臨床応用
2.3.4　脂溶性ビタミンによるヒトFBPase 遺伝子の転写誘導メカニズムの解明
2.4　おわりに
3　葉酸の機能
3.1　はじめに
3.2　葉酸の吸収,輸送,排泄
3.3　葉酸の生化学的機能
3.4　葉酸の生理機能と欠乏症
3.5　葉酸の分析法
4　ビタミンC(アスコルビン酸)による食中毒原因菌検出への応用
4.1　はじめに
4.2　アスコルビン酸の抗菌活性
4.3　アスコルビン酸のサルモネラ硫化水素産生に及ぼす影響
4.3.1　通常のサルモネラ分離
4.3.2　MY現象および,ミドリングの発見
4.3.3　MY現象におけるサルモネラの特異性
4.3.4　ラオスにおけるアスコルビン酸を用いたサルモネラの検出調査
4.3.5　ラオス市場における食品衛生の現状
4.4　まとめ

第3章　食品とビタミン
1　食品中のビタミンの形態とヒトにおける消化・吸収・貯蔵ならびに食品中のビタミン測定方法
1.1　脂溶性ビタミン
1.1.1　ビタミンA
1.1.2　ビタミンD
1.1.3　ビタミンE
1.1.4　ビタミンK
1.2　水溶性ビタミン(B群ビタミン)
1.2.1　ビタミンB1
1.2.2　ビタミンB2
1.2.3　ビタミンB6
1.2.4　ビタミンB12
1.2.5　ナイアシン
1.2.6　パントテン酸
1.2.7　葉酸
1.2.8　ビオチン
1.3　水溶性ビタミン(ビタミンC)
2　食品の貯蔵・加工・調理過程におけるビタミンの損失
2.1　脂溶性ビタミン
2.1.1　ビタミンA
2.1.2　ビタミンD
2.1.3　ビタミンE
2.1.4　ビタミンK
2.2　水溶性ビタミン(B群ビタミン)
2.2.1　ビタミンB1
2.2.2　ビタミンB2
2.2.3　ビタミンB6
2.2.4　ビタミンB12
2.2.5　ナイアシン
2.2.6　パントテン酸
2.2.7　葉酸
2.2.8　ビオチン
2.3　水溶性ビタミン(ビタミンC)
3　ビタミンの良好な供給源
3.1　脂溶性ビタミン
3.1.1　ビタミンA
3.1.2　ビタミンD
3.1.3　ビタミンE
3.1.4　ビタミンK
3.2　水溶性ビタミン(B群ビタミン)
3.2.1　ビタミンB1
3.2.2　ビタミンB2
3.2.3　ビタミンB6
3.2.4　ビタミンB12
3.2.5　ナイアシン
3.2.6　パントテン酸
3.2.7　葉酸
3.2.8　ビオチン
3.3　水溶性ビタミン(ビタミンC)
4　食事中のビタミンの生体利用率
4.1　脂溶性ビタミン
4.1.1　ビタミンA
4.1.2　ビタミンD
4.1.3　ビタミンE
4.1.4　ビタミンK
4.2　水溶性ビタミン(B群ビタミン)
4.3　水溶性ビタミン(ビタミンC)

第4章　薬剤・サプリメントとビタミン
1　ビタミンA誘導体の開発
1.1　はじめに
1.2　ビタミンA誘導体開発の歴史
1.3　実地臨床におけるビタミンA誘導体の効果
1.4　ポリエン骨格を持つレチノイド
1.5　芳香族レチノイド
1.6　レキシノイド
1.7　アンタゴニスト
1.8　おわりに
2　ビタミンB12誘導体の開発
2.1　はじめに
2.2　生体内に存在する4種類のビタミンB12
2.3　4種類のビタミンB12の開発と臨床応用
2.4　メチルB12の開発とメチル水銀問題
2.5　メチルB12は末梢性神経障害治療剤
2.6　メチルB12の臨床応用
2.6.1　乏精子症の精子数を改善
2.6.2　睡眠覚醒リズム障害のリズムを同調
2.6.3　認知症の知的機能を改善
2.7　最近のトピックス
2.7.1　ALSに対するメチルB12の研究
2.7.2　動脈硬化のリスクファクター―ホモシステイン―
2.8　おわりに
3　ビタミンC誘導体の開発
3.1　ビタミンCの化学構造
3.2　ビタミンCの立体異性体,エリソルビン酸
3.3　水溶液中でのビタミンCの解離
3.4　ビタミンCの還元力
3.5　ビタミンCの再生
3.6　ビタミンC誘導体
3.7　ビタミンC誘導体の皮膚への浸透性
3.8　ビタミンC誘導体のコラーゲン遺伝子発現促進効果
3.9　食品添加物としてのビタミンCおよびビタミンC誘導体
3.10　今後のビタミンC誘導体の開発
4　ビタミンD誘導体の開発
4.1　はじめに
4.2　第一の節目におけるビタミンDの生理的意義の発見
4.3　第二の節目における活性型ビタミンDの発見と臨床応用
4.4　第三の節目における活性型ビタミンD誘導体の創薬研究
4.5　おわりに
5　ビタミンE誘導体の開発
5.1　ビタミンEの概要
5.2　ビタミンE誘導体の種類
5.3　ビタミンE誘導体の生物活性・国際単位
5.4　ビタミンE誘導体の物性
5.5　ビタミンE誘導体の吸収
5.6　注目される誘導体
5.6.1　コハク酸エステル
5.6.2　リン酸エステル
5.6.3　ジメチルグリシン誘導体
5.6.4　モノグルコシド
5.6.5　その他の誘導体
5.7　おわりに
6　ビタミンK2誘導体の開発
6.1　はじめに
6.2　ビタミンKの化学構造
6.3　ビタミンKの体内分布
6.4　ビタミンKサイクル
6.5　ビタミンKの生理作用
6.5.1　血液凝固に対する作用
6.5.2　血管石灰化に対する作用
6.5.3　骨に対する作用
6.6　メナキノン-4の生合成
6.7　メナキノン-4生合成の生物学的意義
6.8　ビタミンK製剤・ビタミンKサプリメント・保健機能食品
6.9　おわりに
7　マーケティングとビタミン
7.1　ビタミンサプリメントの黎明
7.1.1　マーケティングとビタミンという表題
7.1.2　ビタミンサプリメントとは何か
7.1.3　ビタミンサプリメント―わが国では
7.1.4　ビタミンサプリメントの黎明―渡辺正雄らの功績を中心に
7.1.5　サプリメントが何故必要とされるのか
7.1.6　ノーベル賞受賞者,ポーリング博士のVC大量投与
7.1.7　ウィリアムズ教授の「完全栄養」
7.1.8　ウィリアムズ博士の「保健量」
7.1.9　渡辺正雄とビタミンB群サプリメントの開発
7.2　サプリメントマーケットの展開と未来
7.2.1　再び伸びに転じた健康食品市場
7.2.2　通販の伸びが市場の伸び支える
7.2.3　ベーシックなビタミンサプリ
7.2.4　ビタミンサプリが市場形成された理由
7.2.5　日米の産業形成にも大きな影響
7.2.6　"栄養補助食品"の登場
7.2.7　ビタミンEに製粉企業など大手が参入
7.2.8　西武のバイタミンショップ
7.2.9　健康食品の規格基準づくり
7.2.10　アメリカで制度化の動き
7.2.11　日本で機能性食品からトクホへ
7.2.12　抗酸化・抗炎症機能の時代へ
7.2.13　栄養補助食品企業に新たな時代が
7.2.14　テレビ発の健康食品ブームとドラッグストア
7.2.15　ネットワークビジネスが拡大
7.2.16　通販の価格破壊と健康食品の大衆化
7.2.17　栄養補助食品にも効果表示が
7.2.18　医療への健康食品の利用へ
7.2.19　注目されるビタミンの効果
7.2.20　2030年には6000億円市場にも

第5章　ビタミンの検査・栄養状態の判定
1　はじめに
2　ビタミンB1
2.1　血液の検査
2.2　血清の検査
2.3　尿の検査
2.4　関連する検査
3　ビタミンB2
3.1　血液の検査
3.2　血清の検査
3.3　尿の検査
3.4　関連する検査
4　ビタミンB6
4.1　血液の検査
4.2　血清の検査
4.3　尿の検査
4.4　関連する検査
5　ビタミンB12
5.1　血液の検査
5.2　血清の検査
5.3　尿の検査
5.4　関連する検査
6　葉酸
6.1　血液の検査
6.2　血清の検査
6.3　尿の検査
6.4　関連する検査
7　ナイアシン
7.1　血液の検査
7.2　血清の検査
7.3　尿の検査
7.4　関連する検査
8　パントテン酸
8.1　血液の検査
8.2　血清の検査
8.3　尿の検査
9　ビオチン
9.1　血液の検査
9.2　血清の検査
9.3　尿の検査
9.4　関連する検査
10　ビタミンC
10.1　血液の検査
10.2　血清の検査
10.3　尿の検査
11　ビタミンA
11.1　血液の検査
11.2　血清の検査
11.3　尿の検査
11.4　関連する検査
12　ビタミンD
12.1　血液の検査
12.2　血清の検査
12.3　尿の検査
12.4　関連する検査
13　ビタミンE
13.1　血液の検査
13.2　血清の検査
13.3　尿の検査
13.4　関連する検査
14　ビタミンK
14.1　血液の検査
14.2　血清の検査
14.3　尿の検査
14.4　関連する検査

第6章　疾患とビタミン
1　ビタミン欠乏症
1.1　ビタミン欠乏症とは
1.2　ビタミン欠乏症
1.2.1　水溶性ビタミン欠乏症
1.2.2　脂溶性ビタミン欠乏症
2　ビタミン過剰症
2.1　はじめに
2.2　脂溶性ビタミン
2.2.1　ビタミンA
2.2.2　ビタミンD
2.2.3　ビタミンE
2.2.4　ビタミンK
2.3　水溶性ビタミン
2.3.1　ビタミンB1
2.3.2　ビタミンB2
2.3.3　ナイアシン
2.3.4　パントテン酸
2.3.5　ビタミンB6
2.3.6　葉酸
2.3.7　ビタミンB12
2.3.8　ビオチン
2.3.9　ビタミンC
3　癌とビタミン
3.1　はじめに
3.2　ビタミンA,レチノイド,カロテノイド
3.3　ビタミンD
3.4　ビタミンE
3.5　ビタミンK
3.6　ビタミンC
3.7　ビタミンB2
3.8　ビタミンB6
3.9　ビタミンB12
3.10　葉酸
3.11　ナイアシン
3.12　ビタミン様物質
3.13　おわりに
4　循環器疾患とビタミン
4.1　ビタミンAと循環器疾患
4.1.1　ビタミンAの機能・代謝
4.1.2　ビタミンAと先天性心疾患
4.2　ビタミンB群および葉酸と循環器疾患
4.2.1　ビタミンB群,葉酸とホモシステイン
4.2.2　ホモシステインと循環器疾患
4.3　ビタミンEと循環器疾患
4.3.1　ビタミンEの機能・代謝
4.3.2　ビタミンEと循環器疾患の発症予防
4.4　ビタミンKと循環器疾患
4.4.1　ビタミンKの機能・代謝
4.4.2　ビタミンKと循環器疾患
5　ビタミンAと糖尿病―インスリン抵抗性と脂肪細胞分化抑制―
5.1　背景
5.2　RBPのインスリン抵抗性促進作用
5.3　ビタミンAによるエネルギー代謝調節
6　老化とビタミン
6.1　はじめに
6.2　老化の要因を説明する学説
6.3　老化をもたらす生体の酸化損傷とビタミンEによる防御
6.4　老化と酸化ストレスによる認識機能障害とビタミンEによる防御
6.5　老化にともなう認識機能低下をビタミンで改善させる研究状況
6.5.1　食物摂取による認識機能改善
6.5.2　脂溶性ビタミンによる認識機能改善
6.5.3　水溶性ビタミンによる認識機能改善
6.6　おわりに
計測・モニタリング技術―化学計測・計装の最先端とその応用―(普及版)

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（監修：山下善之）

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＜＜著者一覧＞＞
※執筆者の所属表記は、2011年当時のものを使用しております。
山下善之　　　東京農工大学
榊原　潤　　　筑波大学
井藤浩志　　　(独)産業技術総合研究所
久保真治　　　(独)日本原子力研究開発機構(JAEA)
長家康展　　　(独)日本原子力研究開発機構(JAEA)
船津公人　　　東京大学
金子弘昌　　　東京大学
加納　学　　　京都大学
鄭　　立　　　(株)山武
笹岡英毅　　　(株)山武
源吉　聡　　　横河電機(株)
喜多井剛志　　(株)山武
米山　徹　　　千代田化工建設(株)
久保内昌敏　　東京工業大学
山下　亨　　　出光興産(株)
寒川誠二　　　東北大学
高見昭憲　　　(独)国立環境研究所
大原寿樹　　　横河電機(株)
佐藤義雄　　　荏原実業(株)
勝木雅人　　　横河電機(株)
三澤健太郎　　東京工業大学
藤井正明　　　東京工業大学
-------------------------------------------------------------------------
＜＜目次＞＞
第1章　総論
1　はじめに
2　センシング・分析技術
3　システム化技術
4　計測・モニタリング技術の応用
5　おわりに

第2章　先端計測分析技術
1　レーザ誘起蛍光法による水の温度と濃度の計測
1.1　はじめに
1.2　蛍光強度
1.3　濃度の計測
1.4　蛍光染料の最適濃度
1.5　消光について
1.6　温度の計測
1.7　二色LIF法への発展
1.8　その他の応用例
2　原子間力顕微鏡による精密ナノ計測
2.1　原子間力顕微鏡装置の特徴
2.2　原子間力顕微鏡装置
2.3　形状測定のためのカンチレバー選択と測定モード
2.4　測定例
2.5　液中アプリケーション
2.6　ナノ物性計測とカンチレバー
2.7　おわりに
3 放射線によるオンライン組成計測
3.1　化学プロセスシステムにおける放射線利用計測
3.1.1　化学プロセスシステムにおける組成計測
3.1.2　放射線を利用する計測の特徴
3.2　放射線源と検出器
3.2.1　放射線の種類
3.2.2　放射性同位体
3.2.3　密封線源
3.2.4　放射線の検出器
3.3　放射線と物質との相互作用
3.3.1　光子と物質との相互作用
3.3.2　中性子と物質の相互作用
3.4　放射線による組成計測方法
3.4.1　放射線密度計による組成計測
3.4.2　厚さが一定でない試料の組成計測
3.4.3　放射線透過によるイオウ成分計測
3.4.4　石油・水・ガス混合物の成分比率計測
3.4.5　試料のかさ密度を補正する中性子線源による水分量計測
3.4.6　熱化学水素製造プロセスに用いる溶液の組成計測

第3章　システム技術
1　ソフトセンサー―測定困難な対象を高精度で推定する技術―
1.1　ソフトセンサーとは
1.2　ソフトセンサーの役割
1.3　ソフトセンサーの課題
1.4　ソフトセンサーの研究例
1.5　おわりに
2　多変量統計的プロセス管理
2.1　はじめに
2.2　主成分分析
2.3　主成分分析に基づく多変量統計的プロセス管理
2.4　寄与プロットによる異常原因の特定
2.5　動特性の取り扱い
2.6　バッチプロセスの管理
2.7　品質変数の取り扱い
2.8　様々な運転条件への対処
2.9　独立成分分析の利用
2.10　おわりに
3　プロセス・オートメーション用センサー・ネットワーク
3.1　はじめに
3.2　プロセス・オートメーション用センサー・ネットワークとは
3.3　プロセス・オートメーション用センサー・ネットワークへの技術要求
3.3.1　通信信頼性
3.3.2　実時間性
3.3.3　通信距離
3.3.4　防爆・防水対応
3.3.5　消費電力
3.3.6　長期安定供給
3.4　プロセス・オートメーション用センサー・ネットワークの分類
3.4.1　4～20mA電流ループ
3.4.2　フィールドバス
3.4.3　HART通信
3.5　プロセス・オートメーション用ワイヤレス・センサー・ネットワーク
3.5.1　ワイヤレス・センサー・ネットワークのアプリケーション
3.5.2　ワイヤレス・センサー・ネットワークの技術要素
3.5.3　ワイヤレス・センサー・ネットワークの標準化動向
3.6　おわりに
4　プラント時系列データ解析
4.1　はじめに
4.2　時系列データ解析
4.3　時間周波数解析
4.4　ウェーブレット変換とは
4.5　ウェーブレット変換の定義
4.6　ウェーブレット変換によるプラント時系列データの解析
5　計測・制御システムと運転監視
5.1　はじめに
5.2　DCSのアーキテクチャ
5.3　DCSのコントローラ概要
5.3.1　制御演算
5.3.2　コントローラの入出力部
5.4　DCSのHMI(Human Machine Interface)概要
5.4.1　計器画面
5.4.2　グラフィック監視画面
5.4.3　アラームサマリ画面
5.4.4　トレンド監視画面
5.5　高度アラーム監視
5.5.1　複数プロセス値の相関関係を監視(領域監視)
5.5.2　統合アラーム管理
5.6　DCSの課題と今後の展開
6　無線計装システム
6.1　はじめに
6.2　無線計装システムと無線通信技術
6.2.1　無線LAN
6.2.2　無線PAN
6.2.3　共存
6.3　無線計装システムの導入事例
6.3.1　防火用水タンクレベル監視
6.3.2　低温貯蔵庫内温度監視・ドア密閉状態監視
6.3.3　ガス漏洩検知
6.4　無線計装システムへの期待
6.5　おわりに
7　プロセス安全計装システム
7.1　はじめに
7.2　機能安全規格
7.3　安全とリスク
7.4　安全計装システムのライフサイクル
7.5　安全計装システム設計
7.5.1　プロセス危険解析(PHA: Process Hazard Analysis)
7.5.2　必要安全度水準の決定(SIL Assignment)
7.5.3　安全計画(Safety Plan)
7.5.4　構成ループの評価検討(SIL Verification)
7.5.5　ハードウェアデザイン
7.6　改訂IEC 61508
7.7　おわりに

第4章　応　用
1　装置材料の腐食モニタリング
1.1　はじめに
1.2　化学装置内部の腐食モニタリング
1.2.1　UT法による腐食モニタリング
1.2.2　物理的,化学的手法による腐食モニタリング
1.2.3　電気化学的腐食モニタリング
1.2.4　電気化学ノイズ法の概要
1.3　大気腐食モニタリング
1.3.1　ACMセンサの概要
1.3.2　大気腐食モニタリングの鋼構造物への適用例
1.3.3　大気腐食モニタリングのCUIへの適用例
1.4　有機材料の腐食モニタリング
1.4.1　環境液浸透をモニタリングする試み
1.4.2　樹脂劣化反応をモニタリングする試み
1.5　おわりに
2　石炭ボイラ内部の燃焼・灰溶融状態のモニタリングと運転管理
2.1　はじめに
2.2　高温炉内監視カメラの仕様・特長
2.3　ボイラへの設置方法
2.3.1　簡易設置
2.3.2　遠隔操作回転システム
2.4　実機ボイラ設置事例
2.4.1　コーナー燃焼方式
2.4.2　対向燃焼方式
2.5　おわりに
3　プラズマプロセスダメージリアルタイムモニタリング
3.1　はじめに
3.2　オンウェハプラズマモニタリングセンサ
3.2.1　電荷蓄積量センサ
3.2.2　紫外線照射損傷センサ
3.2.3　センサシステムイメージ
3.3　おわりに
4　大気エアロゾルのモニタリング
4.1　はじめに
4.2　大気エアロゾルの動態
4.2.1　発生
4.2.2　輸送
4.2.3　反応
4.2.4　消失
4.3　エアロゾル質量分析計とその観測結果の解析
4.3.1　エアロゾル質量分析計の構造と測定法
4.3.2　観測例とその解釈
4.4　おわりに
5　近赤外分光分析によるモニタリング
5.1　はじめに
5.2　近赤外線とは
5.3　単位について
5.4　近赤外分光分析計について
5.5　近赤外分光分析法について
5.6　近赤外分光分析における定量法
5.7　オンライン測定への応用例
5.7.1　調合・調製プロセス
5.7.2　バッチ反応の終点モニタへの応用例
5.7.3　不純物監視
5.7.4　混酸の測定
5.7.5　エチレンプラントのモニタリング
5.7.6　ブチルゴム製造プロセスへの応用
5.8　おわりに
6　多項目オンライン自動計測システムによる水処理プロセスの効率運用と安全管理
6.1　はじめに
6.2　装置の概要
6.3　本計測システムの特徴
6.4　測定原理
6.4.1　光学式検出器(spectro::lyser)
6.4.2　電気化学式検出器
6.4.3　蛍光式検出器(oxi::lyser)
6.4.4　演算・表示器(con::stat)
6.5　光学式検出器(spectro::lyser)の校正について
6.6　プロセス・水質の異常監視
6.6.1　プロセスおよび処理排水の水質の異常監視
6.6.2　地下水の水質異常監視
6.7　下水処理施設における効率運用
6.8　オンライン計測
6.9　おわりに
7　生産エネルギーの見える化―生産ラインにおけるエネルギー無駄ゼロへ導くIT活用―
7.1　はじめに
7.2　FEMSの位置付け
7.3　工場の省エネ活動の課題
7.4　省エネ活動の体制構築
7.5　工場におけるエネルギーの「見える化」
7.6　EMS(Energy Management System)
7.7　省エネ事例
7.7.1　見える化から実現した省エネ効果事例
7.7.2　大手化学メーカーの製造エネルギーの把握から明らかになった省エネ事例
7.8　おわりに
8　燃焼排出ガス中の有害物質のリアルタイム濃度計測
8.1　はじめに
8.2　REMPI法とは
8.3　REMPI法の原理
8.4　超音速ジェット
8.5　装置構成
8.5.1　レーザー部
8.5.2　真空装置部
8.6　実際の分析例
8.7　さらなる応用
ナノカーボンの応用と実用化―フラーレン,ナノチューブ,グラフェンを中心に―(普及版)

￥6,600

シーエムシー出版

2011年刊「ナノカーボンの応用と実用化」の普及版!急速に研究開発が進むナノカーボン材料の応用と実用化、ナノカーボン材料の安全性、標準化について国内の一流研究者が執筆!!
（監修：篠原久典）

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＜＜著者一覧＞＞
※執筆者の所属表記は、2011年当時のものを使用しております。
篠原久典　　　名古屋大学　
有川峯幸　　　フロンティアカーボン(株)　
瀧本裕治　　　東洋炭素(株)　
井上　崇　　　東洋炭素(株)　
岡田洋史　　　東北大学　
笠間泰彦　　　イデア・インターナショナル(株)　
三宅邦仁　　　住友化学(株)　
増野匡彦　　　慶應義塾大学　
乾　重樹　　　大阪大学
山名修一　　　ビタミンC60バイオリサーチ(株)　
北口順治　　　三菱商事(株)　
橋本　剛　　　(株)名城ナノカーボン
佐藤謙一　　　東レ(株)　
角田裕三　　　(有)スミタ化学技術研究所
宮田耕充　　　名古屋大学　
浅利琢磨　　　パナソニック(株)　
林　卓哉　　　信州大学　
岩井大介　　　(株)富士通研究所　
秋庭英治　　　クラレリビング(株)
長谷川雅考　　(独)産業技術総合研究所　
永瀬雅夫　　　徳島大学　
塚越一仁　　　(独)物質・材料研究機構
宮崎久生　　　(独)物質・材料研究機構
小高隼介　　　(独)物質・材料研究機構　
村上睦明　　　(株)カネカ　
後藤拓也　　　三菱ガス化学(株)　
小林俊之　　　ソニー(株)　
日浦英文　　　日本電気(株)(NEC)　
Michael V.Lee (独)物質・材料研究機構　
大淵真理　　　(株)富士通研究所　　
白石誠司　　　大阪大学　
阿多誠文　　　(独)産業技術総合研究所　
永井裕祟　　　名古屋大学　
豊國伸哉　　　名古屋大学　　
市原　学　　　名古屋大学
栁下皓男　　　JFEテクノリサーチ(株)　
大塚研一　　　JFEテクノリサーチ(株)
-------------------------------------------------------------------------
＜＜目次＞＞
第1章　ナノカーボン研究の展開と実用化に向けて
1　ナノカーボン研究のはじまりと展開
2　ナノカーボンは応用されなくては
3　グラフェンは,どうか?
4　ナノカーボンを安全に実用化するために

第2章　フラーレン
1　工業生産と応用展開
1.1　フラーレンの製品種類
1.2　フラーレンの工業生産
1.2.1　フラーレン工業生産の概要
1.2.2　製造プロセス設計の観点から活用されるフラーレン特性
1.2.3　最近の製造技術トピックス
1.3　フラーレンの応用展開
1.3.1　フラーレン応用展開概要
1.3.2　有機薄膜太陽電池への応用
1.3.3　半導体プロセス材料への応用
1.3.4　CFRP等の複合材料や樹脂への添加剤応用
1.3.5　炭素ソースとしての応用
2　ナノカーボン原料・材料
2.1　はじめに
2.2　フラーレン、カーボンナノチューブの基礎
2.2.1　フラーレン
2.2.2　カーボンナノチューブ
2.3　アーク放電法によるナノカーボン製造用の原料
2.3.1　金属内包フラーレン合成用のロッド
2.3.2　単層カーボンナノチューブ合成用のロッド
2.4　ナノカーボンの分離・精製
2.4.1　金属内包フラーレンの分離・精製
2.4.2　単層カーボンナノチューブの純化
2.5　ナノカーボンの新しい合成方法とその原料
2.6　おわりに
3　C60内包フラーレン:生成と分離
3.1　はじめに
3.1.1　金属内包C60フラーレン研究の発端
3.1.2　金属内包C60フラーレンの抽出精製
3.1.3　アルカリ金属内包C60フラーレン
3.1.4　後期遷移金属内包C60
3.2　非金属原子内包C60フラーレン
3.2.1 水素内包C60フラーレン
3.2.2　希ガス内包C60フラーレン
3.2.3　窒素内包C60フラーレン
3.3　おわりに
4　有機薄膜太陽電池
4.1　有機薄膜太陽電池の開発動向
4.1.1　歴史
4.1.2　有機薄膜太陽電池とは
4.1.3　有機薄膜太陽電池の現状と課題
4.1.4　 p型共役系高分子およびn型フラーレンの開発例
4.2　当社の有機薄膜太陽電池開発状況
4.2.1　OPV開発の背景
4.2.2　開発状況
4.3　今後の展開
5　金属内包フラーレンの造影剤応用
5.1　はじめに
5.2　MRI造影剤とGd金属内包フラーレン
5.3　Gd内包フラーレンの合成と分離
5.4　Gd@C82(OH)40の合成とMRI造影能
5.5　ケージ構造の強化を狙った新規フラレノールの合成
5.6　発展を続ける金属内包フラーレンの造影剤への応用研究
5.7　おわりに
6　フラーレンの抗炎症効果
6.1　はじめに
6.2　フラーレン及びその誘導体の化学的性質と生理活性
6.2.1　光依存活性酸素生成に基づく生理活性
6.2.2　金属内包フラーレンの応用
6.2.3　酸化還元を受けやすく、またラジカルとの反応性が高いことに基づく生理活性
6.2.4　高い疎水性に基づく生理活性
6.2.5　抗菌活性
6.3　展望
7　フラーレンの臨床試験
7.1　はじめに
7.2　臨床試験:フラーレンの尋常性ざ瘡(ニキビ)に対する効果
7.2.1　臨床試験
7.3　フラーレンの毛成長に対する効果
7.4　展望
8　化粧品
8.1　今やスキンケア化粧品成分の定番
8.2　女性が化粧品に求めている機能は何と言っても美白
8.3　美白用の高機能化粧品には抗酸化成分が欠かせない
8.4　フリーラジカル・活性酸素がメラニン産生細胞を活性化する
8.5　抗酸化成分フラーレンの製品化への障壁
8.6　フラーレン配合成分Radical Sponge(R)の登場
8.7　フラーレンの化粧品成分としての有効性
8.7.1　フリーラジカル・活性酸素消去効果
8.7.2　フラーレンの優れた抗酸化性能
8.7.3　メラニン顆粒産生抑制効果
8.7.4　臨床試験による美白効果の証明
8.8　シワにも効く。ガイドライン準拠の臨床試験で確認
8.9　安全性に関する整備された情報
8.10　まとめ
9　フラーレンのビジネス展開
9.1　三菱商事のフラーレンビジネスの歴史
9.2　三菱商事の戦略
9.2.1　ビジネスモデル
9.2.2　ビジネス戦略と戦術
9.3　ビジネス
9.3.1　産業用展開
9.3.2　ライフサイエンス用展開
9.4　まとめ

第3章　カーボンナノチューブ
1　カーボンナノチューブの合成・販売
1.1　CNTの種類
1.2　CNTの合成法
1.3　CNTの販売
1.3.1　SWNT
1.3.2　MWNT
1.3.3　CNT分散液
1.3.4　金属型・半導体型SWNT
1.3.5　CNTコートディッシュ
1.3.6　まとめ
2　CNT透明導電フィルム
2.1　はじめに
2.2　ITOフィルムについて
2.3　CNT利用透明導電フィルム開発のモチベーション
2.4　CNTを用いた透明導電フィルム開発に必要な技術
2.5　高品質なCNTおよびその製造技術について
2.6　CNT分散化技術
2.7　ドーピング方法
2.8　CNT分散液塗工方法
2.9　今後の展開と期待
3　CNT透明導電塗料
3.1　はじめに
3.2　CNT透明導電塗料の調製と評価
3.2.1　CNTの選択
3.2.2　CNT分散液の調製
3.2.3　バインダー/モノマーの配合(塗料化)
3.2.4　製膜
3.2.5　塗膜特性の評価
3.2.6　他の塗布型透明導電塗料との比較
3.3　おわりに
4　電子デバイス(薄膜トランジスタ)
4.1　はじめに
4.2　ナノチューブ試料の特徴
4.3　ナノチューブの分散・分離法
4.4　ナノチューブの製膜法
4.5　トランジスタ特性
4.6　おわりに
5　キャパシタ
5.1　キャパシタとは
5.2　カーボンナノチューブ(CNT)を電極に使用したキャパシタ
5.2.1　CNT粉末を塗工もしくは成形して電極にした構造
5.2.2　垂直配向CNTを転写して電極にした構造
5.2.3　垂直配向CNTを根元接続して電極にした構造
5.3　今後の課題
6　リチウムイオン二次電池
6.1　はじめに
6.2　カーボンナノチューブのリチウムイオン二次電池への利用
6.3　カーボンナノチューブのその他の蓄電池への応用
6.4　おわりに
7　放熱・配線応用
7.1　はじめに
7.2　カーボンナノチューブの配向合成技術
7.3　放熱応用
7.3.1　背景としての移動体通信基地局向け高出力増幅器の現状
7.3.2　CNT放熱バンプを用いた基地局向けフリップリップ高出力増幅器のコンセプト
7.3.3 CNTバンプ形成プロセスおよび増幅器アセンブリプロセス
7.3.4　CNT放熱バンプを用いたフリップチップ高出力増幅器の特性
7.4　おわりに
8　カーボンナノチューブのコーティングによる導電繊維「CNTEC」
8.1　はじめに
8.2　CNT分散液
8.3　CNTコーティング導電繊維
8.4　導電繊維「CNTEC」応用製品
8.4.1　ファブリックヒーター
8.4.2　複写機ブラシ
8.4.3　その他
8.5　安全性
8.6　おわりに

第4章　グラフェン　　
1　大面積低温合成
2　SiC上のグラフェン成長
2.1　SiC上グラフェンの特徴
2.2　SiC上グラフェンの成長機構
2.3　SiC上グラフェンの評価技術
2.3.1　層数同定技術
2.3.2　膜質評価技術
2.3.3　局所電子物性評価
2.4　今後の課題　
3　電子デバイス"SiC上グラフェンでの電界効果素子の試作と評価"
3.1　グラフェン基板
3.2　表面構造依存伝導の検出用グラフェン電界効果素子
3.2.1　SiC基板上のグラフェンの詳細
3.2.2　作製プロセス
3.2.3　電気伝導の測定
3.2.4　等価回路モデルによる伝導異方性の解析
3.2.5　伝導の考察
3.3　まとめ
4　グラファイト系炭素の合成と物性
4.1　はじめに
4.2　グラフェンとグラファイト
4.3　高分子から作製する高品質グラファイト
4.4　高品質グラファイトシート(Graphinity)とその応用
4.5　グラファイトブロック(GB)とその応用
4.6　おわりに
5　酸化グラフェン
5.1　はじめに
5.2　酸化グラフェンの合成
5.3　酸化グラフェンの構造と特徴
5.4　酸化グラフェンの還元
5.5　酸化グラフェンの応用
5.5.1　透明導電性塗布膜
5.5.2　高強度複合体
5.6　おわりに
6　透明導電性フィルム
6.1　はじめに
6.2　グラフェン透明導電膜の成膜方法
6.2.1　化学気相成長法による成膜
6.2.2　分散液からの成膜
6.3　グラフェンの光学特性
6.4　グラフェンの電気伝導特性
6.5　グラフェン透明導電膜の特長
6.6　おわりに
7　絶縁体上へのグラフェンの直接形成
7.1　はじめに
7.2　新規グラフェン成長技術:液相グラフェン成長法の原理
7.3　液相グラフェン成長法の実験方法
7.4　絶縁体上グラフェンの観察と評価
7.4.1　SiC基板上の液相グラフェン成長
7.4.2　液相法によるグラフェンの成長条件
7.4.3　様々な炭素源からグラフェン成長
7.4.4　様々な絶縁体基板上でのグラフェン成長
7.5　液相グラフェン成長法の特長とその応用可能性
7.6　まとめ
8　LSI配線技術
8.1　はじめに
8.2　Cu配線置き換えの可能性
8.3　多層グラフェン合成技術
8.3.1　SiC基板の熱分解による合成
8.3.2　触媒金属を用いた熱CVD法による合成
8.3.3　触媒金属を用いないプラズマCVD法による合成
8.4　おわりに
9　スピンデバイス

第5章　ナノカーボン材料の安全性
1　ナノカーボンの社会受容:総論
1.1　はじめに
1.2　日本のナノテクノロジーの背景
1.3　ナノテクノロジーと科学的不確実性
1.4　ナノテクノロジー研究開発の現状
1.5　ナノEHSに関する取り組み
1.6　今後の課題と展開
1.7　PENが担う社会との双方向コミュニケーション
1.8　おわりに
2　ナノカーボンの細胞毒性・発癌性
2.1 ナノカーボンの種類とその安全性について
2.2　アスベスト問題とその発癌メカニズム
2.3　カーボンナノチューブの毒性評価の難しさについて
2.4　カーボンナノチューブの細胞毒性について:マクロファージを中心に
2.5　カーボンナノチューブの細胞毒性について:上皮細胞/中皮細胞を中心に
2.6　おわりに
3　生体影響評価
3.1　はじめに
3.2　フラーレンの安全性評価
3.3　カーボンナノチューブの安全性評価
3.3.1　繊維形状に基づく生体影響の可能性
3.3.2　繊維形状と体内動態との関係
3.3.3　生体影響を決めるより広範な要因
3.3.4　Golden　Standardとしての吸入曝露実験によるハザード評価
3.3.5　代替法としての気管内投与法,咽頭吸引法,鼻腔投与法
3.3.6　カーボンナノチューブの多様性と安全性評価
3.4　おわりに
4　工業標準化と国際的な動向
4.1　はじめに
4.2　ナノテクノロジー国際標準化協議を英国が提唱
4.3　TC229の体制と業務範囲
4.4　日本におけるナノテクノロジー国際標準化の取組み
4.5　TC229におけるナノカーボン関連審議の状況
4.5.1　JWG1[用語・命名法]
4.5.2　JWG2〔計量・計測〕
4.5.3　WG3[健康安全環境]
4.5.4　WG4[材料規格]
4.6　おわりに
5　安全管理
5.1　はじめに
5.2　ナノカーボンの有害性
5.3　ナノカーボンの暴露可能性
5.4　ナノカーボンの安全管理
5.5　おわりに
人体通信の最新動向と応用展開(普及版)

￥4,840

シーエムシー出版

2011年刊「人体通信の最新動向と応用展開」の普及版!人の身体と機器が接することで通信する人体通信の要素技術や開発動向、セキュリティ・安全性などの基礎から、企業・大学などによる応用研究例を掲載!!
（監修：根日屋英之）

<a href="https://www.cmcbooks.co.jp/products/detail.php?product_id=5307"target=”_blank”>この本の紙版「人体通信の最新動向と応用展開(普及版)」の販売ページを見る（別サイトへ移動）</a>
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＜＜著者一覧＞＞
※執筆者の所属表記は、2011年当時のものを使用しております。
根日屋英之　　(株)アンプレット　
加納唯　　　拓殖大学
前山利幸　　　拓殖大学　
二木祥一　　　エヌ・ティ・ティ・コミュニケーションズ(株)　
田中稔泰　　　マイクロウェーブファクトリー(株)　
大木哲史　　　早稲田大学　
松木英敏　　　東北大学
横尾兼一　　　アルプス電気(株)　
柏公一　　　東京大学医学部附属病院　
中嶋信生　　　電気通信大学　
川島信　　　中部大学　
佐生誠司　　　旭化成イーマテリアルズ(株)
可部明克　　　早稲田大学　
木下泰三　　　(株)日立製作所　
曽根廣尚　　　(株)オネスト　
外村孝史　　　早稲田大学
上原康滋　　　(財)横須賀市産業振興財団　
畠山信一　　　アドソル日進(株)　
安田昭一　　　マイクロテック(株)　
-------------------------------------------------------------------------
＜＜目次＞＞
<第1編　人体通信の基礎>
第1章　概要
1　人体通信とは
2　市場動向
2.1　国内企業の取り組みの歴史
2.2　人体通信を情報通信端末として用いる市場
2.2.1　電界方式
2.2.2　電流方式
2.2.3　弾性波方式(超音波方式)
2.2.4　WBANとしての人体通信(UHF帯電磁波方式)
2.3　人体通信の医療,ヘルスケアへの応用
2.4　人体通信用部品の市場予測
3　規格動向
3.1　電界方式人体通信
3.2　電流方式
3.3　超音波方式
3.4　WBANとしての人体通信(電磁波方式)

第2章　人体近傍の人体通信
1　電界方式
1.1　はじめに
1.2　電界方式人体通信の動作
1.3　電極と人体や大地との容量結合
1.4　人体近傍の電界
1.5　低消費電力の技術
1.6　米粒サイズの試作人体通信送信モジュール
2　電流方式
2.1　電流方式とは
2.2　電流方式の利点
2.3　電流方式の課題
2.4　電流方式の具現化例
2.4.1　パナソニック電工
2.4.2　KDDI/電通大
3　超音波方式
3.1　はじめに
3.2　弾性波方式
3.3　伝送システム
3.3.1　圧電素子
3.3.2　音響ファントム
3.3.3　伝送実験
3.3.4　人体への超音波入射方法
3.3.5　超音波の斜め入射実験

第3章　WBANとしての人体通信(電磁波方式)
1　WBAN(Wireless Body Area Networks)
2　Bluetooth
3　ZigBee
4　IEEE802.15.6(BAN)
5　その他の近距離無線通信
5.1　ANT
5.2　Sensium

第4章　要素技術
1　変調方式
1.1　アナログ変調とディジタル変調
1.2　搬送波を変調する
1.3　ディジタル情報を一度に複数送る多値変調
2　双方向通信
2.1　単信と複信
3　雑音対策
3.1　雑音に強い広帯域通信
3.2　スペクトラム拡散方式
3.3　スペクトラム拡散方式の特徴のまとめ
4　多元接続技術
4.1　FDMA(周波数分割多元接続)方式
4.2　TDMA(時分割多元接続)方式
4.3　CDMA(符号分割多元接続)方式
4.4　OFDMA(直交周波数分割多元接続)方式
5　電極とアンテナの設計
5.1　アンテナから電磁波が放射されるメカニズムと電波伝搬
5.2　電界方式人体通信の電極
5.3　電界方式人体通信受信機の電極最適化
5.4　電流方式人体通信の電極設計
5.5　超音波方式人体通信の電極設計
5.6　UHF帯電磁波方式人体通信のアンテナ設計
6　測定技術
6.1　人体通信送信機の発射電波の質
6.2　人体通信受信機不要輻射の測定
6.3　アナログ人体通信受信機の評価
6.4　人体通信受信機の雑音指数
6.5　ディジタル人体通信の評価
6.6　人体通信を行うときの人体の周波数特性
6.7　人体に流れる電流の測定

第5章　人体通信用ファントム
1　ファントムの概要
2　人体通信用ファントム
3　ファントムの種類
3.1　リキッドタイプ
3.2　ジェル(ゲル)タイプ
3.3　セミハードタイプ
3.4　ウレタンタイプ
3.5　ソリッドタイプ

第6章　人体通信のセキュリティ
1　はじめに
2　人体通信の通信モデル
3　人体通信におけるセキュリティ上の脅威
3.1　盗聴
3.2　データの改ざん
3.3　データの挿入
3.4　中間者攻撃
3.5　データの漏えい
4　脅威に対する対策
4.1　盗聴
4.2　データの改ざん
4.3　データの挿入
4.4　中間者攻撃
4.5　データの漏洩
5　人体通信における本人認証技術
5.1　可搬型カード認証
5.2　多要素認証による安全な人体通信
5.3　パスワード認証との組み合わせ
5.4　生体認証との組み合わせ
5.5　生体認証におけるテンプレートの保護
5.6　クライアント・サーバの認証モデル

第7章　人体に対する安全性
1　はじめに
2　生体影響の考え方
3　ICNIRPガイドライン
3.1　100kHzまでの低周波電磁界
3.2　100kHzを超える高周波電磁界
3.3　静磁界に対するガイドライン

<第2編　人体通信のアプリケーション>
第8章　電界式人体通信モジュールの開発―伝える　新・技術「人体通信」―
1　概要
2　電界通信の位置付け
3　開発の背景
4　通信方式とモジュール開発
4.1　通信方式
4.2　モジュール開発の遷移
4.3　モジュールの構成(ブロック図)
4.4　モジュールに実装されているソフトウェア
5　電界通信に関する取り組み
5.1　評価キット及び評価サンプル
5.2　電界のシミュレーション
5.3　微弱無線設備性能証明

第9章　医療分野への応用
―植込み型補助人工心臓装着患者の在宅遠隔モニタリングの必要性と人体通信技術を用いたモニタリングシステムの構想について―
1　はじめに
2　VAD治療とは?
3　VAD装着患者の在宅療養における問題点
4　人体通信技術を用いたモニタリング装置

第10章　人体通信とナビゲーション

第11章　同軸マルチコアPOFを用いた光回転リンクジョイント
1　はじめに
2　外部条件
2.1　光RLJに対するニーズ
2.2　基本機能条件
2.3　要求性能
3　光回転リンクジョイントの構成法
3.1　光RLJの基本構造
3.2　同軸マルチコアPOFの概要
3.3　同軸マルチコアPOFを用いた光回転リンクジョイントの構成
4　同軸マルチコアPOFによる双方向デジタル　伝送系の諸特性
4.1　同軸マルチコアPOFの幾何学的相対位置と伝送特性の関係
4.2　幾何学的相対位置と層間干渉特性
4.3　デジタル伝送特性
5　同軸マルチコアPOFによる光伝送系設計法に関わる理論的考察
5.1　突合せ構造POFの伝送損失の理論的導出
5.2　同軸マルチコアPOFの突合せ間隙距離
6　光RLJの試作と高精細カメラを結合した監視モニタシステムの構築

第12章　人体通信の介護ロボットへの応用
1　ヒューマンサービスロボットとの親和性
2　介護・福祉ロボットと人体通信の融合による市場拡大の可能性
2.1　経済情勢と新たな産業モデルの創造
2.2　ヒューマンサービスロボットの役割―20世紀型のオートメーションから21世紀型のオートメーションへ―
2.3　介護・福祉ロボットの多様なニーズと専用アプリケーション候補例
3　ロボットへの応用検討と試作事例
3.1　「赤ちゃん型ロボット:herby」
3.2　パンダ型ロボット
3.3　応用分野の広がり

第13章　ヘルスケアとの融合
1　はじめに
2　無線センサネットのヘルスケア応用
2.1　ヘルスケアと無線センサネット
2.2　ネットヘルスケア応用市場
2.3　医療,ヘルスケア用無線システム
2.4　ZigBee無線システム
3　リストバンド型ヘルスケアセンサ
3.1　第1世代腕時計型センサ
3.2　第2世代腕時計型センサ
4　万歩計型センサ
4.1　メタボレンジャー
4.2　健康管理アプリケーション
5　将来期待できるアプリケーション
5.1　作業員の安全
5.2　自動車居眠り運転
5.3　電子トリアージ
5.4　カプセル内視鏡,心電計,イヤリングセンサ

第14章　植物(農業)と人体通信
1　植物(人体)通信の定義
2　植物の情報交換システム
3　植物・樹木の生体電位計測による地震の観測
4 根の接地抵抗
5　Voltree Power社の樹木を利用したバイオエネルギー電池
6　茎内流量測定による蒸散速度の計測
7　未来の植物通信アプリケーション

第15章　産学連携―人体通信の医療福祉分野からモノづくりへの応用
1　人体通信を用いた高齢者向け健康支援システム
1.1　高齢者向け健康支援システムの概要
1.2　超高齢化社会と健康都市
1.3　人体通信と音声認識/合成技術で高齢者の認知症の発症を防ぐ
1.4　人体通信機能がセンサーとしての役割
1.5　高齢者向けコミュニケーションツールの開発
2　人体通信のモノづくりへの応用
2.1　ロボットでの人体通信の応用
2.2　航空機での人体通信の応用

第16章　人体通信の産学連携における私的考察
1　横須賀市産学官連携推進事業について
2　人体通信技術への全般的な期待
3　人体通信技術への横須賀市からの期待

第17章　電界通信『タッチタグR』システム
1　はじめに
2　電界通信『タッチタグR』とは?
3　『タッチタグR』の特長
3.1　タッチパネル型電極
3.2　床マット型電極
3.3　ドアノブ型電極
3.4　椅子型電極
4　タッチタグR導入事例
4.1　人体通信エントランスシステム/TH
4.2　エコオフィスへの適用事例
4.3　MRI検査室安全管理システム
4.4　動物管理棟入退管理システム

第18章　カスタムメイド人体通信
自動車用プラスチック新材料の開発と展望 (普及版)

￥4,950

シーエムシー出版

2011年刊「自動車用プラスチック新材料の開発と展望」の普及版!自動車の軽量化において、高品質を誇る日本の自動車部品・材料のプラスチック化の話題とパーツごとの独自の進化を解説!!
（編集:シーエムシー出版　編集部）

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＜＜著者一覧＞＞
※執筆者の所属表記は、2011年当時のものを使用しております。
倉内紀雄　　　倉内技術経営ラボ　
箱谷昌宏　　　ジャパンコンポジット(株)　
岡本正巳　　　豊田工業大学　
北野彰彦　　　東レ(株)　
藤田祐二　　　三菱化学(株)　
新井雅之　　　日本ポリプロ(株)　
菅原　誠　　　SABICイノベーティブプラスチックスジャパン合同会社
伊東禎治　　　ダイセル・エボニック(株)　
帆高寿昌　　　帝人化成(株)　
柳井康一　　　日本ゼオン(株)　
常岡和記　　　三菱自動車工業(株)　
寺澤　勇　　三菱自動車工業(株)　
白石信夫　　　(株)白石バイオマス
松坂康弘　　　三井化学(株)　
太田　実　　　フドー(株)　
小山剛司　　　フドー(株)　
井上　隆　　　山形大学　
堺　　大　　　クオドラント・プラスチック・コンポジット・ジャパン(株)　
金澤　聡　　　日本ポリエチレン(株)　
林七歩才　　　(株)クラレ　
藤田容史　　ポリプラスチックス(株)　
吉村信宏　　　東洋紡績(株)　総合研究所　
澤田克己　　　ダイセル・エボニック(株)　
出口浩則　　　出光興産(株)　機能材料部
岡田明彦　　　出光興産(株)　機能材料部　
広野正樹　　　三菱エンジニアリングプラスチックス(株)　
芹澤　肇　　　ポリプラスチックス(株)　
加藤清雄　　　旭化成ケミカルズ(株)　
松田孝昭　　　旭化成ケミカルズ(株)　
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＜＜目次＞＞
第1章　自動車樹脂部品の動向と将来展望
1　自動車樹脂化の流れ
2　次世代自動車の動向
3　次世代自動車と高分子材料
4　新素材・新技術の例
4.1　次世代自動車を支える軽元素
4.2　重要なナノテクノロジーの例
5　まとめ

第2章　ボディー
1　外装・外板
1.1　低密度クラスA-SMC
1.1.1　はじめに
1.1.2　低密度クラスA-SMCの開発動向
1.1.3　低密度クラスA-SMCによる軽量化効果
1.1.4　低密度クラスA-SMCの適用例
1.1.5　おわりに
1.2　ナノコンポジット材料
1.2.1　はじめに
1.2.2　ナノコンポジットの種類とナノフィラー
1.2.3　用途分野
1.2.4　新規な3次元ナノ多孔体
1.2.5　展望
1.3　炭素繊維複合材料の自動車ボディへの適用
1.3.1　はじめに
1.3.2　海外の適用状況
1.3.3　国内の適用状況
1.3.4　まとめと今後の展望
1.4　バンパー材としてのPPの技術開発
1.4.1　はじめに
1.4.2　PPの特徴
1.4.3　PPバンパーの歴史
1.4.4　PPバンパー材開発のための要素技術
1.4.5　おわりに
1.5　フェンダー用樹脂材料の開発―Noryl GTX樹脂―
1.5.1　はじめに
1.5.2　フェンダーの樹脂化とメリット
1.5.3　フェンダー用樹脂材料と要求性能
1.5.4　Noryl GTX 樹脂と特徴
1.5.5　フェンダー樹脂化の課題と対応
1.5.6　樹脂フェンダーの今後
1.5.7　おわりに
1.6　ポリメタクリルイミド(PMI)硬質発泡材　ロハセルの自動車への展開
1.6.1　はじめに
1.6.2　ロハセルとは
1.6.3　ロハセルの特長
1.6.4　サンドイッチ構造におけるロハセル
1.6.5　ロハセルの加工方法
1.6.6　ロハセルの性能vsコスト
1.6.7　ロハセルの自動車向け用途例
1.6.8　おわりに
2　窓
2.1　ポリカーボネート樹脂製の自動車窓
2.1.1　樹脂グレージングを支える新素材技術
2.1.2　樹脂グレージングを支える新加工技術
2.1.3　実用化技術例(J-X3αテクノロジーによる窓とボディの一体化成形技術)
2.1.4　今後の展望
3　内装
3.1　インストルメントパネル表皮用パウダースラッシュ材料
3.1.1　はじめに
3.1.2　インストルメントパネルの基本構造
3.1.3　インストルメントパネル表皮の成形方法
3.1.4　パウダースラッシュ材料
3.1.5　おわりに
3.2　液状化木材フェノール樹脂成形品
3.2.1　液状化木材フェノール樹脂の概要
3.2.2　成形材料の製造工程
3.2.3　自動車用カップ型灰皿の要求性能
3.2.4　成形材料の性能
3.2.5　今後の課題
3.2.6　まとめ
3.3　植物由来ポリウレタン
3.3.1　はじめに
3.3.2　植物素材の選定
3.3.3　植物由来ポリウレタン
3.3.4　まとめ
3.4　バイオマスフェノールコンパウンド
3.4.1　はじめに
3.4.2　バイオマスフェノール樹脂
3.4.3　バイオマスフェノールコンパウンド
3.4.4　今後の展開
4　構造部品
4.1　耐衝撃性・耐熱老化性PLAアロイ
4.1.1　はじめに
4.1.2　PLAのゴム補強
4.1.3　結晶性プラスチックとのアロイ化による靭性向上
4.1.4　耐衝撃性・耐熱老化性PLAアロイ
4.1.5　靭性発現機構
5　アンダーボデーシールド
5.1　GMTコンポジット材料の展開
5.1.1　はじめに
5.1.2　GMTの特徴と用途事例
5.1.3　GMTex?の特徴と用途事例
5.1.4　SymaLITE?とその用途事例
5.1.5　アンダーボデーシールド材としてのGMT
5.1.6　一般乗用系車種のアンダーボデーシールドに求められるニーズ
5.1.7　これからの自動車設計において

第3章　燃料システム
1　燃料タンク
1.1　HDPE樹脂
1.1.1　ポリエチレン燃料タンク
1.1.2　ポリエチレン燃料タンクのメリット
1.1.3　ポリエチレン燃料タンクの多層化
1.1.4　多層ポリエチレン燃料タンクの層構成と使用材料
1.1.5　多層ポリエチレン燃料タンク用材料
1.1.6　溶着部品用材料
1.1.7　アドブルー(尿素水)タンク用材料
1.1.8　今後の展望
1.2　EVOH系燃料タンクとバイオ燃料への対応
1.2.1　はじめに
1.2.2　EVOH樹脂
1.2.3　EVOH系燃料タンク
1.2.4　おわりに
2　燃料系部品
2.1　POM樹脂(フューエルポンプモジュール)
2.1.1　はじめに
2.1.2　燃料系部品の校正
2.1.3　燃料系部品における樹脂材料
2.1.4　フューエルポンプモジュール
2.1.5　バイオ燃料への対応
2.1.6　おわりに

第4章　機構部品
1　エンジン系部品
1.1　ポリアミド樹脂
1.1.1　はじめに
1.1.2　自動車部品に採用されている樹脂とポリアミド樹脂の位置づけ
1.1.3　具体的な開発例
1.1.4　おわりに
2　駆動系部品
2.1　PEEK樹脂
2.1.1　はじめに
2.1.2　PEEKの歴史,需給動向
2.1.3　ベスタキープの商品群と主な特長
2.1.4　各産業分野におけるベスタキープ(自動車分野以外)
2.1.5　自動車分野
2.1.6　各種加工法におけるベスタキープ
2.1.7　べスタキープの技術開発動向について
2.1.8　おわりに
2.2　炭素繊維複合材料のプロペラシャフトへの適用
2.2.1　国内の適用状況
2.2.2　CFRP製プロペラシャフトの特長

第5章　電装部品・ランプ
1　電装部品
1.1　 SPS樹脂のHV車への応用
1.1.1　はじめに
1.1.2　SPSとは
1.1.3　SPSの特徴
1.1.4　HV車分野への応用展開
1.1.5　おわりに
1.2　ジアリルフタレート樹脂成形材料
1.2.1　ジアリルフタレート樹脂とは
1.2.2　プレポリマーの製造と特徴
1.2.3　ジアリルフタレート樹脂成形材料(ダポール)の特徴と用途
2　ランプ
2.1　ヘッドランプレンズ(PC樹脂)
2.1.1　ポリカーボネート樹脂(PC)製ヘッドランプの特徴とPC化のメリット
2.1.2　ヘッドランプに要求される性能
2.1.3　ハードコート技術と塗膜性能
2.1.4　ヘッドランプグレード「ユーピロンMLシリーズ」
2.1.5　ヘッドランプ周辺技術
2.1.6　今後の材料系の課題
2.2　COC樹脂
2.2.1　はじめに
2.2.2　COCの特長
2.2.3　期待される用途
2.2.4　まとめ

第6章　タイヤ―省燃費タイヤトレッド用変性S-SBRの開発動向―
1　まえがき
2　環境との調和と省燃費性
3　タイヤの転がり抵抗の低減
4　転がり抵抗とブレーキ性能の制御と評価技術
5　S-SBRのポリマーデザイン
6　今後の材料開発の動向

第7章　自動車用プラスチックの開発状況―主要樹脂別使用実態と開発の方向・話題―
1　PE樹脂
2　PP樹脂
3　ABS樹脂
4　PMMA樹脂
5　PC樹脂
6　PBT樹脂
7　ポリアミド樹脂
8　ポリアセタール(POM)樹脂
9　PPS樹脂
10　LCP樹脂
11　PEEK樹脂
12　PPE樹脂
13　バイオマスプラスチック
14　ポリアミド(バイオポリアミド)
15　次世代自動車(HEV,EV)向けプラスチック
16　ポリアミド(バイオポリアミド)
17　次世代自動車(HEV,EV)向けプラスチック
都市緑化の最新技術と動向(普及版)

￥6,820

シーエムシー出版

2011年刊「都市緑化の最新技術と動向」の普及版!地球温暖化対策から癒しまで緑化効果を解説し、また課題解決と技術開発のヒントとなる50以上の緑化施工技術と事例を紹介!! </br>（監修：山田宏之）

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＜＜著者一覧＞＞
※執筆者の所属表記は、2011年当時のものを使用しております。
山田宏之　　　大阪府立大学
岩崎哲也　　　(財)練馬みどりの機構
岩崎　寛　　　千葉大学　
藤田　茂　　　(有)緑花技研　
後藤良昭　　　田島緑化(株)　
木田幸男　　　東邦レオ(株)　
高橋宏美　　　東邦レオ(株)　
宮川克郎　　　サントリーミドリエ(株)
長谷川薫　　　大日化成(株)　
大塚恭平　　　四国化成工業(株)　
佐伯孝夫　　　ブルー・ジー・プロ(株)
前田由利　　　一級建築士事務所　YURI　DESIGN　
前田正明　　　屋上緑化マネジメントサービス
牧　　隆　　　ダイトウテクノグリーン(株)　
梶川昭則　　　東邦レオ(株)　
菊地新一　　　日本地工(株)　
佐藤俊明　　　日本ナチュロック(株)　
森　　正　　　(株)マップ
洒井和昭　　　協和(株)　
高嶋　良　　　第一ビニール(株)　
細川保隆　　　細川エクステリア(株)
車　周輔　　　東邦レオ(株)　
田中和人　　　神鋼興産建設(株)　
伊藤操子　　　マイクロフォレストリサーチ(株)
銅銀清憲　　　(株)相建エンジニアリング
楠部勝已　　　(有)クスベ産業
苅野明雄　　　日本機動建設(株)
大谷芽衣子　　関西造園土木(株)　
林宏三郎　　　(株)林造園
松山眞三　　　大日本プラスチックス(株)
渡辺康成　　　ダイトウテクノグリーン(株)　
中村俊夫　　　東京都
早川昌宏　　　大阪府環境農林水産部
馬籠智子　　　京都府
達可明朗　　　兵庫県
手代木純　　　(財)都市緑化機構　
沖村知津　　　(社)緑のまちづくり支援機構　
鈴木尚男　　　NPO法人屋上開発研究会　
岡本利郎　　　NPO法人花と緑あふれる日本のまちづくり協会
久住高章　　　NPO法人花と緑あふれる日本のまちづくり協会
安田武司　　　NPO法人花と緑あふれる日本のまちづくり協会
五十嵐良子　　NPO法人花と緑あふれる日本のまちづくり協会
伊藤幹二　　　ひょうごクラスパーキング技術協会
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序章都市緑化の現状と技術動向
1　はじめに
2　屋上緑化の動向
3　壁面緑化の動向
4　駐車場緑化の動向

第1編都市緑化の効果と効果計測
第1章　ヒートアイランド軽減効果
概要
1　ヒートアイランド軽減の原理
2　ヒートアイランド軽減効果の計測
3　ヒートアイランド軽減効果の実測例
3.1　コケ線化の熱収支特性
3.2　大仙公園における冷気滲み出し現象

第2章　熱遮蔽効果
1　熱遮蔽効果の原理
2　熱遮蔽効果の計測
3　熱遮蔽効果の実測例
3.1　測定方法
3.2　結果および考察

第3章　冷熱輻射効果
1　冷熱輻射の原理
2　冷熱輻射効果の計測
3　冷熱輻射効果の実測例

第4章　防火・防熱効果
1　生命のある難燃性の可燃物
2　さまざまな効果の源―水―
3　熱や火炎に負けない―ヤカンの原理―
4　うすい葉は熱に強く,厚い葉は炎に強い
4.1　うすい葉は燃えにくい―熱に対して―
4.2　厚い葉は燃えにくい―炎に対して―
5　都市緑化への展開

第5章　癒しの効果
1　都市緑化における癒し効果のニーズ
2　都市勤務者の都市緑地に対する意識
3　都市緑地のストレス緩和効果
4　ストレス緩和の場としての屋上緑化
5　これからの都市緑化-予防医学としての役割-

第2編　緑化技術と施工事例
第6章　屋上緑化
1　屋上緑化技術の現状と近未来展望
1.1　はじめに
1.2　屋上緑化技術の現状
1.2.1　屋上等緑化義務付け後の動向
1.2.2　新たな参入と初歩的トラブル
1.3　新たに求められる屋上緑化技術
1.3.1　現状把握技術
1.3.2　計画・設計技術
1.3.3　施工技術
1.3.4　管理技術
1.3.5　緑化資材・工法
1.3.6　特殊緑化用植物データベース
1.4　おわりに-より良い屋上緑化の創出に向けて-
2　 G-WAVE屋上緑化システム
2.1　はじめに
2.2　構成
2.3　施工例
2.4　施工手順
2.5　既存建物への施工例
3　最新の屋上緑化技術
3.1　屋上緑化の商品について
3.2　工法紹介(薄層緑化システム)
3.3　工法紹介(庭園型緑化)
3.4　主な実績例
4　新型植栽基盤「パフカル」を用いた屋上緑化
4.1　施工法
4.2　施工事例
5　屋上緑化,環境を知り,植物を理解する
5.1　はじめに
5.2　建築物への設置から見た屋上緑化-金属屋根への緑化の場合-
5.3　植物の生育環境から見た屋上緑化
6　「空中緑化○Rシステム」を活用した屋上緑化から屋上菜園まで
6.1　「空中緑化○Rシステム」とは
6.2　遮熱効果の検証
6.3　5つの特長
6.4　「グリーンシェード」の施工手順
6.5　「グリーンシェード」の施工事例
6.6　屋上菜園の提案
7　トレー式屋上緑化システム「てまいらず」
7.1　概要
7.2　構成
7.3　問題点と改善策
7.4　今後の展望
8　草屋根(木造傾斜屋根の緑化)の作り方
8.1　はじめに
8.2　草屋根の目的
8.3　プラニング
8.4　屋根の形状
8.5　重量
8.6　防水
8.7　土留め
8.8　土と植物
8.9　育成と管理
8.10　草屋根の会
9　屋上緑化の維持管理
9.1　はじめに
9.2　維持管理計画と維持管理体制
9.3　建築物の維持管理
9.3.1　ルーフドレン等点検・清掃
9.4　植栽の点検管理
9.5　灌水管理
9.6　施肥
9.7　安全対策
9.8　その他

第7章　壁面緑化
1　壁面緑化技術の現状と近未来展望
1.1　はじめに
1.2　壁面緑化技術の現状
1.2.1　緑化基盤による緑化計画
1.2.2　緑化形態による緑化計画
1.2.3　植物形態による緑化計画
1.3　新たに求められる壁面緑化技術
1.3.1　現状把握技術
1.3.2　植栽する植物
1.3.3　登はん補助資材
1.3.4　壁面基盤型緑化資材
1.4　今後の課題
2　失敗しないつる植物による壁面緑化―ヘデラ登ハンシステム「ツルパワーパネル」―
2.1　はじめに
2.2　ヘデラ登ハンシステム
2.3　ヘデラ登ハンシステムの特徴
2.4　失敗させないための設計
2.4.1　土壌量は十二分に
2.4.2　美しい壁面にすすための樹種選定
2.5　おわりに
3　壁面緑化技術
3.1　壁面緑化の商品について
3.2　早期緑化工法の説明
3.2.1　グリーンファサード・ピクセル工法
3.2.2　グリーンファサード・ユニット工法
3.3　事例の紹介
4　基盤造成型(マジカルグリーン)壁面緑化における適正植物種選定のための実証試験
4.1　はじめに
4.2　適正植物種選定のためのモックアップでの実証試験
4.2.1　目的
4.2.2　モックアップでの試験植栽
4.2.3　試験植物の方位別生育状況
4.2.4　試験成果
4.3　現地(丸の内パークビル丸柱)への導入
4.3.1　設計コンセプトと最終導入植物　
4.3.2　現地での植生不適合の発生要因と対応策
4.4　まとめ
5　溶岩の多孔質環境を利用した壁面緑化―生物多様性と生態系のバリアフリー化に取り組む―
5.1　コンクリートブロックが故郷の風景を分断させていた
5.2　富士山の麓の風景を守るために溶岩ブロックを開発
5.3　青木ヶ原樹海は多孔質な溶岩台地に生まれた
5.4　既存の壁面に張りつけられる「ビボード」と「ビオフィルム」
5.5　適度な緑化,自然環境に適した多様性のある緑化をめざす
5.6　ビオトープを分断させない生態系のバリフリー化をめざす
5.7　壁面緑化は都市に垂直のグリーンベルトを創出させる
5.8　施工事例
6　新型植栽基盤「パフカル」を用いた壁面緑化
6.1　施工法
6.2　施工事例
7　壁面緑化の維持管理
7.1　はじめに
7.2　壁面緑化の管理体制
7.3　植物管理
7.3.1　整枝・剪定・誘引,除草
7.3.2　施肥
7.3.3　病害虫
7.4　灌水管理
7.5　その他

第8章　緑のカーテン
1　緑のカーテン造成技術の現状と課題
1.1　はじめに
1.2　緑のカーテンは都市緑化なのか?
1.3　建築付帯物としての技術検証
1.4　バイオマス利用の推進
1.5　外来種問題
2　成長促進緑化システム「マップ式」　
2.1　概要
2.2　緑のカーテンの規模別分類
2.3　大型緑のカーテン事例―杉並区役所―
2.4　マップ式緑化システムの仕組みと機能
2.5　今後の方向性
3　ハイポニカ「緑のカーテン」
3.1　はじめに
3.2　水気耕栽培ハイポニカについて
3.3　水気耕栽培ハイポニカ「緑のカーテン」
3.4　期待される緑化の効果
3.5　緑のカーテンの実施例
3.6　緑のカーテンの効果
3.7　ハイポニカ緑のカーテンの課題
4　移動式緑のカーテン
5　自立型・緑のカーテン』の開発と普及推進に向けて
5.1　はじめに
5.2　「自立型・緑のカーテン」の開発契機
5.3　緑のカーテンに向く植物種
5.4　多用途に使える「自立型・緑のカーテン」と今後の普及推進
6　新しい植物材料の開発―「アイラトビカズラ」による緑化システム―
6.1　はじめに
6.2　アイラトビカズラ性質
6.2.1　根粒を持つ
6.2.2　就眠運動をする
6.3　分布
6.3.1　学説
6.4　化石の出土例
6.5　由来
6.6　新しい植物材料緑化システム
6.6.1　生育実施例
6.6.2　ヘデラ・ヘリックスとの登攀対比
6.6.3　高温と耐寒性
6.7　おわりに
7　和歌山大学における施工実験
8　横浜市金沢区役所の施工事例
9　みどりのシェルター(緑の小部屋)

第9章　駐車場緑化
1　駐車場緑化技術の現状と課題
1.1　植栽基盤構造
1.2　植物材料
1.3　その他の技術的課題
1.4　駐車場緑化需要
1.5　工場立地法
1.6　駐車場緑化技術に関する参考文献
2　駐車場の芝生緑化技術
2.1　駐車場の芝生緑化を実現するために
2.2　耐圧基盤土壌について
2.3　特徴
2.3.1　性能面
2.3.2　環境面
2.4　まとめ
3　屋上緑化用基盤材を用いたグラスパーキングの開発
3.1　はじめに
3.2　グラスパーキングの概要
3.3　構造詳細
3.4　施工例
3.5　今後の課題
3.6　技術資料
4　駐車場芝生化における'芝生化'とは
4.1　はじめに
4.2　芝生化に関係する過程と要素
4.3　芝生化における設計・工法の重要性
4.4　芝の種類について
4.5　床土の種類について
4.6　芝生の維持・更新管理について
4.7　推奨モデル:KMヒートレス工法
5　IGパーキング工法(インターロッキングブロック&グラス　パーキング工法)
5.1　概要
5.2　特長
5.3　特に適合する利用形態
5.4　Q&A
5.5　施工順序
6　ターフ・ウッド工法
6.1　はじめに
6.2　本工法の概要
6.2.1本工法の構造
6.2.2　本工法の特徴
6.3　おわりに
7　杭木緑化工法
7.1　工法の概要
7.2　工法図面
7.3　工事写真
8　関西造園土木㈱のグラスパーキング考察
8.1　はじめに
8.2　芝生保護材の問題と改善点
8.3　レンガ+スペーサーの問題と改善点
8.4　植生ブロックの問題と改善点
9　ドリームサンド゛TM　9パーキング工法
9.1　はじめに
9.2　土壌配合部材
9.3　おわりに
10　駐車場緑化資材の開発
10.1　『芝生に立ち入るべからず』?
10.2　開発の経緯
10.2.1　芝生の品種改良
10.2.2　保護材の開発
10.3　芝生駐車場用資材「グリーンブロック(GB)」の販売と改良
10.3.1　第1世代型グリーンブロックの開発
10.3.2　第2世代型グリーンブロックの開発
10.3.3　第3世代型グリーンブロックの開発
10.3.4　第4世代型グリーンブロックの開発
10.4　駐車場緑化における注意点
10.4.1　設計について
10.4.2　施工について
10.4.3　使用について
10.4.4　持管理について
10.5　芝生駐車場モデル
10.6　今後の展望
10.7　実績写真
11　「ペブルベース」による緑化駐車場
11.1　はじめに
11.2　ペブルベースの仕様
11.3　ペブルベースの特長
11.3.1　ヒートアイランド現象緩和に貢献できる。
11.3.2　緑地の増加に効果的である。
11.3.3　強度・耐久性に優れ,芝生にもやさしい。
11.3.4　環境にやさしいリサイクル製品である。
11.4　ペブルベースの施工方法(一般工法)
11.4.1　ペブルベースの標準施工断面　(一般工法)
11.4.2　ペブルベースの施工方法　(一般工法)
11.5　アスファルト舗装上に敷設できる薄層ペブル工法
11.5.1　はじめに
11.5.2　特長
11.5.3　施工状況
11.5.4　施工実績
11.6　超軽量で一部取替えできるカセット式ペブル工法
11.6.1　はじめに
11.6.2　特長
11.6.3　カセット(芝生付ペブル)の状態
11.6.4　カセット式ペブルの施工実績
12　緑化産業の発展を目指した芝生駐車場工法
12.1　より良い駐車場緑化製品を目指して
12.2　解決すべき問題点
12.3　「ブロックテクター(BT)工法」の提案
12.4　製品特長
12.4.1　製品使用
12.4.2　施工
12.4.3　維持管理・利便性
12.4.4　効果
12.5　複合的な使用例
12.5.1　コンタイブロック
12.5.2　プラスチック製雨水貯留浸透槽　シンシンブロック
12.6　施工実績
13　みどりを長期間維持させる駐車場緑化「グリーンテクノパーキング」
13.1　失敗事例の多い駐車場緑化
13.2　植物を長期間維持させるための工夫
13.2.1　植物の選択
13.2.2　植物保護材「GTPパネル」の形状
13.3　事例紹介
13.4　省管理型の駐車場緑化に向けて
14　国営沖縄記念公園の立体駐車場緑化

第3編　自治体などの取組み
第10章　東京都の既存建築物の屋上緑化について
1　東京都の屋上緑化について
2　既存建築物屋上緑化調査
3　まとめ

第11章　大阪府「建築物の敷地等における緑化を促進する制度」について ―ヒートアイランド現象の緩和へ向けた都市の緑の創出―
1　はじめに
2　制度制定の背景と理由
3　制度の概要
4　緑化制度の運用状況について
5　みどり豊かな大阪を目指して

第12章　京都府における緑化制度について
1　はじめに
2　京都府庁屋上緑化施設「京てらす」
3　京都府地球温暖化対策条例に基づく「建築物等の緑化促進制度」について
3.1　制度の対象となる地域(特定緑化地域)とは
3.2　届出の対象となる行為とは
3.3　緑化の基準面積

第13章　兵庫県―『グラスパーキング(芝生化駐車場)普及ガイドライン(案)』について―
1　はじめに
2　ガイドライン策定の経緯
2.1　兵庫県におけるグラスパーキング普及状況
2.2　実証実験の実施とガイドラインの策定
3　ガイドラインの概要
3.1　とりまとめの視点
3.2　グラスパーキングの工法と特性
3.3　設計,施工,維持管理・補修の各段階における留意事項
4　おわりに

第14章　公益法人
1　(財)都市緑化機構の取組み
1.1　概要
1.1.1　沿革
1.1.2　目的
1.2　事業および実施状況
1.2.1　調査研究・技術開発
1.2.2　共同研究会による研究
1.2.3　自主研究
1.2.4　都市緑化技術に関する評価
1.2.5　普及事業を通じた技術開発
1.2.6　技術開発基金による調査研究への助成
1.2.7　国際協力及び海外調査
1.2.8　普及啓発活動,研修会,コンクール等
1.3　最近のトピック
1.3.1　都市緑化技術プラットフォーム
1.3.2　校庭の芝生化に対する取組
1.4　結び
2　会員アライアンスをベースに,環境・緑化の新市場開拓へ
2.1　はじめに
2.2　学校などのエコ化をトータルサポート
2.3　市街地や小規模空間への緑花提案
2.4　業界初「環境・緑化保険制度」の構築へ
2.5　市場ニーズに応じた商品・技術の開発を

第15章　NPO団体など
1　健全な屋上緑化の普及を目指して
1.1　成り立ち
1.2　屋上緑化
1.3　資格試験
1.4　フォローアップ研修
1.5　これからの屋上緑化
2　市民参画による環境に配慮したまちづくり
2.1　はじめに
2.2　プランター,鉢などで使用した家庭園芸用土のリサイクル
2.2.1　背景と既存技術
2.2.2　再生技術の概要
2.2.3　古土再生材「大地の達人」諸元・性能
2.2.4　既存技術との対比
2.2.5　期待される効果
2.3　剪定枝による堆肥づくりとその堆肥を活用したオリジナル培養土の開発
2.3.1　オリジナル培養土の開発
2.4　屋上緑化・壁面緑化技術の体験と普及啓発
3　住み良いまちへグラスパーキングを科学する
3.1　はじめに
3.2　舗装駐車場が芝生化されると何が変わるのか
3.3　意義ある駐車場芝生化がなぜ普及していないのか
3.4　芝生化駐車場は変化する生物的インフラである
3.5　芝生化の役割と機能を理解する
3.6　機能する芝生化駐車場
3.7　芝生化駐車場の目指す方向
食のバイオ計測の最前線 (普及版)

￥6,050

シーエムシー出版

2011年刊「食のバイオ計測の最前線―機能解析と安全・安心の計測を目指して―」の普及版!難しかった食品の機能や安全性を、バイオ計測を使い、数値化して客観的に評価する解析・計測技術と手法、機器などを解説!!
(監修：植田充美)

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＜＜著者一覧＞＞
※執筆者の所属表記は、2011年当時のものを使用しております。
植田充美　　　京都大学
若山純一　　　(独)農業・食品産業技術総合研究機構　
杉山滋　　　(独)農業・食品産業技術総合研究機構　
民谷栄一　　　大阪大学　
北川文彦　　　京都大学　
川井隆之　　　京都大学　
大塚浩二　　　京都大学　
小西聡　　　立命館大学　
小林大造　　　立命館大学　
殿村渉　　　立命館大学　
清水一憲　　　京都大学　
重村泰毅　　　大阪夕陽丘学園短期大学　
伊藤嘉浩　　　(独)理化学研究所　
秋山真一　　　名古屋大学　
田丸浩　　　三重大学　
芝崎誠司　　　兵庫医療大学　
野村聡　　　(株)堀場製作所　
稲森和紀　　　東洋紡績(株)　
境雅寿　　　(株)森永生科学研究所　
高木陽子　　　京都電子工業(株)　
遠藤真　　　日本エイドー(株)　
山本佳宏　　　京都市産業技術研究所　
谷敏夫　　　(株)バイオエックス　
坂本智弥　　　京都大学
山口侑子　　　京都大学
高橋信之　　　京都大学
河田照雄　　　京都大学
津川裕司　　　大阪大学　
小林志寿　　　大阪大学　
馬場健史　　　大阪大学　
福崎英一郎　　大阪大学　
木村美恵子　　タケダライフサイエンスリサーチセンター　
齊藤雄飛　　　京都府立大学
増村威宏　　　京都府立大学
山西倫太郎　　徳島大学　
柴田敏行　　　三重大学　
廣岡青央　　　京都市産業技術研究所　
羽鳥由信　　　日本新薬(株)　
村越倫明　　　ライオン(株)　
小野知二　　　ライオン(株)　
森下聡　　　ライオン(株)　
上林博明　　　ライオン(株)　
鈴木則行　　　ライオン(株)　
杉山圭吉　　　ライオン(株)　
西野輔翼　　　立命館大学
高松清治　　　不二製油(株)　
米谷俊　　　江崎グリコ(株)　
丸勇史　　　サンヨーファイン(株)　
山口信也　　　サンヨーファイン(株)　
馬場嘉信　　　名古屋大学　
木船信行　　　(財)日本食品分析センター　
岡野敬一　　　(独)農林水産消費安全技術センター　
矢野博　　　(独)農業・食品産業技術総合研究機構　
万年英之　　　神戸大学
笹崎晋史　　　神戸大学　
末信一朗　　　福井大学　
黒田浩一　　　京都大学
家戸敬太郎　　　近畿大学　
中村伸　　　(株)島津製作所
大野克利　　　日清食品ホールディングス(株)　　
山田敏広　　　日清食品ホールディングス(株)　
天野典英　　　サントリービジネスエキスパート(株)　
橋爪克仁　　　タカラバイオ(株)　
中筋愛　　　タカラバイオ(株)　
谷岡隆　　　神鋼テクノ(株)　
隈下祐一　　　サラヤ(株)　
永井博　　　(株)堀場製作所
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序章　バイオ計測を用いた食の機能解析と安全・安心の向上
1　「バイオ計測」によるデジタル定量分析
2　革新的材料との融合による「バイオ計測」の飛躍
3　「バイオ計測」を推進する拠点事業の展開モデル

【計測開発編】
第1章　大学・研究機関の研究動向
1　SPMナノセンサーと食品応用
1.1 はじめに
1.2 従来のアレルゲン検出技術
1.3 AFMによるアレルゲン検出の原理
1.4 AFMによるアレルゲン検出の実際
1.4.1 基板への抗原の固定
1.4.2 探針上への抗体の固定
1.4.3 AFMによる抗体抗原反応の計測
1.4.4 測定溶液条件の検討とアレルゲンの検出
1.5　今後の展開
2　食品の安全性や機能を評価するPOC型バイオセンサーデバイスの開発
2.1　はじめに
2.2　印刷電極を用いたポータブル遺伝子センサー
2.3　新たな印刷電極型免疫センサーの開発
2.4　イムノクロマト検出キットと携帯電話通信技術との連携
2.5　おわりに
3　マイクロチップ電気泳動における糖鎖分析の高感度化
3.1　はじめに
3.2　PVA修飾チャネルにおけるLVSEPのイメージング
3.3　オリゴ糖のLVSEP-MCE分析
4　バイオセンサーデバイスにおけるサンプル前処理技術
4.1　はじめに
4.2　μTASを応用したパーティクル分離技術
4.2.1　膜フィルタ内蔵マイクロ流路チップを応用した分離技術
4.2.2　遠心マイクロ流路チップを応用した分離技術
4.3　μTASを応用した微量サンプル分注技術
4.4　マイクロデバイスを用いた単一細胞の位置制御技術
4.4.1　陰圧を用いた細胞群の位置制御
4.4.2　磁力を用いた細胞群の位置制御
4.5　おわりに
5　機能性ペプチド探索のための新しいアプローチ―ヒト血液中からの食事由来ペプチドの検出と同定―
5.1　はじめに
5.2　ペプチド経口摂取による健康状態改善効果
5.3　ペプチド摂取後の血液からの血球画分とタンパク質の除去
5.4　血漿中食事由来コラーゲンペプチド(ペプチド型Hyp)濃度の測定
5.5　HPLCによる血漿中食事由来ペプチドの同定
5.6　プレカラム誘導化によるペプチド同定1(PITC誘導化)
5.7　プレカラム誘導化によるペプチド同定2(AQC誘導化)
5.8　おわりに
6　食品関連マイクロアレイ技術
6.1　はじめに
6.2　食品の遺伝子分析
6.2.1　食品分析
6.2.2　育種への応用
6.3　食品の安全性・機能性評価
6.3.1　安全性評価
6.3.2　機能性食品の研究
6.4　食品アレルギー研究,診断
6.4.1　DNAマイクロアレイ
6.4.2　抗原マイクロアレイ
6.4.3　ペプチド・マイクロアレイ
6.5　おわりに
7　バイオ計測への魚類バイオテクノロジーの応用
7.1　はじめに
7.2　魚類によるバイオマテリアル生産技術の開発
7.2.1　バイオマテリアル生産における魚類のアドバンテージ
7.2.2　組換え体タンパク質生産
7.2.3　抗体生産
7.3　透明金魚を使った水質モニタリング
7.4　おわりに―新産業の創出を目指して―
8　特異的抗体の微生物生産と回収法の開発
8.1　はじめに
8.2　抗体の調製方法
8.3　分子ディスプレイ法
8.4　酵母分子ディスプレイ
8.5　Zドメインの分子ディスプレイと抗体の回収系
8.6　抗体以外の親和性タンパク質の調製

第2章　メーカー(企業)の開発動向
1　食の機能と安全評価に寄与するpH計測
1.1　はじめに
1.2　pH測定法の原理と電極のバリエーション
1.2.1　ガラス電極とISFETの原理
1.2.2　pH測定用電極のバリエーション
1.3　半固形・固形食品の測定例
1.4　pH測定電極のより効果的な活用法
1.4.1　連続モニタリングによる反応解析
1.4.2　電極の最適なメンテナンス
1.5　おわりに
2　SPRイメージングによるアレイ解析
2.1　はじめに
2.2　SPRイメージング解析によるペプチドアレイ上におけるリン酸化検出
2.2.1　プロテインキナーゼの網羅的解析の重要性
2.2.2　SPRイメージングによるOn-chipリン酸化の検出系
2.3　ペプチドの金表面への固定化に関する表面化学
2.4　SPRイメージングによる創薬スクリーニングへの展開の可能性
2.4.1　細胞溶解液中のPK活性のSPR測定
2.4.2　SPRイメージング解析によるPK阻害剤の評価
2.5　おわりに
3　ELISA法の原理と測定法―免疫反応の形式(サンドイッチ法,競合法)と測定反応(吸光法,蛍光法)ならびに測定時の注意点―
3.1　はじめに
3.2　ELISA法の分類
3.2.1　サンドイッチ法
3.2.2　競合法
3.2.3　吸光法
3.2.4　蛍光法
3.3　測定時の注意点
3.3.1　マイクロピペットの誤操作
3.3.2　反応時間の厳守
3.3.3　試薬温度
3.3.4　反応温度
3.3.5　プレートの乾燥
3.3.6　洗浄不良
3.3.7　プレート底面の汚れ
3.4　おわりに
4　低分子抗原用抗体およびイムノセンサの実用化
4.1　はじめに
4.2　低分子抗原用抗体の開発
4.3　イムノセンサの開発
4.4　イムノセンサの実用化
4.5　おわりに
5　電気泳動用高度分析試薬の開発
5.1　はじめに
5.2　抽出試薬キットの開発
5.3　機器と試薬の最適化
5.4　二次元電気泳動システムの検証と今後の展望
6　高感度信号累積型ISFETバイオセンサーの開発
6.1 はじめに
6.2 高感度半導体センサー開発の経過
6.3 ISFETセンサーの原理
6.4 高感度信号累積型ISFETプロトンセンサー(AMISセンサー)
6.5 AMISセンサーの特徴
6.6 おわりに

【機能解析編】
第3章　大学・研究機関の研究動向
1　食品成分の機能評価法:肥満・メタボリックシンドロームへのアプローチ
1.1 背景・概要
1.2 食品成分のスクリーニングとその機能解析
1.2.1 ルシフェラーゼアッセイ
1.2.2 抗炎症食品成分の機能解析
1.3 新たなスクリーニング系の構築
1.3.1 蛍光タンパク質レポーターを用いたスクリーニング系の構築
1.3.2 蛍光タンパク質レポーターの課題
1.4　まとめ
2　メタボリックフィンガープリンティングによる食品/生薬の品質評価
2.1　はじめに
2.2　食品/生薬研究におけるメタボロミクスの位置づけ
2.3　GC/MSメタボロミクス
2.4　データマイニングシステムの開発
2.5　データマイニングシステムの緑茶研究での検証
2.6　食品/生薬におけるメタボロミクス研究のこれから
3　栄養アセスメントのための計測技術の現状と発展
3.1　栄養アセスメント計測の現状
3.2　日本人の食事摂取基準と日本食品標準成分表
3.3　健康って何?
3.4　健康増進志向の中での個人の栄養アセスメントの現状と課題
3.5　栄養はバランスが最も重要
3.6　健康栄養インフォメーション
3.7　日常生活の見直し
3.8　栄養状態表示のための生化学検査
3.8.1　成分別測定の必要性
3.9　他の栄養素のアンバランスを招く
3.10　正確に栄養状態を反映する検査方法の開発と適正な栄養アセスメント
3.11　まとめ
4　新規半導体デバイス(積分型ISFET)の食・計測技術への展開
4.1　食品産業における計測技術の重要性
4.2　現在の分析技術の課題と解決のための技術開発
4.3　食品分析領域へのバイオセンサーの応用
4.4　測定用酵素反応機構の開発:食品管理項目の測定例
4.4.1　エタノールの測定
4.4.2　プロテアーゼ活性の測定
4.5　まとめ
5　米粒および米加工品におけるタンパク質の可視化技術の開発と利用
5.1　はじめに
5.2　米粒中のタンパク質分布の解析
5.3　米加工品中のタンパク質の分析例
5.4　おわりに
6　カロテノイドの抗アレルギー作用
6.1　免疫機能に対するカロテノイドの影響に関する研究報告の歴史
6.2　適応免疫系のTh1/Th2 バランスとアレルギー
6.3　抗体産生に対するβ-カロテンの影響
6.3.1　β-カロテン摂取とIgE抗体産生ならびにTh1/Th2バランス
6.3.2　β-カロテンと抗原提示細胞の抗酸化性
6.3.3　抗原呈示細胞内の酸化還元状態とTh1/Th2バランス
6.4　肥満細胞に対するカロテノイドの影響に関する研究報告
6.5　炎症の抑制とカロテノイド
7　海藻の抗酸化物質とその機能解析
7.1　はじめに
7.2　フロロタンニン類(海藻ポリフェノール類)
7.3　ブロモフェノール類
7.4　カロテノイド
7.5　おわりに
8　バイオ計測技術を応用した清酒酵母の分類と開発
8.1　タンパク質の二次元電気泳動法を用いた清酒酵母の発現解析
8.2　発現解析を応用した酵母の分類
8.3　泡なし酵母の解析と開発
8.4　吟醸酒製造用酵母の解析と開発

第4章　メーカー(企業)の開発動向
1　低分子ヒアルロン酸の開発
1.1　はじめに―ヒアルロン酸とは
1.2　ヒアルロン酸の機能
1.3　食品中のヒアルロン酸の分析
1.4　ヒアルロン酸の経口吸収性
1.5　ヒアルロン酸の体内動態
1.6　ヒアルロン酸の経口摂取による効果(ヒトでの効果の検証)
1.7　おわりに
2　ラクトフェリンの脂質代謝抑制作用について
2.1　背景
2.2　実験方法
2.2.1　肥満成人男女を対象としたランダム化二重盲検プラセボ対照試験
2.2.2　消化酵素によるラクトフェリンの分解試験
2.2.3　ラット腸間膜由来前駆脂肪細胞試験
2.3　結果
2.3.1　ヒト試験によるラクトフェリン腸溶錠の内臓脂肪低減効果
2.3.2　消化酵素によるラクトフェリンの分解挙動
2.3.3　ラクトフェリン,およびそのペプシン分解物,トリプシン分解物による脂肪蓄積抑制効果
2.4　考察
3　遺伝子発現から見た大豆たん白の生理機能
3.1　はじめに
3.2　遺伝子発現に着目した大豆たん白質の機能研究
3.3　網羅的遺伝子発現解析手法による大豆たん白質機能の解析
3.4　オリゴヌクレオチドDNAマイクロアレイを用いた研究例
3.5　おわりに
4　GABA高含有チョコレートのストレス緩和効果について
4.1 ストレス緩和の必要性
4.2 ストレスの測定について
4.3 γ-アミノ酪酸(GABA)について
4.4 GABA高含有チョコレートのストレス緩和効果
4.4.1 チョコレートとストレス緩和
4.4.2 GABA高含有チョコレートとストレス緩和
4.5　まとめ
5　シアル酸の機能性
5.1　はじめに
5.2　シアル酸の製造法
5.3　シアル酸の安全性
5.4　シアル酸の機能
5.4.1　抗ウイルス作用
5.4.2　学習能向上効果
5.4.3　育毛効果
5.5　おわりに

【安全・安心の計測編】
第5章　大学・研究機関の研究動向
1　食の安全・安心を計測するナノバイオ技術
1.1 はじめに
1.2 ナノバイオデバイスによる遺伝子解析
1.3 ナノバイオデバイスによるタンパク質解析
1.4 おわりに
2　食の安全・安心における分析者の役割
2.1　食の安全と安心
2.2　食品の安全性を揺るがした事件と分析の関わり
2.2.1　食品添加物
2.2.2　環境汚染(公害)問題と食品の安全性
2.2.3　輸入食品の問題
2.2.4　微生物(食中毒)の問題
2.3　現在の状況(国際的動向を中心に)
2.3.1　化学物質の評価
2.3.2　国際的な食品の安全性評価
2.3.3　Codex委員会における国際的な運用
2.3.4　現在議論されている化学物質
2.3.5　生活習慣病と食品栄養成分
2.4　分析機関の今後の対応
2.5　分析のコスト
2.6　フード・ファディズムについて
2.7　食の安心と食品分析の使命
3　DNA分析の手法などを用いた食品表示の真正性確認
3.1　食品表示と(独)農林水産消費安全技術センターの表示監視業務
3.2　分析対象の表示
3.3　FAMICが表示監視に利用する分析技術の概要
3.4　PCR法を用いたDNA分析
3.4.1　遺伝子組換え食品の表示確認分析
3.4.2　名称および原材料の表示確認分析
3.4.3　産地表示などの確認分析
3.5　元素組成を用いた分析
3.6　安定同位体比分析
3.6.1　炭素安定同位体比を利用した原材料の推定分析
3.6.2　その他の安定同位体比分析による原料推定
3.7　その他の表示監視のための技術と社会的検証
4　食品・農産物におけるDNA鑑定の実用化の現状と展望
4.1　はじめに
4.2　DNA鑑定とは
4.3　食品・農産物におけるDNA鑑定の現状
4.4　食品・農産物におけるDNA鑑定の実用化のあり方
4.5　おわりに
5　DNA鑑定を利用した牛肉偽装表示の防止
5.1　はじめに
5.2　家畜牛の系統・品種
5.3　偽装表示の背景
5.4　国産牛の鑑別技術の開発
5.5　輸入牛肉に対する鑑別技術の開発
5.6　まとめ
6　残留農薬を見逃さない検出・除去バイオ細胞センサー技術の開発
6.1 はじめに
6.2 OPHを用いた有機リン系農薬のバイオセンシング
6.3 酵母細胞表層工学を用いた有機リン検出用生体触媒
6.3.1 OPHとEGFPの細胞表層上への共発現系の構築
6.3.2 水ガラスに固定したOPH-EGFP共発現酵母での有機リン化合物に対する蛍光応答
6.4 おわりに
7　安全・安心な植物促進増産の新手法の開発とその機構解析
7.1　はじめに
7.2　糖アルコールとその性質
7.3　エリスリトールによる生育促進作用
7.4　トランスクリプトームによる生育促進機構の解析
7.5　おわりに
8　完全養殖クロマグロのブランド化とトレーサビリティ手法
8.1　完全養殖クロマグロ
8.2　ブランド化戦略
8.3　トレーサビリティ手法

第6章　メーカー(企業)の開発動向
1　DNA鑑定・食品検査システムの開発;核酸抽出,PCRから検出,判定まで
1.1　はじめに
1.2　定性PCR法の課題と新たな提案
1.3　定性PCR法にもとづくDNA鑑定システム
1.3.1　定性PCR法の流れとシステム構成
1.3.2　肉種鑑別への適用事例
1.3.3　マグロ属魚類の品種判別への適用事例
1.3.4　アレルギー物質を含む食品検査への適用事例
1.4　今後の課題と将来の展望
2　ヒト細胞を用いた新規遺伝毒性試験法 NESMAGET
2.1　はじめに
2.2　試験原理
2.3　試験方法
2.4　NESMAGETの特徴1:DNA損傷形式の異なる遺伝毒性物質の反応性
2.5　NESMAGETの特徴2:既存の遺伝毒性試験との比較
2.6　NESMAGETの特徴3:各細胞による反応性の差
2.7　おわりに
3　バイオ計測手法を活用した微生物の迅速検出・同定の試み
3.1　緒言
3.2　好気性有胞子細菌の菌種迅速同定用DNAマイクロアレイ
3.3　蛍光マイクロコロニー法による微生物迅速検出
3.4　結語
4　リアルタイムPCR法を活用した工程管理の迅速簡便化
4.1　はじめに
4.2　リアルタイムPCR法の原理
4.3　応用例の紹介
4.3.1　牛挽肉増菌培養液からのベロ毒素遺伝子(VT1/VT2遺伝子)の検出
4.3.2　ドライソーセージ原材料肉の判別
4.4　おわりに
5　直接電解オゾン水の食材洗浄への応用
5.1　はじめに
5.2　オゾン水と塩素系薬剤との洗浄比較
5.3　直接電解式オゾン水の生成
5.4　オゾン水による食材洗浄
5.4.1　オゾン水による食材の洗浄方法およびオゾン水供給方法
5.4.2　オゾン水による食材洗浄の最適化
5.4.3　オゾン水洗浄条件の検討
5.5　おわりに
6　ノロウイルス対策としての殺菌剤の有効利用
6.1　はじめに
6.2　ノロウイルスの特徴とその対策
6.3　各種殺菌剤・洗浄剤のノロウイルスに対する有効性
6.4　ノロウイルス対策としての消毒と手洗い
6.4.1　手洗い
6.4.2　モノ・環境
6.4.3　汚物処理
6.5　まとめ
7　おいしい野菜づくりを支えるコンパクト硝酸イオンメータの開発
7.1　はじめに
7.2　農業用コンパクト硝酸イオンメータの開発
7.3　硝酸イオンの測定方法
7.4　コンパクト硝酸イオンメータによる測定方法
7.4.1　作物体測定方法
7.4.2　土壌測定方法
7.5　イオンクロマトグラフとの相関
7.5.1　作物体測定
7.5.2　土壌測定
7.6　おわりに
超高効率太陽電池・関連材料の最前線(普及版)

￥4,840

シーエムシー出版

2011年刊「超高効率太陽電池・関連材料の最前線」の普及版!多接合や量子ドットといった技術の課題を探り、フォトニック結晶、グラフェン、ZnOなどの新エネルギー素材について解説!!
（監修：荒川泰彦）

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＜＜著者一覧＞＞
※執筆者の所属表記は、2011年当時のものを使用しております。
荒川泰彦　　　東京大学
河野勝泰　　　電気通信大学　
福田武司　　　埼玉大学　
野田　進　　　京都大学　
藤井健志　　　富士電機ホールディングス(株)　
市川幸美　　　富士電機ホールディングス(株)　
山本哲也　　　高知工科大学　
佐藤泰史　　　高知工科大学　
牧野久雄　　　高知工科大学　
山本直樹　　　高知工科大学　
寒川誠二　　　東北大学　
萩原明彦　　　東芝機械(株)　
山口真史　　　豊田工業大学　
外山利彦　　　大阪大学　
豊島安健　　　(独)産業技術総合研究所　
黒川康良　　　東京工業大学　
山田　繁　　　東京工業大学　
小長井誠　　　東京工業大学　
吉川　暹　　　京都大学　
大野敏信　　　大阪市立工業研究所　
辻井敬亘　　　京都大学　
仁木　栄　　　(独)産業技術総合研究所　
八木修平　　　埼玉大学　
小島信晃　　　豊田工業大学　
天野　浩　　　名古屋大学　
重光俊明　　　大同興業(株)　
小西博雄　　　(株)NTTファシリティーズ　
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第1章　高効率の新型太陽電池に向けて
1　はじめに
2　太陽電池発電システム開発に関するロードマップ
3　太陽光発電の技術課題
4　量子ドットの発展小史
5　むすび

第2章　高効率太陽電池を作成するための材料・技術
1　希土類・色素ドープ蛍光体波長変換膜
1.1　はじめに
1.2　「波長変換」とは
1.2.1　希土類・色素ドープ蛍光体
1.2.2　光吸収・放出の配位座標モデルによる表現
1.2.3　蛍光体の濃度消光
1.3　「波長変換方式」太陽電池の実際
1.3.1　原理と構成
1.3.2　蛍光体薄膜と太陽電池の波長整合
1.3.3　有機ポリマーの紫外線による劣化と対策
1.4　変換効率向上の結果
1.5　おわりに
2　ゾル-ゲル法を利用した太陽電池用波長変換フィルムへの応用
2.1　はじめに
2.2　ゾル-ゲル法の原理と作製方法
2.3　ゾル-ゲル法で封止したEu錯体の特性
2.4　おわりに―今後の研究・技術展望―
3　フォトニック結晶と太陽電池への応用
3.1　はじめに
3.2　フォトニック結晶の基本
3.3　フォトニック結晶の応用例(大面積レーザ)
3.4　フォトニック結晶の作製技術の進展
3.5　太陽電池への応用
3.5.1 フォトニックバンドギャップ効果で電子・正孔の再結合抑制
3.5.2　フォトニック結晶の共振作用で光の吸収を増強
3.5.3　フォトニック結晶の特異な分散効果の活用により光の進行方向を変換
3.5.4　黒体輻射そのものを制御(フォトニック結晶効果に加え,電子状態の制御法をも併用)
3.6　まとめ
4　グラフェンを用いた太陽電池用透明導電膜の開発
4.1　はじめに
4.2　グラフェンの特徴
4.3　グラフェンの成膜技術
4.4　化学的剥離によるグラフェンの成膜
4.5　CVD法によるグラフェンの成膜
4.6　おわりに
5　薄膜太陽電池用 ZnO 系透明導電膜
5.1　はじめに
5.2　透明導電膜の基本的役割
5.3　太陽電池用透明導電膜の特性
5.3.1　薄膜Si太陽電池用透明導電膜SnO2
5.3.2　CIGS 太陽電池用透明導電膜ZnO
5.4　 ZnO透明導電膜の電気特性・光学特性の両立
5.4.1　導電性
5.4.2　透明性
5.5　まとめ
6　超低損傷・中性粒子ビーム加工を用いた量子ナノ構造の形成
6.1　序論
6.2　中性粒子ビーム生成装置
6.3　サブ10nm量子ナノ構造の作製
6.4　まとめ
7　ナノインプリント技術とその応用
7.1　はじめに
7.2　ナノインプリントの特徴
7.3　ナノインプリント装置の方式と特徴
7.3.1　プレス式ナノインプリント装置
7.3.2　ロールtoロール式UVインプリント装置
7.3.3　モールドの大面積化
7.4　フレキシブル薄膜シリコン太陽電池におけるナノインプリントへの応用
7.4.1　フレキシブル太陽電池基材コンソーシアム
7.4.2　薄膜シリコン太陽電池の特徴
7.4.3　UVナノインプリントプロセスによるテクスチャフィルムの形成
7.4.4　テクスチャ付セルの太陽電池特性
7.5　おわりに

第3章　多接合太陽電池
1　超高効率多接合太陽電池の研究開発
1.1　はじめに
1.2　多接合太陽電池の高効率化の可能性
1.3　多接合太陽電池の主要効率支配要因
1.3.1　バルク再結合損失
1.3.2　表面・界面再結合損失
1.3.3　セルインターコネクション
1.3.4　その他の効率支配要因
1.4　多接合太陽電池の高効率化と宇宙用太陽電池としての実用化
1.5　格子不整合系InGaP/GaAs/InGaAs 3接合太陽電池の高効率化
1.6　低コスト化を狙った集光型太陽電池
1.7　多接合太陽電池の将来展望
1.8　おわりに
2　薄膜多接合シリコン太陽電池の高効率化・高生産性化技術
2.1　はじめに
2.2　高効率化技術
2.2.1　a-Si太陽電池
2.2.2　μc-Siボトムセル
2.2.3　光マネジメント技術
2.3　高生産性化技術
2.3.1　高速製膜技術
2.3.2　大面積製膜技術
2.4　おわりに

第4章シリコン太陽電池
1　太陽電池における高効率化技術
1.1　はじめに
1.2　太陽電池材料の光吸収特性
1.3　発生したキャリアの収集と取り出し
1.3.1　結晶系の場合
1.3.2　薄膜系の場合
1.4　高効率シリコン系太陽電池の例
1.4.1　PERLセル
1.4.2　HIT構造
1.4.3　バックコンタクト
1.4.4　中間反射層を有する薄膜ハイブリッドセル
1.5　まとめ
2　量子ドットを用いた薄膜太陽電池
2.1　太陽光発電技術開発ロードマップPV2030+と第三世代太陽電池
2.2　シリコン量子ドットを用いた太陽電池
2.2.1　オールシリコンタンデム太陽電池
2.3　マルチエキシトン効果を利用した太陽電池

第5章　新型太陽電池・材料
1　有機薄膜太陽電池と超階層ナノ構造素子
1.1　はじめに
1.2　高効率化への道筋
1.3　光活性層に用いられる半導体材料
1.3.1　n型半導体
1.3.2　p型半導体の開発
1.4　超階層ナノ構造素子の開発
1.5　将来展望
2　CIGS太陽電池の高効率化技術
2.1　はじめに
2.2　CIGS太陽電池の特徴
2.3　高効率化への要求
2.4　小面積セルの高効率化
2.4.1　水蒸気援用多元蒸着法
2.4.2　界面・表面の評価
2.5　集積型サブモジュールの高効率化技術
2.6　フレキシブルCIGS太陽電池の開発
2.7　まとめ
3　量子・ナノ構造太陽電池
3.1　中間バンド型太陽電池
3.2　量子ドット超格子を用いた中間バンド型太陽電池
3.3　ホットキャリア型太陽電池
3.4　量子ナノ構造のホットキャリア型太陽電池への応用
4　太陽電池用新材料InGaAsN
4.1　格子整合系4接合太陽電池用新材料
4.2　InGaAsN太陽電池
4.3　InGaAsN材料の欠陥物性
4.4　InGaAsN成膜技術の進展
4.5　おわりに
5　AlGaInN系太陽電池
5.1　はじめに
5.2　作製法および評価法
5.3　実験結果
5.3.1　必要な光吸収層厚さ
5.3.2　下地層低転位化の必要性
5.3.3　超格子構造導入の効果
5.4　まとめ

第6章　集光型太陽電池システム
1　集光型太陽電池の動向
1.1　海外における集光型太陽電池事情
1.1.1　米国市場
1.1.2　欧州市場
1.1.3　豪州市場
1.1.4　中近東市場
1.1.5　インド市場
1.2　集光型太陽電池の適地(海外)
1.3　国内集光型太陽電池事情
1.3.1　用途開発が重要
2　軸追尾型太陽光発電システム
2.1　システム構成
2.1.1　一軸追尾システム
2.1.2　集光追尾システム
2.2　追尾システム
2.3　実施例
2.3.1　一軸追尾システム
2.3.2　2軸追尾システム
2.3.3　集光追尾システム
2.4　実測例
2.5　今後の課題
スマートハウスの発電・蓄電・給電技術の最前線(普及版)

￥6,050

シーエムシー出版

2011年刊「スマートハウスの発電・蓄電・給電技術の最前線」の普及版! スマートハウスに関する技術と政策、業界動向もまとめ、住宅、電気、自動車IT関連など、スマートグリッド参入を目指す企業必見の書!! !!
（監修：田路和幸）

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＜＜著者一覧＞＞
※執筆者の所属表記は、2011年当時のものを使用しております。
田路和幸　　　東北大学　
畠中祥子　　　(財)日本情報処理開発協会　
吉田博之　　　大和ハウス工業㈱　　
狩集浩志　　　日経BP社　
堀仁孝　　　NECトーキン(株)　
天野博介　　　パナソニック(株)　
池田一昭　　　日本アイ・ビー・エム(株)　
木村文雄　　　積水ハウス(株)　;芝浦工業大学　
太田真人　　　積水化学工業(株)　
沓掛健太朗　　東北大学　
宇佐美徳隆　　東北大学　
大関崇　　　(独)産業技術総合研究所　
佐々木浩　　　NECトーキン(株)　
小野田泰明　　東北大学　
伊藤隆　　　東北大学　
藤井克司　　　東北大学　
八百隆文　　　東北大学　
小新博昭　　　パナソニック電工(株)
松下幸詞　　　パナソニック電工(株)
飯沼朋也　　　コクヨ(株)
原川健一　　　(株)竹中工務店
高橋俊輔　　　昭和飛行機工業(株)
松崎辰夫　　　(有)品川通信計装サービス
内海康雄　　　仙台高等専門学校
木村竜士　　　仙台高等専門学校
古川柳蔵　　　東北大学
堀江英明　　　日産自動車(株)
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【第1編　概論】
スマートハウスの概要と展望

【第2編　スマートハウスの現状と方向性】
第1章　スマートハウスにおける政策動向
1　スマートグリッド・スマートハウスを巡る政府動向
1.1　低炭素社会実現に向けて
1.2　グリーン・イノベーション戦略の中の位置付け
2　スマートハウスの検討
2.1　スマートハウスの必要性
2.2　「スマートハウスのビジネスモデルに係る調査研究」での検討
2.3　「スマートハウス実証プロジェクト」での検討

第2章　日本型スマートハウスの特徴と課題
1　はじめに
2　「スマートハウス実証プロジェクト」について
2.1　プロジェクトの背景
2.2　プロジェクトの目的
2.3　プロジェクトの目標
2.4　実施項目
2.5　採択結果と実施体制
2.6　各社の開発概要
3　日本型スマートハウスの特徴と課題
3.1　過去におけるスマートハウスへの取り組み
3.2　日本型スマートハウスの特徴と課題

第3章　スマートグリッド、スマートハウスの業界動向
1　蓄電池技術を活用
2　日本は太陽電池が末端に
3　普及が見込める車載電池を活用
4　パソコン向け電池セルを利用

第4章　再生可能エネルギーを含む電力平準化技術
1　直流給電システムについて
2　直流給電システムでの電力平準化について
3　送電側での電力平準化と、需要側での電力平準化
4　再生可能エネルギーの発電電力平準化について

第5章　スマートグリッド連携ホームエネルギーマネジメントシステムの展開
1　展開の背景
1.1　環境革新企業の実現
1.2　スマートグリッド
1.3　スマートECOシティ
2　ホームエネルギーマネジメントシステム(HEMS)の日本での展開概要
3　ヨーロッパでの展開概要
3.1　ミッシングリンク
3.2　スマートグリッド連携HEMS展開
4　中国での展開概要
5　今後の展開
5.1　ビルのマネジメントシステム
5.2　エリアのマネジメントシステム
5.3　分散電源システム
5.4　ECO-CITYへのトータルソリューション展開
5.5　グリーンライフスタイルの実現

第6章　ICTを活用したスマートハウスの背景と目的、その進展
1　スマートハウスを通じた家庭エネルギー対策の必要性
2　スマートグリッドがもたらす変化
3　スマートハウスの社会システムICT基盤の共通化の必要性
4　スマートハウス社会システムICT基盤の共通化に向けての活動
5　スマートハウスICT基盤の実現のポイント
6　スマートハウス実現に向けてIBMが進めていること

第7章　自然を生かしたスマートハウス
1　はじめに
2　これからの日本の住まいはどうあるべきか
3　サステナブルデザインハウス(SDH)の試み
3.1　プランの特徴
3.1.1　平面計画
3.1.2　パッシブデザイン
3.1.3　縁側空間～外と内の緩衝空間～
3.1.4　通気天窓～自然の風力で換気する～
3.2　季節に合わせたパッシブな生活～自ら心地良い場所を探す～
3.3　炎のある生活
3.4　近隣と仲良く暮らす工夫
4　スマートハウス化の意義
5　未来の日本の住まい

【第3編　スマートハウスの導入に伴う太陽光/リチウムイオン電力貯蔵システム】
第1章　スマートハウスの取り組み(HEMS、太陽光発電、他)　
1　スマートハウス取り組みの背景
2　セキスイハイム・スマートハウスの特徴
2.1　太陽光発電+HEMS
2.2　シンプルで低価格
2.3　高い拡張性
2.4　大きな社会メリット
2.5　HEMSの機能
3 日本における住宅用太陽光発電の概要
4　太陽光発電システムの活用
5　光熱費ゼロ住宅について
6　住宅用PVシステムの今後の取り組み

第2章　太陽電池の基礎知識
1　太陽電池の動作原理
1.1　キャリアの励起
1.2　キャリアの輸送
1.3　キャリアの分離
2　太陽電池のエネルギー変換効率
2.1　エネルギー変換効率および各パラメータの定義
2.2　最大エネルギー変換効率の理論限界
2.3　エネルギー変換の損失要因
2.4　太陽電池のエネルギー変換効率の意味
3　まとめ

第3章　太陽電池の耐久性向上と効率化のための対策
1　はじめに
2　太陽光発電システム概要
3　太陽光発電システムの汚れの模擬試験方法
4　太陽光発電システムの汚れの影響に関する研究事例
4.1　太陽光発電システムの汚れの種類
4.2　太陽光発電システムの汚れの実測・評価事例
4.3　太陽光発電システムの汚れによる出力低下のモデリング
5　太陽光発電システムの汚れ対策技術
5.1　太陽電池モジュール構造による対策技術
5.2　太陽電池モジュール表面加工
5.3　太陽電池モジュール直接洗浄技術
5.4　太陽光発電システムの施工での工夫
6　まとめ

第4章　太陽光発電システム用リチウムイオン電力貯蔵
1　電力貯蔵用リチウムイオン電池技術
1.1　モバイル用リチウムイオン電池
1.2　自動車用リチウムイオン電池
1.3　電池セルの構造
1.4　電池パック内の保護回路について
1.5　電池情報のモニタリングについて
1.6　クラウド世代のリチウムイオン電池の形態
1.7　クラウド的利用によるメンテナンス上の利点
2　分散型蓄電システムの特徴と蓄電メンテナンス技術
2.1　はじめに
2.2　分散型蓄電システム技術の概要
2.3　蓄電メンテナンス技術の概要
2.4　システムの特長
2.5　実験システムの事例紹介
2.6　むすび

【第4編　スマートハウスにおける新規電力供給システムと省エネ技術】
第1章　東北大学の取り組み
1　DC給電がもたらす生活空間の可能性
1.1　DCライフスペースプロジェクト
1.2　家電の変遷から見るライフスタイルと住空間
1.2.1　日本における家電の変遷
1.2.2　電源供給のスタイルと生活の変化
1.3　ACからDCへ
1.3.1　DCライフスペースのコンセプト
1.3.2　デザインチームの構成
1.3.3　DCライフスペースのデザイン
1.3.4　各部のデザイン
1.3.5　課題
1.4　まとめ
2　電気化学エネルギー変換デバイスの最前線　　
2.1　リチウムイオン電池、燃料電池
2.1.1　はじめに
2.1.2　東北大学におけるリチウムイオン2次電池の研究開発
2.1.3　東北大学における固体高分子形燃料電池の研究開発
2.2　LED
2.2.1　LEDのスマートハウスへの応用
2.2.2　LEDの構造
2.2.3　LEDの照明としての利用
2.2.4　LEDの効率向上
2.2.5　窒化物半導体LEDの高効率化

第2章　スマートハウスにおける配線システムとLED導入
1　住宅用AC/DCハイブリッド配線システム
1.1　まえがき
1.2　DC配線の有用性
1.3　システム構成
1.4　導入効果
1.5　開発状況
1.6　今後の展開
1.7　あとがき
2　LED照明の現状と将来展望
2.1　まえがき
2.2　LEDの特長とLED照明の現状
2.3　今後の展開
2.4　関連法規・規格
2.5　住宅分野でのLED照明の導入事例
2.6　あとがき

第3章　オフィスにおける取り組み
1 「エコライブオフィス」における直流蓄電と給電技術
1.1　コクヨにおけるエコの取り組み
1.2　エコライブオフィスにおけるCO2削減の施策
1.3　オフィスにおける発電・蓄電・給電システム(直流給電)
1.3.1　一次実験:ポータブルバッテリーシステム(持ち運び可能な電池
モジュール)
1.3.2　二次実験:直結システム(建物電力系統とは独立した回路)
1.4　直流給電の現実的な課題
1.5　今後の展開

第4章　ワイヤレス給電技術
1　直流送電とワイヤレス送電を組み合わせた電力供給技術
1.1　はじめに
1.2　目的の再確認
1.3　電力・通信統合層
1.3.1　直流送電
1.3.2　通信機能
1.4　ワイヤレス電力伝送
1.4.1　直列共振電力伝送方式
1.4.2　直列共振方式の特性、問題点
1.4.3　実験結果
1.4.4　通信機能
1.4.5　安全性
1.5　統合イメージ
1.6　まとめ

2　電磁誘導方式ワイヤレス給電システム
2.1　電磁誘導方式の開発動向
2.2　電磁誘導方式の原理
2.3　電磁誘導方式の開発
2.4　太陽光発電電力利用型非接触充電ステーション
2.5　標準化に向けた取り組み

第5章　微小電力回収システム
1　身近なところにある微小電力に注目
2　微小電力回収の動機
3　微小電力としての廃棄エネルギー回収源の例
4　微小電力回収システム構成
5　回収した電力の活用方法
6　微小電力を貯める(リム発電充電BOX)
7　貯めた電力を確認する(リム発電充電量モニタ)
8　リム発電充電BOXの成果
9　貯めた電力を集める(エコバケット)
10　充電量の見える化
11　充電量の見える化管理内容
12　エコバケットの成果
13　定格・スペック
14　まとめ

第6章　空調等自動コントロールシステム
1　はじめに
2　次世代のBEMSとしてのBACFlex
2.1　BACFlexによるBEMS機能強化
2.2　BACFlexの特徴
3　BACFlexの構成と動作
3.1　BACFlexのシステム構成
3.2　シナリオに沿ったシステム全体の動作
4　導入事例(仙台高専地域イノベーションセンター)
4.1　実測の概要
4.2　結果および考察
5　アンケートによる制御状況の把握と改善方法の検討
5.1　アンケート実施のねらい
5.2　実施期間
5.3　アンケート方法
5.4　結果
5.5　まとめ
6　おわりに

【第5編　スマートハウスと次世代自動車】
第1章　蓄電機能付き住宅の開発
1　はじめに
2　何のためのスマートか
3　分散して存在する小さな自然エネルギーを活用する
4　微弱エネルギーをためること
5　意識が行動につながらない
6　省エネ行動促進の可能性
7　交流電力から直流電力へ
8　普及の可能性
9　普及の阻害要因

第2章　電気自動車の開発と展望
1　はじめに
2　高性能環境車両用電池システム
3　電池に求められる特性
3.1　性能要件の概論:出力と容量
3.2　電池の出力特性とエネルギー効率
3.3　熱的課題と設計
3.3.1　発熱の考え方
3.3.2　出力Pが決まっているときの発熱量計算
3.3.3　電池の温度上昇
3.4　システムとしての組電池制御
4　高性能環境車両におけるエネルギー効率の考え方
4.1　各種車両での効率比較
電気自動車のためのワイヤレス給電とインフラ構築(普及版)

￥6,930

シーエムシー出版

2011年刊「電気自動車のためのワイヤレス給電とインフラ構築」の普及版!電気自動車普及のためのワイヤレス給電、電磁誘導・磁気共鳴・マイクロ波、急速充電器の開発とネットワークシステムの実例を解説!!
（監修：堀洋一・横井行雄）

<a href="https://www.cmcbooks.co.jp/products/detail.php?product_id=5220"target=”_blank”>この本の紙版「電気自動車のためのワイヤレス給電とインフラ構築(普及版)」の販売ページを見る（別サイトへ移動）</a>
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＜＜著者一覧＞＞
※執筆者の所属表記は2011年当時のものです。
横井行雄　　　長野日本無線(株)
松木英敏　　　東北大学
小紫公也　　　東京大学
居村岳広　　　東京大学
髙橋俊輔　　　昭和飛行機工業(株)
阿部茂　　　埼玉大学
安間健一　　　三菱重工業(株)
篠原真毅　　　京都大学
竹野和彦　　　(株)NTTドコモ
安倍秀明　　　パナソニック電工(株)
佐藤文博　　　東北大学
黒田直祐　　　(株)フィリップスエレクトロニクスジャパン
多氣昌生　　　首都大学東京
丸田理　　　東京電力(株)
岩坪整　　　日本ユニシス(株)
鈴木匠　　　 JX日鉱日石エネルギー(株)
鶴留寿英　　　(株)アルバック
近藤信幸　　　(株)アルバック
青木新二郎　　パーク24(株)
藤川博康　　　三菱重工パーキング(株)
福田博文　　　KDDI(株)
山光正　　　オリックス自動車(株)
古川信也　　　三菱自動車工業(株)
朝倉吉隆　　　トヨタ自動車(株)
水口雅晴　　　大丸有地区・周辺地区環境交通推進協議会
斉藤仁司　　　神奈川県
宇佐美由紀　　豊田市
荻本和彦　　　東京大学
田中謙司　　　東京大学
須田義大　　　東京大学
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総論―電気自動車普及に向けた動き―

【第 I 編　ワイヤレス給電】
序論―ワイヤレス給電―
<基礎>
第1章　ワイヤレス給電の基礎
1　はじめに
2　ギャップを有する電磁誘導給電
3　磁気共鳴給電
3.1　基礎原理とインピーダンス整合
3.2　高Q値コイル
3.3　障害物と漏れ電磁界
4　電磁ビーム伝送給電
4.1　ガウシアンビーム
4.2　マイクロ波ビーム給電
4.3　レーザービーム給電

<電気自動車への応用>
第2章　電気自動車とワイヤレス給電および電磁共鳴技術
1　電気自動車へのワイヤレス給電の需要
2　電気自動車へのワイヤレス給電の発展
3　電気自動車へのワイヤレス給電の技術的課題
4　電磁共鳴技術
4.1　磁界共鳴技術の基本特性
4.2　磁界共鳴技術の等価回路
4.3　中継コイルと等価回路

第3章　電磁共鳴方式によるワイヤレス給電
1　はじめに
2　ワイヤレス給電方式の位置づけ
3　磁界共鳴ワイヤレス給電技術
4　原理デモシステムについて
5　フレキシブル性と同調制御
6　安全・安心のために

第4章　電磁誘導方式による電気自動車向けワイヤレス給電
1　はじめに
2　電磁誘導方式の原理
3　電磁誘導方式の開発
4　電動バスによる実証走行試験
5　おわりに

第5章　電気自動車向けワイヤレス給電
1　はじめに
2　電気自動車向けワイヤレス給電の特徴
3　一次直列二次並列コンデンサ方式
3.1　等価回路とコンデンサ値の決定法
3.2　理想変圧器特性とトランス効率
4　角形コア両側巻トランスと円形コア片側巻トランス
5　1.5kW角形コア両側巻トランスの特性
5.1　トランス仕様
5.2　標準ギャップ長70mmでの給電実験
5.3　標準ギャップ長140mmでの特性
6　二次電池充電実験
7　おわりに

第6章　マイクロ波ワイヤレス給電
1　開発背景,目的について
2　無線充電システム原理
3　本システムの設備概要
4　本システムの特長・利点
5　現在の開発状況
5.1　基本技術の研究
5.1.1　送受電効率の改善
5.1.2　送電器価格の低減
5.1.3　車両への影響遮断
5.1.4　安全性確保
5.1.5　電気自動車への充電実験
5.2　実用化技術の研究
6　課題と今後の展望
6.1　送受電効率
6.2　耐運用環境性能

第7章　電気自動車用マイクロ波ワイヤレス給電
1　はじめに
2　マイクロ波無線送電の効率
3　マイクロ波を用いた電気自動車無線充電―静止時充電―
4　マイクロ波を用いた電気自動車無線充電―移動中充電―
5　おわりに

<拡がるワイヤレス応用>
第8章　医療・民生家電機器とワイヤレス給電
1　医療・民生家電機器へのワイヤレス給電の需要
2　医療・民生家電機器へのワイヤレス給電の発展
3　医療・民生家電機器へのワイヤレス給電の技術的課題

第9章　モバイル機器におけるワイヤレス給電の適用手法
1　概要
2　ワイヤレス伝送の適用事例
3　適用の課題
3.1　位置と効率の関係
3.2　充電場所と効率の関係
3.3　充電時の放射雑音
3.4　電池への影響について
4　まとめ

第10章　携帯用電子機器のワイヤレス給電技術
1　はじめに
2　電磁誘導給電の訴求ポイントと実用化商品
3　分離着脱式トランスと非接触給電システムの等価回路
4　実用化のための問題点と課題
5　基本技術
5.1　分離着脱式トランスの結合係数増大技術
5.2　負荷整合技術
5.3　ソフトスイッチング回路
6　実用技術
6.1　コールドスタンバイと本体検知
6.2　金属異物の加熱対策
6.3　電力伝送と信号送受信機能を持つ非接触充電システム
7　出力安定化技術
8　超薄型平面コイルと薄型充電器による面給電システム
9　おわりに

第11章　医療機器用充電システム
1　はじめに
2　人工臓器へのワイヤレス給電
3　治療デバイスへのワイヤレス給電
4　計測機器へのワイヤレス給電(ワイヤレス通信)

第12章　携帯デバイス向けワイヤレス充電国際規格の標準化
1　はじめに
2　標準化はなぜ必要か?
2.1　携帯デバイス用充電器の共通化
2.2　汎用ワイヤレス充電器普及への課題
2.3　標準化による充電インフラの構築
2.4　結果から手段を導く
2.5　規格策定のバイブル
3　ワイヤレスパワーコンソーシアム(WPC)について
3.1　WPCの組織
3.2　WPC規格のロゴ “qi”(チー)
3.3　これまでに発行された規格書
3.4　ライセンスについて
4　Volume-1規格の概要
4.1　なぜ近接電磁誘導方式を選んだか?
4.2　コイルの位置合わせ(カップリング)
4.3　設計自由度と互換性
5　WPC規格充電システムの概要
5.1　基本システム構成
5.2　送受電部の回路構成と電力の受渡し
5.3　トランスミッターの種類
5.4　レシーバーの共振回路
6　電力の制御と通信
6.1　電力制御のパラメーターとアルゴリズム
6.2　負荷変調による通信
6.3　制御データのエンコーディング
6.4　4つの制御ステップ
7　「規格書Part-2」パフォーマンスに関する要求
7.1　供給保障電力
7.2　温度上昇
7.3　ユーザーインターフェース
8　「規格書Part-3」規格適合認定試験について
8.1　認定試験項目の概要
8.2　規格適合認定試験のプロセスとライセンス製品の販売
8.3　テストツール
9　おわりに

<電波利用の現状と課題>
第13章　電磁界の人体ばく露と人体防護
1　はじめに
2　電磁界の生体影響
3　人体防護ガイドラインの動向
4　規制の動向
4.1　米国
4.2　欧州
4.3　日本
5　ICNIRPガイドライン
5.1　時間変化する電界,磁界,電磁界(300GHzまで)へのばく露制限のガドライン
5.2　時間変化する電界および磁界(1 Hz-100 kHz)へのばく露制限のガイドライン
6　測定評価方法
7　ワイヤレス給電における生体電磁環境
8　おわりに

【第II編　電気自動車普及のためのインフラ構築】
<充電インフラ構築および取り組み・サービス>
第1章充電インフラ整備の現状と標準化動向
1　はじめに
2　充電インフラの開発動向
2.1　チャデモ方式の概要
2.2　安全性確保のしくみ
3　充電方式の標準化動向
3.1　米国の状況
3.2　欧州の状況
3.3　中国の状況
4　充電インフラのあり方
5　充電電力需要の影響
6　チャデモ協議会の概要
7　充電インフラの将来像

第2章　充電インフラシステムサービス「smart oasis」
1　はじめに
2　充電インフラシステムサービスとは
2.1　充電器の現状
2.2　給電スタンド
2.2.1　充電器の種類
2.2.2　通信モジュール
2.3　通信ネットワーク
2.4　サービス管理システム
2.4.1　「給電スタンド」の利用条件設定
2.4.2　「給電スタンド」と地図情報の連携
2.4.3　満空情報の提供
2.4.4　障害検知・障害通知
2.4.5　携帯による予約管理
2.4.6　課金・決済処理
2.4.7　コールセンターサービス
2.5　その他の連携
2.5.1　カーナビ連携
2.5.2　エコポイントとの連携
3　今後の展開

第3章　サービスステーションにおける電気自動車の充電インフラ
1　背景
2　課題
2.1　SSにおけるEVの急速充電サービスの提供
2.2　SSにおけるEVの急速充電中の付加サービスの提供
2.3　SSを拠点としたEVによる有人型カーシェアリングサービスの提供
3　モニターユーザー調査
3.1　モニターユーザー調査のための急速充電器の設置
3.2　モニターユーザーの設定
3.3　モニターユーザーによる利用
3.4　モニターユーザーからの情報の収集
4　実証事業の成果
4.1　充電インフラのビジネスモデルについて
4.1.1　SSにおけるEVの急速充電サービスの提供
4.1.2　SSにおけるEVの急速充電中の付加サービスの提供
4.1.3　SSを拠点としたEVによる有人型カーシェアリングサービスの提供
4.2　充電設備について

第4章　急速充電器の開発・普及状況
1　急速充電器
1.1　電気自動車と充電器
1.2　急速充電器と車載電池
1.3　DCチャージャ-(直流給電)
1.4　車輌と充電器間の充電プロトコル
2　急速充電器に求められる開発要件
2.1　急速充電器の目的
2.2　充電プロトコル
2.3　安全への考慮
3　アルバックの急速充電器
4　普及状況と普及の為に
5　配電網への影響

第5章　パーク&チャージ　―パーク24による充電設備の展開―
1　パーク&チャージの開始:第二次EVブーム
1.1　第二次ブームの問題点
1.2　パブリック充電機器開発実験
2　第三次EVブーム
2.1　第三次ブームの特徴:インフラ面から見た第二次ブームとの違い
3　充電インフラの整備:パーク24グループの取り組み
3.1　東京電力との実証実験
3.2　自治体駐車場の管理・充電機能設置
3.3　EVカーシェアリング等の実験
3.4　パーク&チャージの展開と充電機能の検証
4　充電インフラ整備における課題
4.1　充電設備の使い勝手の改善
4.2　クルマとの協調
4.3　認証・課金の在り方
5　未来へ向けて
5.1　楽しさ―加速性能
5.2　いままでにない動き
5.3　パーソナルモビリティから自動走行へ

第6章　立体駐車場における充電インフラ(plug-in リフトパーク)
1　はじめに
2　充電機能
2.1　パレットへの電力供給方法
2.2　充電方式
2.3　充電分電盤
3　充電操作フロー
3.1　パレットの呼び出し
3.2　充電ケーブルの接続
3.3　充電方法の選択
3.4　充電開始
4　充電インフラにおける立体駐車場特有の問題
4.1　充電電源の確保
4.2　構造上の問題
5　今後の開発テーマ
5.1　充電機能対応機種の拡大
5.2　使用電力を従来比で30%削減
5.3　安全で人に優しい操作性
6　おわりに

第7章　スマート充電システム
1　背景
2　事業内容
2.1　ピーク時の負荷を平準化
2.2　ニーズに合わせた充電パターン
2.2.1　特徴
2.2.2　メリット
2.3　夜間電力を活用
3　構成
4　実際の充電例
5　利用シーン
6　事務所の駐車場におけるビジネスモデル検討

第8章　カーシェアリング
1　はじめに
2　カーシェアリングとは
3　利用方法
4　カーシェアリングのCO2抑制効果
4.1　無駄な自動車利用の抑止
4.2　モーダルシフト
4.3　低公害車の利用
5　カーシェアリングとEV
6　利用者の評価
6.1　EV
6.2　急速充電器
7　EVの運用事例
7.1　EVによるカーシェアリング
7.2　公用車の共同利用
8　電気自動車の事業的課題
9　おわりに

<自動車メーカーとインフラ>
第9章　三菱自動車の充電インフラに対する電気自動車普及への取り組み
1　はじめに
2　i-MiEVと充電インフラ
3　航続距離と充電インフラ

第10章　トヨタ自動車のプラグインハイブリッド普及に向けた取り組み
1　ハイブリッド車開発への取り組み
1.1　自動車を取り組む環境
1.2　トヨタハイブリッドシステム
2　プラグインハイブリッド車
2.1　プラグインハイブリッド
2.2　プラグインハイブリッド車の排出ガス・燃費試験方法
2.3　プリウスプラグインハイブリッドの概要
3　普及への取り組み状況

<地域・自治体での取り組み>
第11章　大丸有地区における環境交通導入の取り組みについて
1　はじめに
2　この街の交通の出発点とその後
3　物流から環境交通実験へ
4　実験のポイント
5　EVカーシェアリング実験
6　EVコミュニティタクシー
7　社会実験の成果としてコミュニティタクシーが運行スタート
8　EV運転による急速充電器活用(東京・大手町～横浜・みなとみらい)
9　今後の充電インフラ整備について
10　おわりに

第12章　電気自動車(EV)普及に向けた神奈川県の取り組み
1　はじめに
2　EV導入に対する補助
3　有料駐車場及び高速料金の割引
4　最近の主な取組
4.1　太陽光発電による充電システム稼働
4.2　EVシェアリングモデル事業
5　「EV充電ネットワーク」の構築
5.1　充電インフラ整備の取り組み
5.2　「EV充電ネットワーク」の構築
5.3　「EV充電ネットワーク」の具体的な取り組み
6　充電インフラ情報検索WEBサイト開設
7　「EVサポートクラブ」の設立
8　神奈川県における新たな取組み
8.1　「地球と人に優しい」かながわEVタクシープロジェクト
8.2　箱根EVタウンプロジェクト
9　その他の取組み
10　おわりに

第13章　ハイブリッド・シティとよたの取り組み
1　はじめに
2　クルマのまちの課題
3　交通まちづくりにおける「共働」
4　クルマのまちならではの「先進的な交通まちづくり」
4.1　PHV導入と充電施設の整備
4.2　PHV選定理由
4.3　充電施設の配置
4.4　充電施設設計コンセプト
4.5　充電施設概要
4.6　充電システムの特徴
5　普及啓発活動
6　地方都市型低炭素社会システムの取組みを世界へ
7　今後の取組みと課題
8　おわりに

【第III編　電気自動車が実現する低炭素な未来社会】
第1章　スマートグリッドの展開
1　エネルギー技術戦略
1.1　超長期エネルギー技術ビジョン
1.2　エネルギー技術戦略マップ
2　再生可能エネルギー発電導入と電力需給の長期的課題
2.1　電力システムの展望
2.2　再生可能エネルギーの発電特性とならし効果
2.3　電力需給への影響
2.4　柔軟な需給調整に向けた系統および需要での取組み
3　集中/分散のエネルギーマネジメントの協調
3.1　需要の能動化と分散エネルギー貯蔵
3.2　分散エネルギーマネジメントとスマートグリッド
3.3　モデル解析例
4　電力システムのスマート化の展開
4.1　系統発電技術
4.2　電力システムの運用技術
4.3　スマートグリッドへの展開

第2章スマートグリッドと電気自動車
1　スマートグリッドと電気自動車
2　電気自動車の充電の電力システムに関する課題
3　電気自動車の充電調整(G2V)
3.1　戸建て住宅での電気自動車充電
3.2　集合住宅,商業施設などでのEV充電
3.3　多数台のEV充電
4　電気自動車の充放電制御(V2G)とスマートグリッドへの適用の将来

第3章　電気自動車に始まる二次電池の普及と環境対応型社会システムの構築　―沖縄におけるグリーン・ニューディールプロジェクト―
1　はじめに
2　沖縄グリーン・ニューディールプロジェクト
3　レンタカーへのEV導入モデル
4　充電シミュレーションに基づく配置法
5　車載用二次電池の定置再利用モデル
6　おわりに

第4章　パーソナルモビリティ・ビークル
1　はじめに
2　パーソナルモビリティ・ビークルの分類と定義
3　パーソナルモビリティ・ビークルの安定性と安定化制御
3.1　自転車の安定性と安定化制御
3.2　平行二輪車モードの安定化制御
4　パーソナルモビリティ・ビークルの操縦性
5　交通環境への受容性および歩行環境への親和性
6　パーソナルモビリティ・ビークル活用によるCO2排出削減効果の試算
ポリウレタンの化学と最新応用技術 (普及版)

￥5,940

シーエムシー出版

2011年刊「ポリウレタンの化学と最新応用技術」の普及版!原材料・副資材、分子設計、加工技術等、多岐にわたるポリウレタン応用製品の開発と安全性、リサイクル問題に関する情報を網羅!!
(監修：松永勝治)


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＜＜著者一覧＞＞
※執筆者の所属表記は2011年当時のものです。
山本茂生　　　住化バイエルウレタン(株)　
鈴木千登志　　旭硝子(株)　
松永勝治　　　東洋大学　
木曾浩之　　　東ソー(株)　
奈佐利久　　　モメンティブ・パフォーマンス・マテリアルズ・ジャパン合同会社　
徳安範昭　　　大八化学工業(株)　
早福博史　　　モメンティブ・パフォーマンス・マテリアルズ・ジャパン合同会社　
大谷一嘉　　　当栄ケミカル(株)　
徳山朋紀　　　三光化学工業(株)　
平岡教子　　　長崎大学
松本信介　　　三井化学(株)　
村山智　　　　日本ポリウレタン工業(株)　
石原眞人　　　日本ミラクトラン(株)　
岩崎和男　　　岩崎技術士事務所
和田浩志　　　旭硝子(株)　
竹川淳　　　　第一工業製薬(株)　
武井良道　　　サンユレック(株)　
宮澤文雄　　　富士紡ホールディングス(株)　
高木正孝　　　フジボウ愛媛(株)　
今井景太　　　(株)イノアックコーポレーション　
三村成利　　　(株)東洋クオリティワン　
大川栄二　　　アキレス(株)　
郷博之　　　(株)エービーシー建材研究所　
大嵜武　　　　三井化学(株)　
東本徹　　　　荒川化学工業(株)　
林俊一　　　　(株)SMPテクノロジーズ　
山田英介　　　愛知工業大学　
浅井清次　　　浅井技術士事務所 MC Labo.　
和田康一　　　住化バイエルウレタン(株)　
山崎聡　　　　三井化学(株)　
小椎尾謙　　　長崎大学　
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第1章　ポリウレタンの原材料と副資材　　　
1　イソシアネート　
1.1　はじめに　
1.2　イソシアネート
1.2.1　イソシアネートの合成法
1.2.2　イソシアネート基の反応の化学
1.2.3　産業上利用されるイソシアネート
(1)　イソシアネートモノマー
(2)　変性イソシアネート
1.2.4　最近の開発動向
2　ポリオール　
2.1　ポリオールとは　　　
2.2　ポリエーテルポリオール
2.2.1　PPG
2.2.2　ポリマーポリオール
2.2.3　ポリオキシテトラメチレングリコール
2.3　ポリエステルポリオール
2.3.1　重縮合系ポリエステルポリオール
2.3.2　ポリカプロラクトンポリオール
2.4　ポリカーボネートジオール
2.5　ポリブタジエンポリオール
2.6　各種ポリオールを用いたポリウレタン樹脂の性能比較
2.7　バイオマスポリオール
2.7.1　植物油系ポリオール　　　
3　副資材　　
3.1　鎖延長剤・架橋剤・硬化剤　
3.2　触媒　
3.2.1　はじめに
3.2.2　ポリウレタン触媒の役割と機能
3.2.3　アミンエミッション低減触媒
3.2.4　難燃性改良触媒
3.2.5　おわりに
3.3　整泡剤　
3.3.1　はじめに
3.3.2　整泡剤の役割
(1)　軟質ポリウレタンフォーム
(2)　硬質ポリウレタンフォーム
(3)　高弾性(HR)ポリウレタンフォーム
(4)　ポリエステルウレタンフォーム
3.4　難燃剤の最新技術　
3.4.1　はじめに
3.4.2　ポリウレタンフォームの概要
(1)　硬質ウレタンフォームの需要
(2)　軟質ウレタンフォームの需要
(3)　課題
3.4.3　難燃化原理と難燃基準に対する材料の選択
3.4.4　おわりに
3.5　酸化防止剤・着色防止剤　
3.5.1　ポリウレタンと酸化防止剤
3.5.2　酸化防止剤の種類と特徴
(1)　フェノール系酸化防止剤
(2)　リン酸系酸化防止剤
(3)　イオウ系酸化防止剤
(4)　相乗効果
3.5.3　着色防止剤
3.6　イオン伝導機構による制電性ポリウレタンの技術開発　
3.6.1　技術的背景
3.6.2　制電性樹脂の分子設計
(1)　制電剤の作用機構
(2)　リチウムイオンによる高分子固体電解質
3.6.3　イオン伝導機構による制電性ポリウレタン
(1)イオン伝導性ポリオール
(2)イオン伝導性グライム類
(3)イオン伝導性脂肪酸エステル
(4)イオン伝導性高分子型帯電防止剤
3.6.4　制電性ポリウレタンの今後の展開

第2章　ポリウレタンの分子設計　　
1　ポリウレタンエラストマーの分子設計　
1.1　はじめに
1.2　分類
1.3　合成法と反応性
1.4　鎖構造
1.5　分岐ないし架橋構造
1.6　相構造
1.7　物性
1.8　おわりに
2　フォームの分子設計　
2.1　はじめに
2.2　硬質フォーム
2.2.1　原材料
2.2.2　用途・成形方法と分子設計
2.3　軟質フォーム
2.3.1　原材料
2.3.2　用途・成形方法と分子設計
2.4　おわりに

第3章　ポリウレタンの分析と構造解析　
1　はじめに
2　ポリウレタンの分析
2.1　各種分析方法
2.2　ポリウレタンの各種分析法
2.2.1　イソシアネート基の分析
2.2.2　イソシアネート関連生成物の定性
2.2.3　ポリウレタン樹脂の組成分析
2.2.4　添加剤,触媒,不純物,副生成物などの分析
2.3　コンピューターの利用
3　ポリウレタンの構造解析
3.1　一次構造と高次構造
3.2　構造解析法
3.3　フォームのセル構造の観察
4　ポリウレタンの構造と物性の関係
5　まとめ

第4章　ポリウレタン加工技術
1　熱可塑性エラストマー　
1.1　はじめに
1.2　TPUの種類と特徴
1.3　TPUの性質
1.3.1　吸湿性と予備乾燥
1.3.2　粘度特性
1.4　成形方法
1.4.1　射出成形
1.4.2　押出成形
1.4.3　カレンダー成形
1.4.4　パウダースラッシュ成形
1.4.5　溶液法
1.5　おわりに
2　熱硬化性ポリウレタンエラストマー　
2.1　概要
2.1.1　ポリウレタンエラストマーの歴史
2.1.2　ポリウレタンエラストマーの分類
2.1.3　ポリウレタンエラストマーの需要動向
2.2　注型エラストマー(非発泡タイプ)
2.2.1　原料及び生成化学反応
2.2.2　成形工程及び設備
2.2.3　物性
2.2.4　特徴及び用途
2.3　注型エラストマー(発泡タイプ)
2.3.1　マイクロセルラーエラストマーの原料及び生成化学反応
2.3.2　成形工程及び設備
2.3.3　物性
2.3.4　特徴及び用途
2.4　その他のエラストマー
2.4.1　混練型(ミラブル型)エラストマー
2.4.2　スプレーエラストマー
2.5　新技術,新製品の開発動向
2.5.1　原料関係
2.5.2　成形性の向上
2.5.3　新用途開発
2.5.4　その他の動向
3　ポリウレタンフォームの概要と成形加工技術　
3.1　はじめに
3.2　ポリウレタンフォームの市場
3.3　気泡構造
3.4　ポリウレタンフォームの製造プロセス
3.4.1　軟質ポリウレタンフォーム
3.4.2　硬質ポリウレタンフォーム
3.5　おわりに
4　水系ウレタン樹脂　
4.1　はじめに
4.2　水系ウレタン樹脂の種類と用途
4.3　非反応型水系ウレタン樹脂の特長
4.3.1　内部架橋構造体の形成
4.3.2　フィルムの形成機構
4.3.3　フィルム物性の発現機構
4.4　反応型水系ウレタン樹脂の特長
4.4.1　架橋剤としての利用
4.4.2　ブロック剤の種類
4.5　水系ウレタン樹脂の高機能化
4.5.1　常温架橋技術(二液型)
4.5.2　常温架橋技術(一液型)
4.5.3　UV・EB架橋技術
4.6　今後の水系ウレタン樹脂

第5章　ポリウレタンの応用
1　車載用電子,燃料電池関係モジュールパッキングのための高信頼性を持つウレタン樹脂　
1.1　はじめに
1.2　ポリウレタン樹脂の従来の技術開発概要および新規開発動向
1.3　ポリウレタン樹脂の原材料の種類
1.4　電装部品,燃料電池関連に使用されるポリウレタン樹脂の性質
1.4.1　イソシアヌレート化による問題点
1.4.2　要求特性
1.4.3　防湿絶縁ポリウレタン樹脂の開発製品群について
1.4.4　耐候性
1.4.5　耐湿性
1.4.6　耐熱性
1.4.7　放熱性
1.4.8　難燃性
1.5　今後の展望
2　精密研磨用材料-研磨パッド　
2.1　研磨パッドの役割とポリウレタン
2.2　研磨パッドの硬さとポリウレタン
2.3　研磨パッドの種類
2.4　研磨パッドの最近の動き
2.5　おわりに
3　自動車・鉄道車両材料　
3.1　はじめに
3.2　ポリウレタンの自動車用途概況
3.3　自動車への展開
3.3.1　シートクッション・シートバック
3.3.2　インストルメントパネル
3.3.3　天井材
3.3.4　フロアカーペット
3.3.5　エンジン周り吸遮音材
3.4　鉄道車両への展開
3.4.1　シート
3.4.2　軌道パッド
4 家具・寝具用材料　
4.1　はじめに
4.2　家具・寝具の市場動向
4.3　マットレスの歴史
4.3.1世界のマットレスの歴史
4.3.2日本のマットレスの歴史
4.4　家具・寝具用ポリウレタンフォームについて
4.4.1　各フォームの特徴
4.4.2　低反発フォームについて
4.5　家具・寝具用クッション用フォームの基準について
4.5.1　優良ウレタンマーク制度
4.5.2　家庭用品品質表示法
4.5.3　JIS規格
4.6　最近の技術開発について
4.6.1　低反発フォームのグレードアップ
4.6.2　その他の新材料
4.6.3　療養・介護マットレス
4.7　まとめ
5　土木建築材料　　
5.1　断熱材　
5.1.1　硬質ウレタンフォームの断熱材として優れた特長
5.1.2　硬質ウレタンフォーム断熱製品の成形形態による大きな分類
5.1.3　硬質ウレタンフォームのJIS規格
5.1.4　公的仕様書の状況
5.1.5　省エネルギー基準による断熱厚さ(鉄筋コンクリート造等の住宅)
5.1.6　施工概要
5.2　塗り床材　
5.2.1　はじめに
5.2.2　ウレタン樹脂を使用した塗り床材の種類
5.2.3　弾性型ウレタン樹脂系塗り床材
5.2.4　硬質型ウレタン樹脂系塗り床材
5.2.5　水性硬質ウレタン系塗り床材
5.2.6　その他の特殊機能床材
(1)　駐車場用防水床仕上げ材
(2)　ゴムチップ弾性舗装材
(3)　石材モルタル舗装材
5.2.7　最近の技術動向
6　塗料・接着剤・バインダー
6.1　食品包装用接着剤　
6.1.1　はじめに
6.1.2　ウレタン接着剤の主な原料
6.1.3　ウレタン接着剤の基本構造
(1)一液湿気型
(2)二液硬化型
6.1.4　ウレタン接着剤の加工方法
6.1.5　ウレタン接着剤の機能
6.1.6　ウレタン接着剤の衛生性
6.1.7　おわりに
6.2　印刷インキ用バインダー　
6.2.1　ポリウレタン樹脂バインダーの分類
6.2.2　印刷インキの用途と需要量
6.2.3　食品包装材料の製造工程
6.2.4　包装グラビアインキに求められる物性
6.2.5　インキ用バインダーとしてのポリウレタン樹脂の設計
6.2.6　インキバインダー用ポリウレタン樹脂の原料
6.2.7　包装グラビアインキ用ポリウレタン樹脂の環境対応
6.2.8　おわりに
7　その他の応用例
7.1　ポリウレタン系形状記憶ポリマーの特性と応用　
7.1.1　はじめに
7.1.2　本ポリマーの種類と形態
7.1.3　材料の特性
(1)　弾性率
(2)　形状回復性と形状固定性
(3)　水蒸気透過性
(4)　体積膨張特性
(5)　エネルギー散逸特性
(6)　光学的屈折率特性
(7)　その他の性質
7.1.4　応用
(1)　産業分野
(2)　医療分野
(3)　生活関連
(4)　衣料
(5)　易解体ねじ
(6)　その他
7.1.5　おわりに
7.2　炭素ナノ材料/ポリウレタン系コンポジット
7.2.1　はじめに
7.2.2　カーボンナノチューブ系コンポジット
7.2.3　グラファイト系コンポジット
7.2.4　フラーレン系コンポジット
7.3　ウレタンジェル　
7.3.1　汎用ウレタンジェル
7.3.2　疎水ジェル
7.3.3　親水ジェル
7.3.4　おわりに

第6章　環境対応型ポリウレタンの開発動向　　
1　法規制と将来動向　
1.1　TDI
1.2　MDI
1.3　その他イソシアネート
1.4　TDA　及び　MDA
1.5　ポリオール
1.6　ポリウレタン原料に関する工業会
2　ポリウレタンのリサイクルについて　
2.1　はじめに
2.2　ポリウレタンリサイクルの現状
2.3　ポリウレタンのリサイクル技術
2.3.1　マテリアルリサイクル
2.3.2　ケミカルリサイクル
2.3.3　サーマルリサイクル
2.4　断熱材のリサイクルについて
2.4.1　RPF(Refuse Paper and Plastic Fuel)化によるリサイクル
2.4.2　断熱材中フロンの問題
2.5　まとめ
3　バイオポリウレタンについて　
3.1　はじめに
3.2　ポリウレタンの市場と化学
3.2.1　ポリイソシアネート
3.2.2　ポリオール
3.3　バイオポリウレタンフォームの開発
3.3.1　開発コンセプト
3.3.2　植物由来原料の選定とバイオポリウレタンフォームの位置づけ
3.3.3　第一世代バイオポリオールの開発
3.3.4　第二世代バイオポリオールの開発
3.4　バイオポリウレタンの動向
3.4.1　最近の開発事例
3.4.2　バイオポリウレタン原材料
3.5　今後の技術課題
3.6　おわりに
4　ポリウレタンの安全性　
4.1　寝具・家具からのTDI蒸気による暴露
4.2　硬質ポリウレタンスプレーフォーム施工時の安全性
4.3　食品包装材
4.4　フロン規制
4.5　火災問題
4.6　廃棄物処理とリサイクル
4.7　ポリウレタン製品に含まれる未反応モノマー
4.8　ポリウレタンの安全性に関する工業会

第7章　ポリウレタンの研究動向　
1　はじめに　　
2　ポリウレタンのミクロ相分離状態
2.1　原子間力顕微鏡(AFM)を用いた構造観察
2.2　誘電緩和法を用いた相分離状態と分子運動性
2.3　伸張過程におけるミクロ相分離構造変化
3　機能付与を意識した研究例
3.1　原料の化学構造に基づいた力学物性制御
3.2　フィラー添加による力学物性制御
3.3　接着材料
3.4　生体材料
3.5　新しいポリウレタンの合成法
4　おわりに
電子部品用エポキシ樹脂の最新技術 II(普及版)

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シーエムシー出版

2011年刊「電子部品用エポキシ樹脂の最新技術Ⅱ」の普及版!エポキシ樹脂と副資材、配合物の機能、応用分野の用途と要求物性などを網羅し、また新たな機能特性と注目分野への技術動向を詳述!!
（監修：越智光一・岸肇・福井太郎）


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※執筆者の所属表記は、2011年当時のものを使用しております。
【監修】
越智光一　　　関西大学　
岸肇　　　　兵庫県立大学　
福井太郎　　　パナソニック電工(株)　

【著者】
越智光一　　　関西大学　
中西政隆　　　日本化薬(株)　
村田保幸　　　三菱化学(株)　機能化学本部　
中村美香　　　大阪ガスケミカル(株)　
奥村浩一　　　ダイセル化学工業(株)　
吉田一浩　　　チッソ石油化学(株)　
小椋一郎　　　DIC(株)　
稲冨茂樹　　　旭有機材工業(株)　
鈴木実　　　日立化成工業(株)　
近岡里行　　　(株)ADEKA　
有光晃二　　　東京理科大学　
内田博　　　昭和電工(株)　
永田員也　　　旭化成ケミカルズ(株)　
岸肇　　　　兵庫県立大学　
中村吉伸　　　大阪工業大学　(吉の上は「土」)
佐藤千明　　　東京工業大学　
高橋昭雄　　　横浜国立大学　
久保内昌敏　　東京工業大学　
松田聡　　　兵庫県立大学　
西川宏　　　大阪大学　
上利泰幸　　　(地独)大阪市立工業研究所　
原田美由紀　　関西大学
今井隆浩　　　(株)東芝　
古森清孝　　　パナソニック電工(株)　
藤原弘明　　　パナソニック電工(株)　
中村吉宏　　　日立化成工業(株)
米本神夫　　　パナソニック電工(株)　
元部英次　　　パナソニック電工(株)　
真子玄迅　　　味の素ファインテクノ(株)　
宮川健志　　　電気化学工業(株)　
大野浩正　　　ヘンケルエイブルスティックジャパン(株)　
岩倉哲郎　　　日立化成工業(株)　
小日向茂　　　住友金属鉱山(株)　
矢野博之　　　新日鐵化学(株)　
小高潔　　　ナミックス(株)　
中村裕一　　　ハンツマン・ジャパン(株)　
山口真史　　　積水化学工業(株)　
浦崎直之　　　日立化成工業(株)　
小谷勇人　　　日立化成工業(株)　
三宅弘人　　　ダイセル化学工業(株)
後藤慶次　　　電気化学工業(株)
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【第1編　電子部品用エポキシ樹脂と副資材】
第1章　エポキシ樹脂
1.　ノボラック型エポキシ樹脂
1.1　ナフタレン含有ノボラック型エポキシ樹脂
1.2　ビスフェノールAノボラック型エポキシ樹脂
1.3　トリスフェノールメタン型エポキシ樹脂
1.4　テトラキスフェノールエタン型エポキシ樹種
1.5　ジシクロペンタジエン型エポキシ樹脂
1.6　フェノールアラルキル型エポキシ樹脂
2.　ビフェニル型エポキシ樹脂
2.1　ビフェニル型エポキシ樹脂の構造と特徴
2.2　ビフェニル型エポキシ樹脂の種類
2.3　ビフェニル型エポキシ樹脂の封止材用としての特性
2.3.1　溶融粘度
2.3.2　成形性
2.3.3　吸湿性
2.3.4　低応力性
2.3.5　接着性
2.3.6　耐熱性
2.4　ビフェニル型エポキシ樹脂の展開
2.4.1　新しい半導体技術への対応
2.4.2　新規なビフェニル型エポキシ樹脂の開発
2.4.3　高分子量エポキシ樹脂への導入
2.5　まとめ
3.　フルオレン型エポキシ樹脂
3.1　はじめに
3.2　フルオレン型エポキシ樹脂
3.3　合成方法
3.4　基本物性
3.5　硬化物物性
3.6　耐黄変性試験
3.7　分散性
3.8　おわりに
4.　脂環式エポキシ樹脂
4.1　はじめに
4.2　脂環式エポキシ樹脂の合成法
4.3　脂環式エポキシ樹脂の種類と性状
4.3.1　低分子脂環式エポキシ樹脂
4.3.2　オリゴマー型脂環式エポキシ樹脂
4.3.3　新規な脂環式エポキシ樹脂
4.4　脂環式エポキシ樹脂の反応性と硬化物物性
4.4.1　脂環式エポキシ基の反応性
4.4.2　酸無水物硬化
4.4.3　UVカチオン硬化
4.4.4　熱カチオン硬化
4.4.5　アミン硬化
4.5　脂環式エポキシ樹脂の代表的な用途
4.5.1　LED封止材
4.5.2　インク・コーティング関係
4.5.3　電気・電子材料
4.5.4　添加剤・その他
4.6　おわりに
5.　無機骨格を有するエポキシ樹脂
5.1　はじめに
5.2　エポキシ変性シルセスキオキサン
5.2.1　ダブルデッカー型シルセスキオキサン
5.2.2　エポキシ変性ダブルデッカー型シルセスキオキサン
5.3　エポキシ変性シルセスキオキサンの特性
5.3.1　グリシジル変性ダブルデッカー型シルセスキオキサン
5.3.2　脂環エポキシ変性シルセスキオキサン
5.4　おわりに
6.　高機能エポキシ樹脂の分子設計と合成技術,および基礎物性
6.1　はじめに
6.2　高機能エポキシ樹脂の開発
6.2.1　速硬化性エポキシ樹脂
6.2.2　高耐熱性エポキシ樹脂
6.2.3　低熱膨脹性エポキシ樹脂
6.2.4　低吸湿性エポキシ樹脂
6.2.5　低誘電特性エポキシ樹脂
6.2.6　高難燃性エポキシ樹脂
6.2.7　柔軟強靭性エポキシ樹脂
6.3　おわりに

第2章　硬化剤
1.　フェノール系エポキシ樹脂硬化剤
1.1　はじめに
1.2　フェノール樹脂の基礎
1.3　エポキシ樹脂とフェノール樹脂の反応
1.4　半導体封止材料エポキシ樹脂硬化剤
1.4.1　半導体封止材料の進歩
1.4.2　封止材用フェノール樹脂系エポキシ樹脂硬化剤の動向
1.5　まとめ
2.　酸無水物類
2.1　はじめに
2.2　酸無水物系硬化剤の種類
2.3　酸無水物系硬化剤の使用にあたって
2.3.1　配合に関して
2.3.2　吸湿,揮散に関して
2.3.3　安全性に関して
2.4　酸無水物系硬化剤の開発動向
2.5　おわりに
3.　カチオン系開始剤
3.1　はじめに
3.2　光カチオン開始剤
3.2.1　メリット
3.2.2　デメリット
3.3　熱カチオン開始剤
3.4　おわりに
4.　光塩基発生剤および塩基増殖剤
4.1　はじめに
4.2　新規光塩基発生剤の開発
4.2.1　光環化型塩基発生剤
4.2.2　光脱炭酸型塩基発生剤
4.3　塩基増殖反応による高感度化
4.3.1　塩基増殖剤
4.3.2　分解挙動
4.3.3　アニオンUV硬化への応用
4.4　おわりに

第3章　添加剤
1.　強靱性,耐湿性付与剤
1.1　はじめに
1.2　CEAとα-オレフィンの共重合反応
1.3　共重合体の物性
1.4　共重合体の硬化物の物性値と強靭性・耐湿性付与効果
1.5　フッ素原子導入共重合体
1.6　おわりに
2.　フィラー
2.1　フィラーの種類
2.2　フィラーの表面
2.2.1　金属酸化物,水酸化物フィラー
2.2.2　共有結合性フィラーおよび金属フィラー
2.3　フィラーの表面処理
2.3.1　シランカップリング剤
2.3.2　チタネートカップリング剤
2.3.3　脂肪酸,界面活性剤などのイオン結合性有機化合物
2.4　有機-無機ハイブリッド

【第2編　エポキシ樹脂配合物の機能化】
第4章　力学的機能
1.　強靱性
1.1　はじめに
1.2　ゴム添加によるエポキシ樹脂強靭化
1.3　ポリマー微粒子添加によるエポキシ樹脂強靭化
1.4　ポリマーアロイによるエポキシ樹脂の強靭化
1.5　おわりに
2.　低内部応力性
2.1　はじめに
2.2　内部応力とは
2.3　内部応力の低減
2.3.1　ゴム変性
2.3.2　無機粒子の充てん
2.4　強靭性の向上
2.4.1　ゴム変性
2.4.2　無機粒子の充てん
2.5　おわりに
3.　接着性
3.1　はじめに
3.2　接着性とは何か
3.2.1　接着性の定義
3.2.2　応力基準およびひずみ基準
3.2.3　破壊力学的基準
3.3　接着性を考慮した接合部の設計
3.3.1　ICチップと封入樹脂と界面強度
3.3.2　コヘッシブゾーンモデルを用いた接合部の強度予測
3.4　おわりに

第5章　耐久性・耐候性
1.　エポキシ樹脂の耐熱性
1.1　はじめに
1.2　物理的耐熱性
1.3　化学的耐熱性
1.4　高耐熱化
2.　耐湿性
2.1　はじめに
2.2　吸水特性
2.2.1　Fickの理想拡散に基づく吸水特性
2.2.2　化学構造と吸水性
2.2.3　無機フィラーの効果
2.3　吸液後の乾燥と物性
2.4　浸入した水の分布と計測
2.5　電子部品の耐湿信頼性
2.5.1　PCT
2.5.2　樹脂の耐熱衝撃性に及ぼす水の影響
2.6　おわりに
3.　エポキシ樹脂の疲労き裂伝ぱ特性
3.1　はじめに
3.2　耐疲労性の評価法
3.3　エポキシ樹脂の疲労き裂伝ぱ特性
3.4　おわりに

第6章　伝導的機能
1.　導電性
1.1　はじめに
1.2　導電メカニズム
1.3　導電フィラーの最新動向
1.3.1　導電フィラーの複合添加
1.3.2　導電フィラーに対する表面処理
1.4　おわりに
2.　熱伝導性―フィラー系高熱伝導性エポキシ樹脂
2.1　高熱伝導性高分子材料への期待
2.2　高分子材料の複合化による熱伝導率に及ぼす影響
2.2.1　粒子分散複合材料の有効熱伝導率に与える影響と予測式
2.2.2　熱伝導率に与える影響
2.3　応用分野と将来性
3.　熱伝導性―液晶性エポキシ樹脂系
3.1　はじめに
3.2　構造制御に用いられるメソゲン基と液晶性エポキシ樹脂の特徴
3.3　局所配列および巨視的構造を有する硬化物の創製と熱伝導性
3.4　局所配列構造の形成過程を利用した高熱伝導性コンポジットの創製
3.5　おわりに

第7章　光学的・電気的機能
1.　エポキシ樹脂硬化物の屈折率制御
1.1　はじめに
1.2　屈折率に影響を及ぼす基本的な因子
1.3　分極率の異なる原子の導入による屈折率制御
1.4　充填密度の変化による屈折率制御
1.5　おわりに
2.　耐高電圧特性(耐絶縁破壊性)
2.1　はじめに
2.2　エポキシ樹脂の電気絶縁性と測定方法
2.3　絶縁破壊特性が受ける影響
2.4　絶縁破壊特性の向上
2.4.1　球状フィラー充填による絶縁破壊特性の向上
2.4.2　ナノフィラー分散による絶縁破壊特性の向上
2.5　おわりに

【第3編　電子部品用エポキシ樹脂の用途と要求物性】
第8章　基板材料
1.　高速通信用プリント配線板材料
1.1　はじめに
1.2　高速通信用PWB材料の要求特性
1.2.1　銅張積層板の材料構成
1.2.2　高速通信材料への要求物性
1.2.3　絶縁樹脂
1.2.4　ガラスクロス
1.2.5　銅箔
1.3　低誘電エポキシ樹脂銅張積層板
1.4　おわりに
2.　環境対応型プリント基板材料
2.1　はじめに
2.2　プリント基板に関係する法規制の動きと対応技術
2.3　鉛フリー対応技術について
2.4　ハロゲンフリー対応技術について
2.4.1　基板用エポキシ樹脂の難燃化技術の進歩
2.4.2　ハロゲンフリープリント基板材料の特性
2.5　おわりに
3.　エポキシ樹脂を用いた最新PKG基板材料
3.1　はじめに
3.2　半導体パッケージの動向と半導体パッケージ基板材料に求められる特性
3.3　エポキシ樹脂の設計
3.3.1　高絶縁信頼性材料への対応
3.3.2　反り低減材料への対応
3.3.3　環境調和型材料への対応
3.4　実用事例
3.5　おわりに
4.　ビルドアップ基板用層間絶縁材料
4.1　はじめに
4.2　半導体パッケージ基板用層間絶縁材に求められる特性
4.3　半導体パッケージ基板用層間絶縁フィルム
4.3.1　ABFを用いた多層基板の製造プロセス
4.3.2　ABFの構成
4.3.3　ABFの特徴
4.3.4　ABFの品種とそれぞれの特性
4.4　次世代の層間絶縁材料
4.4.1　次世代の層間絶縁材に要求される性能
4.4.2　次世代向けABF
4.5　ガラスクロスとの複合化材料
4.6　おわりに
5.　高放熱性金属ベース基板
5.1　放熱性基板
5.2　金属ベース基板の構造
5.3　絶縁層の高放熱材料設計
5.4　金属ベース基板の信頼性
5.5　まとめ

第9章　実装材料
1.　ダイボンディングペースト
1.1　はじめに
1.2　ダイボンドペーストの分類
1.2.1　リードフレーム用ダイボンドペースト
1.2.2　有機基板用ダイボンドペースト
1.3　マーケットトレンドロードマップ
1.3.1　ダイボンドペーストのマーケットドライバー
1.3.2　ダイボンドペーストの要求特性
1.4　ダイボンドペーストロードマップ
2.　ダイボンディングフィルム
2.1　はじめに
2.2　高密度実装の動向とダイボンディングフィルムの必要特性
2.3　エポキシ樹脂/アクリルポリマー系の特徴
2.4　エポキシ樹脂/アクリルポリマー系の補強
2.5　フィルムのダイボンディング用途への適用
2.6　おわりに
3.　導電性接着剤(ペースト)
3.1　はじめに
3.2　Agエポキシの組成概要
3.3　導電性に影響をおよぼす金属粉末の界面活性剤(解こう剤:Lubricant/有機物)
3.4　Agエポキシ硬化物の導電性
3.4.1　直流電気伝導測定
3.4.2　AFM観察
3.5　Agエポキシの電気伝導機構の検討
3.6　新しい導電性接着剤の試み
4　フリップチップ実装用NCP(Non Conductive Paste)
4.1　はじめに
4.2　NCPの要求特性
4.3　設計
4.3.1　硬化挙動
4.3.2　信頼性
4.3.3　材料設計
4.4　おわりに
5.　アンダーフィル材―フリップチップ用,COF用,CSP補強用
5.1　はじめに
5.2　アンダーフィルの材料構成
5.2.1　樹脂組成
5.2.2　フィラーについて
5.2.3　その他の添加剤
5.3　アンダーフィルの要求特性と課題
5.3.1　流動特性
5.3.2　接続方式の変化とLow-Kの脆弱化
5.4　熱応力シミュレーション技術のアンダーフィル開発への応用
5.5　COF用アンダーフィル
5.6　2次実装用アンダーフィル
5.7　おわりに

第10章　注目用途へのエポキシ樹脂の展開
1.　エネルギー用途―風力発電用FRP材料
1.1　はじめに
1.2　風力発電ブレードの大型化
1.3　風力発電ブレードの成形方法
1.3.1　レジンインフュージョン
1.3.2　構造接着プロセス
1.4　ブレードの製造プロセス
1.5　ブレード製造に用いられるエポキシ樹脂システムおよび構造接着剤
1.5.1　ブレード製造に用いられるインフュージョン用エポキシ樹脂
1.5.2　ブレード製造に用いられる構造用接着剤
1.6　おわりに
2.　液晶ディスプレー用シール剤
2.1　はじめに
2.2　UVシール剤の構成
2.2.1　構成
2.2.2　各成分の役割
2.2.3　各材料の特徴
2.3　UVシール剤の必要機能
2.3.1　UV硬化性
2.3.2　熱硬化性
2.3.3　低汚染性
2.3.4　ポットライフ/ディスペンス性
2.3.5　長期信頼性
2.3.6　接着力
3.　高輝度白色LED用途―白色リフレクタ材料
3.1　はじめに
3.2　表面実装型LED動向と白色反射モールド樹脂の必要特性
3.3　成形方法と白色反射モールド樹脂の設計
3.4　LED用白色反射モールド樹脂の事例
3.4.1　開発材の物性
3.4.2　開発材を用いたLEDパッケージの試作工程と結果
3.4.3　LEDパッケージの信頼性
3.4.4　開発材の寿命
3.4.5　まとめ
3.5　おわりに
4.　ナノファブリケーション用途―光ナノインプリント材料へのエポキシ樹脂の応用
4.1　はじめに
4.2　ナノインプリント技術
4.2.1　ナノインプリントの種類
4.2.2　光ナノインプリント材料への適用性
4.3　カチオン硬化システムの特徴
4.3.1　カチオン硬化性化合物
4.3.2　硬化収縮について
4.3.3　硬化収縮のメカニズム
4.3.4　基材密着性とモールド離型性
4.4　まとめ
5.　光学部品用UV硬化型エポキシ接着剤
5.1　はじめに
5.2　光学部品用UV接着剤について
5.3　UV硬化型エポキシ接着剤の特徴
5.4　UV硬化型エポキシ接着剤の硬化機構
5.5　UV-LEDについて
5.5.1　分光分布
5.5.2　寿命
5.5.3　高安全性・低ランニングコスト
5.6　UV硬化型エポキシ接着剤の硬化特性
5.7　UV硬化型エポキシ接着剤「ハードロック UVX-Bシリーズ」
5.8　おわりに
未来を動かすソフトアクチュエータ―高分子・生体材料を中心とした研究開発―(普及版)

￥7,480

シーエムシー出版

2010年刊「未来を動かすソフトアクチュエータ―高分子・生体材料を中心とした研究開発―」の普及版!ロボット、医療、福祉など様々な分野で実用化が進んでいる高分子アクチュエータに加え、期待されるバイオアクチュエータの材料や応用、制御、市場動向を解説!!
（監修：長田義仁・田口隆久）

<a href="https://www.cmcbooks.co.jp/products/detail.php?product_id=5169"target=”_blank”>この本の紙版「未来を動かすソフトアクチュエータ―高分子・生体材料を中心とした研究開発―(普及版)」の販売ページを見る（別サイトへ移動）</a>
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＜＜著者一覧＞＞
※執筆者の所属表記は2010年当時のものです。
長田義仁　　　 (独)理化学研究所
田口隆久　　　(独)産業技術総合研究所　
三俣哲　　　山形大学　
山内健　　　新潟大学　
須丸公雄　　　(独)産業技術総合研究所
高木俊之　　　(独)産業技術総合研究所　
杉浦慎治　　　(独)産業技術総合研究所　
金森敏幸　　　(独)産業技術総合研究所　
菊地邦友　　　和歌山大学
安積欣志　　　(独)産業技術総合研究所　
土谷茂樹　　　和歌山大学　
金藤敬一　　　九州工業大学　
奥崎秀典　　　山梨大学　
杉野卓司　　　(独)産業技術総合研究所　
清原健司　　　(独)産業技術総合研究所　
石橋雅義　　　(株)日立製作所　
平井利博　　　信州大学　
千葉正毅　　　SRIインターナショナル　
田實佳郎　　　関西大学　
渡辺敏行　　　東京農工大学　
吉原直希　　　東京農工大学　
草野大地　　　東京農工大学　
甲斐昌一　　　九州大学大学院　
立間徹　　　東京大学　
山上達也　　　(株)コベルコ科研　
都井裕　　　東京大学　
高木賢太郎　　名古屋大学　
釜道紀浩　　　東京電機大学　
佐野滋則　　　豊橋技術科学大学　
大武美保子　　東京大学　
関谷毅　　　東京大学
加藤祐作　　　東京大学
福田憲二郎　　東京大学
染谷隆夫　　　東京大学
向井利春　　　(独)理化学研究所　
郭書祥　　　香川大学　
伊原正　　　鈴鹿医療科学大学　
渕脇正樹　　　九州工業大学
昆陽雅司　　　東北大学　
和氣美紀夫　　(株)HYPER DRIVE　
森島圭祐　　　東京農工大学　
藤里俊哉　　　大阪工業大学
角五彰　　　北海道大学
JianPing Gong　　北海道大学　
佐野健一　　　(独)理化学研究所　
川村隆三　　　(独)理化学研究所　
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【第1編　ソフトアクチュエータの開発状況と市場動向】
第1章　人工筋肉技術の開発状況と市場動向　
1　概要
2　研究開発の状況
2.1　高分子材料を利用するアクチュエータ
2.2　形状記憶材料を利用するアクチュエータ
2.3　空気圧を利用するアクチュエータ
2.4　静電力を利用するアクチュエータ
3　市場・企業動向

【第2編　高分子アクチュエータの材料】
第2章　磁場駆動による磁性ゲルアクチュエータ　
1　はじめに
2　伸縮運動
3　回転運動
4　可変弾性ゲル
5　おわりに

第3章　熱, 電磁波駆動によるゲルアクチュエータ
1　はじめに
2　発熱体としてのナノ・マイクロ材料
3　ナノ・マイクロ材料の複合化
4　おわりに

第4章　光駆動ゲルアクチュエータ
1　はじめに
2　光応答収縮ゲルの構造と物性
3　ロッド状ゲルアクチュエータの光屈曲制御
4　シート状ゲルアクチュエータへの微小パターン照射による表面形状制御
5　マイクロ流路の光制御への応用
6　おわりに

第5章　イオン導電性高分子アクチュエータ
1　はじめに
2　イオン導電性高分子アクチュエータの作製・加工, 評価法
2.1　作製・加工法
2.2　評価法
3　水系イオン導電性高分子アクチュエータの特性,モデル
4　イオン液体系イオン導電性高分子アクチュエータの特性,モデル
5　まとめ

第6章　導電性高分子ソフトアクチュエータ　
1　はじめに
2　導電性高分子の電解伸縮
3　電解伸縮の増大化
4　電解伸縮による伸縮率-応力曲線
5　ポリアニリンの過荷重下での電解伸縮の学習効果
6　電解伸縮のトレーニング効果と形状記憶
7　おわりに

第7章　空気中で電場駆動する導電性高分子アクチュエータ
1　緒言
2　実験
3　結果と考察
3.1　フィルムの比表面積
3.2　水蒸気吸着特性
3.3　電気収縮挙動
3.4　収縮応力と体積仕事容量
3.5　直動アクチュエータとポリマッスル

第8章　カーボンナノチューブ・イオン液体複合電極の伸縮現象を利用した高分子アクチュエータ　
1　はじめに
2　アクチュエータの作成法と駆動メカニズム
3　アクチュエータの評価と性能改善
3.1　イオン液体の選択
3.2　電極膜への添加物の導入
3.3　ナノカーボン材料の影響
4　今後の展望

第9章　炭素ナノ微粒子(CNP)コンポジットアクチュエータ　
1　はじめに
2　溶液中動作CNPコンポジットアクチュエータ
3　大気中動作CNPコンポジットアクチュエータ

第10章　誘電性ポリマーアクチュエータ―膨潤ゲルから結晶性ポリマーフィルムまで―　
1　はじめに
2　電場で駆動する誘電性ポリマー柔軟材料の分類
3　誘電性ポリマーゲルの変形
3.1　誘電ポリマーゲルの電場駆動
4　低誘電率ポリマー柔軟材料の電場駆動
4.1　可塑化PVCの電場による可逆的なクリープ変形
4.2　ポリウレタン(PU)の電場による屈曲変形特性
4.3　ポリエチレンテレフタレート(PET)の振動運動など
5　まとめ

第11章　誘電エラストマートランスデューサー　
1　はじめに
2　開発背景
3　EPAMアクチュエーターの原理
4　EPAMアクチュエーターの素材, 性能および開発動向
5　EPAMアクチュエーターの応用展開
6　EPAM発電の原理
7　革新的直流発電システムへの展開
8　EPAMアクチュエーターの将来

第12章　圧電ポリマーアクチュエータ　
1　はじめに
2　圧電ポリマーの圧電性基礎
2.1　結晶の圧電性
2.2　圧電ポリマーフィルム
2.3　配向制御の実際
3　アクチュエータとしての圧電ポリマーの基本性能
4　実用化に近づけるアクチュエータ材料の開発例
4.1　Macro Fiber Composite
4.2　キラル圧電ポリマー繊維素子
4.3　セルフセンシングアクチュエータ
4.4　多孔性エレクトレット
4.5　配向制御
4.6　蒸着重合
4.7　分子制御
5　おわりに

第13章　光駆動高分子ゲルアクチュエータ　
1　はじめに
2　光応答性部位の設計
3　高分子ゲルとは
4　分子レベルの変形を如何にマクロな変形へとシンクロさせるか
5　光応答性高分子ゲルの光応答挙動
5.1　光応答性ポリアミド酸ゲルの合成
5.2　ポリアミド酸ゲルの光照射による吸光度変化
5.3　6FDA/DAA棒状ポリアミド酸ゲルの屈曲挙動
5.4　ゲルの調整時濃度依存性の測定
5.5　光応答速度の向上
6　おわりに

第14章　電界駆動型液晶エラストマーアクチュエータの物性と応用　
1　はじめに
2　電界応答する液晶エラストマーの構造
2.1　基本構造
2.2　ポリドメインとモノドメイン
2.3　液晶エラストマーの熱物性
3　液晶エラストマーの電気力学効果
3.1　ネマチック液晶エラストマーの電界応答
3.2　膨潤した液晶エラストマーの電気光学効果
3.3　液晶エラストマーの磁気効果
4　膨潤液晶エラストマーの物性的特徴のまとめ
5　電界駆動型液晶エラストマーの応用
6　おわりに

第15章　高分子ゲルを用いた電気化学および光電気化学アクチュエータ　
1　はじめに
2　高分子ゲルを用いた電気化学アクチュエータ
3　光触媒反応に基づくアクチュエータ
4　部分的な形状変化
5　プラズモン光電気化学反応の利用
6　Ag+を利用する光電気化学アクチュエータ
7　おわりに

【第3編　高分子アクチュエータのモデリング・制御】
第16章　高分子アクチュエータの分子論的メカニズム　
1　序
2　現象論
3　分子論
4　まとめ

第17章　連続体的手法によるアクチュエータモデリング　
1　はじめに
2　電気的な応力拡散結合モデル
2.1　基礎方程式
2.2　電気的な応力拡散結合モデル
3　高分子電解質ゲルのオンザガー係数
3.1　イオンサイズの効果
3.2　流動電位の実測値との比較
4　ゲルの曲げと緩和のメカニズム
4.1　基礎方程式
4.2　初期の曲げ
4.3　緩和時間
5　実験との比較
6　結論

第18章　高分子アクチュエータの材料モデリング　
1　イオン導電性高分子アクチュエータ
2　イオン導電性高分子アクチュエータの電気化学応答の計算モデリング
2.1　前方運動
2.2　後方運動
3　イオン導電性高分子アクチュエータの三次元変形応答解析
4　導電性高分子アクチュエータ
5　導電性高分子アクチュエータの電気化学・多孔質弾性応答の計算モデリング
5.1　多孔質弾性体の剛性方程式
5.2　圧力に対するポアソン方程式
5.3　体積ひずみ速度の発展方程式
5.4　イオン輸送方程式
5.5　計算手順
6　固体電解質ポリピロールアクチュエータの電気化学・多孔質弾性応答解析

第19章　イオン導電性高分子アクチュエータの制御モデル　
1　はじめに
2　高分子アクチュエータのモデリング
2.1　モデリングの手法
2.2　IPMCアクチュエータのモデリング
3　力制御のための伝達関数モデル
3.1　IPMCアクチュエータの力計測
3.2　電気系モデルおよび電気機械変換系モデル
3.3　力計測系全体のモデル　
4　物理原理(電場応力拡散結合)に基づく状態方程式モデル
4.1　状態方程式とは
4.2　電場応力拡散結合モデルとその状態空間表現について
4.3　電気系
4.4　電気機械変換系
4.5　機械系
4.6　全体の系の状態方程式
4.7　シミュレーション
5　まとめ

第20章　イオン導電性高分子アクチュエータの制御手法　
1　はじめに
2　変形量の制御
2.1　ハードウェア構成例
2.2　PID制御
2.3　ブラックボックスモデルを用いた2自由度制御系
3　IPMCセンサ統合系を用いたフィードバック制御
4&